中学教員を対象に勤務実態を比較した経済協力開発機構(OECD)の調査で、日本の教員の仕事時間が最長だった。 仕事のやり方など調査を踏まえた改善は必要だ。しかし「多忙」を理由に安易に教員を増やしても教育が良くなるとはかぎらない。教員の信頼を高め、教育の質向上につながる施策を進めるべきだ。 先進諸国が加盟するOECDは、教育力が経済力につながることから、近年、学力をはじめ教育関係の調査に力を入れている。今回の「国際教員指導環境調査」は34カ国・地域で行われ、日本は初めて参加した。 1週間の仕事時間は、日本が53・9時間で参加国平均の1・4倍と長い。授業に使う時間は平均を下回るのに、「課外活動の指導」(7・7時間)が平均の3倍以上、「学校運営業務」(3・0時間)と「一般的事務」(5・5時間)は平均の2倍近かった。 部活指導への関わり方など、国情や教育制度が違い一概に比較できない点はある。ただ、事