Googleが2年前にβリリースした、Webサイトを自動的に最適化するApacheサーバ用モジュール「mod_pagespeed」を正式版にした。 米Googleは10月11日（現地時間）、2010年にβリリースしたWebサイト高速化モジュール「mod_pagespeed」を正式版にしたと発表した。 mod_pagespeedは、Googleが2009年6月に公開したWeb開発者向けWebサイト高速化支援ツール「PageSpeed」をApache用にモジュール化したもの。PageSpeedはWebサイトを解析し、画像圧縮やJavaScript、CSSなどの問題を指摘して改善を促すブラウザ拡張機能。mod_pagespeedをApacheサーバにインストールすることで、これまでWeb開発者が手作業で行ってきた最適化をサーバが自動的に行うようになる。 mod_pagespeedはβ版公開から2

SPDYをベースにした次世代HTTPの標準化、正式スタート：セキュアな接続を目指す「HSTS」の策定作業も進む 国際標準化団体IETF（Internet Engineering Task Force）の作業部会は10月2日、HTTPの次世代版となる「HTTP/2.0」の標準策定に向けた作業が正式にスタートしたと発表した。 またこれとは別に、安全な接続を自動的に確立するための仕様「HTTP Strict Transport Security」（HSTS）は、標準化に向けた「Proposed Standard」の段階に昇格した。 HTTP/2.0は、高速なWeb通信を実現するためにGoogleが策定した「SPDY」というプロトコルをベースにしている。 作業部会のサイトに記載された説明によると、次世代規格のHTTP/2.0では、HTTPメソッド、ステータスコード、URIといった既存のドキュメンテ

ついに来た？ 「真のIPv4アドレス在庫枯渇」：移転・売買・返却～枯渇問題の現状（1/2 ページ） IANAが管理していたIPv4アドレスの中央在庫、そしてAPNIC／JPNICが管理するIPv4アドレス在庫が枯渇してから1年が経過しました。いま、静かに水面下で進行しつつある枯渇にともなう問題と、IPv4アドレスをめぐる現状を紹介します。 運用の現場でも始まった「枯渇問題」 2011年2月、IPv4アドレスの中央在庫であるIANA（Internet Assigned Numbers Authority）の在庫が枯渇しました。その2カ月後の2011年4月には、アジア太平洋地域でIPv4アドレスを管理しているAPNIC（Asia-Pacific Network Information Centre）のIPv4アドレス在庫も枯渇しました。これと同時に、日本におけるIPv4アドレス在庫も枯渇しまし

「g.co」が含まれる短縮URLは、Google自身がGoogle+などの各種サービスのURLを短縮する場合にのみ利用する。 米Googleは7月18日（現地時間）、Google自身が公式WebサイトのURLを短縮する場合にのみ使う短縮URL「g.co」を発表した。このドメインを利用した短縮URLはGoogleのみが作成できるため、ユーザーは安心してクリックできるとしている。 なお、Googleが2010年10月から公開しているURL短縮サービス「goo.gl」は、今後も継続して利用できる。 「.co」はコロンビア共和国に割り当てられた国別コードトップレベルドメインで、コロンビアの.CO Internet S.A.S.という企業が管理している。米Twitterが2010年6月から利用している「t.co」も、.CO Internet S.A.S.から購入したものだ。

ラックは6月17日、情報流出や不正アクセスの対策として、短期間でウェブサーバのセキュリティ対策状況やウェブ改ざん被害の有無を診断する「快速！Webセキュリティまるごと診断パック」の提供を開始した。検査は2日間で終了し、すべての診断結果をまとめた報告書を2日で提出する。税別価格は65万円。 快速！Webセキュリティまるごと診断パックは、特に最小限の情報を提供してもらうことで事前準備を必要としないことが特長という。パックにはサーバ診断やウェブ診断、ウェブサイトの改ざん検知を実施し、診断結果をまとめた報告書の提出が含まれる。診断は自動ツールのほか、同社エンジニアの人手による攻撃の可能性のある個所を重点的に診断する。 相次ぐセキュリティ事件から著しく増加した同社への問い合わせには、「運用しているウェブサーバの安全性を最優先に確認したい」「すでにウェブサイトが改ざんなどの被害を受けていないかを調査し

ウェブの世界はほぼCSS 3へと移行しつつあるが、World Wide Web Consortium（W3C）は米国時間6月7日、CSS 2.1をウェブフォーマットの標準とすると宣言した。 W3Cによると、CSS 2.1は「勧告」ステージに達したのだという。W3Cでインタラクション分野のリーダーを務めるPhilippe Le Hegaret氏が、Twitterにてこのマイルストーンを発表した。 ブラウザメーカーは、常に遅れ気味のMicrosoftでさえすでにCSS 3に目を向けている。CSS 3は、ページ遷移時のトランジション効果を利用したり、角が丸いボックスを表示したり、Adobeの提案に従えば雑誌のようなレイアウトをすることも可能となる。 それでも、CSS 2.1は標準として完成させておくべきものだ。こうした技術は寿命も数十年と長くなる可能性があり、その間非常に幅広いユーザーや組織がウ

IE 9が登場！ ユーザーの閲覧環境がますます多様化！ 4月26日、ついに日本でもInternet Explorer（以下、IE） 9が公開されました。また、マイクロソフトは早くもIE 10のプレビュー版を公開しており、CSS3やJavaScript周りが、さらに強化されるなどリッチなWeb表現が加速してきています。 IEのみならず、Firefox、Safari、Google Chrome（以下、Chrome）など他のWebブラウザもすさまじい勢いで進化してきており、スマートフォンやタブレットPCなどのデバイスも続々と開発され、ユーザーの閲覧環境がますます多様化してきています。 そうした流れの中で、必然的に欠かすことができなくなる知識が、この「プログレッシブ・エンハンスメント」という概念です。 プログレッシブ・エンハンスメントって何？ Webブラウザや端末などの閲覧環境が多様化してきていま

センドメールは5月16日、迷惑メール（スパム）対策として送信ドメイン認証技術「Sender Policy Frameworks（SPF）」の設定を確認できる「SPFレコードチェックツール」を無償で公開した。メールサーバ管理者は、ホスト情報とメールヘッダ情報を入力するだけで、正しく動作しているかどうかを確認できる。 送信ドメイン認証技術は、日本でも総務省や業界関係者による取り組みで2007年ごろから普及が進んでおり、現在jpドメインの40％が送信ドメイン認証に対応しているという。SPFレコードを使う送信ドメイン認証は、大手ISPなどのサービス事業者、GmailやYahoo!メールなどのフリーメールサービス提供事業者なども実装しているという。国内の携帯電話通信事業者3社も、携帯メールで情報を提供する企業やメールサーバ管理者にもSPFへの対応を呼びかけている。 送信ドメイン認証が普及する中で、S

ニュース GIGAスクール端末の利用進むが自治体間「用途格差」広がる、MM総研調べ 2024.02.16