朝の本気ダッシュasadappy @asadappy_Res PayPayのクレカの不正利用問題でセキュリティコード総当たりできるのはPayPay固有の問題みたいな言い方してるからヨドバシでセキュリティコード000にしたら試したらもっと大変なことが起きたぞ 総当たりとか以前の問題やないか pic.twitter.com/ND3mFn6y0w 2018-12-16 22:21:59
PayPayの不正利用の原因は?PayPayの不正利用の対策方法を知りたいPayPayの不正利用に遭ったらどういう手続きを取ればいい? PayPayで約50万円の不正利用の被害に遭いました 2018年12月11日〜14日にかけてtwitterでなにやらPayPayの不正利用に関する不穏なツイートをたくさん見かけました。 PayPay 経由で僕のクレジットカードが不正利用されたようです。カード番号総当たりでたまたま被害にあった可能性があるとの事。みなさんもお気を付けて。 — 🍃🥜🗼sola🗼🥜🍃 (@sola_io) 2018年12月12日 paypay経由でクレカ不正利用された カスタマーセンターから不審な利用があったと連絡をもらって発覚して利用額約40マソ 海外サイトで利用トライ→セキュリティコード違いで使えないがカード番号の存在を確認→paypayの決済にカード番号を使用
決済サービス「PayPay」が、クレジットカードに身に覚えのない請求があった場合の注意喚起を行っています。 PayPayの利用について、クレジットカード会社から身に覚えのない利用を尋ねられたり、数十万円単位の「不審な利用」があったとの連絡を受けたとの報告がSNS等で上がっていることに関連し、PayPayの運営会社は次のことを確認するよう呼び掛けています。 PayPayによる注意喚起(PayPay公式サイトより) 100億円キャンペーンは終了したものの、登録で500円プレゼントを実施中のPayPay(PayPayアプリ画面より) PayPayアプリに登録している場合は、PayPayアプリ上での「レシート」を確認してみましょう。アプリ左上のメニューアイコンをタップし、画面上部中央に表示される「レシート」をタップすることで、各取引の決済番号などの詳細が確認可能です。 またPayPayを利用したこ
【ワシントン中井正裕】米交流サイト最大手フェイスブックは14日、最大680万人の利用者の写真が9月13日から25日にかけて外部に流出した恐れがあると発表した。プログラムの欠陥により、フェイスブック利用者が許可した範囲を超えて外部のアプリ開発者が写真を取得できる状態が起きたという。日本の利用者への影響があるかは明らかになっていない。 通常はフェイスブックの利用者が外部アプリに写真の共有を許可した場合、「タイムライン」(利用者の投稿が時系列で表示される機能)で公開した写真データのみへのアクセスが可能になる。今回の欠陥では、タイムライン以外の機能で公開した写真や、外部に公開していない写真もアプリ側が入手できる状態となっていた。 写真が流出した可能性があるのは876業者が開発した最大1500アプリにのぼる。フェイスブックは影響を受けた利用者に個別に通知するという。 フェイスブックを巡っては今春、最
フェイスブックのデータ流出疑惑をめぐり、疑惑のきっかけとなったアプリの開発者アレクサンダー・コーガン博士が24日、英議会下院のデジタル・文化・メディア・スポーツ(DCMS)委員会で証言した。同氏はフェイスブックが全面的な「PR危機状態」(世間からの批判で評判が危機にあること)にあると語った。
検索エンジンの「Google」に、コメント機能が追加されます。Googleによると、例えばスポーツの試合を検索した際に表示される試合結果などにコメントを残せるようになるそうで、他ユーザーが残したコメントを読んで評価することも可能です。 Leave comments on Google Search - Google Search Help https://support.google.com/websearch/answer/7632798 Google検索に新しく追加されるコメント機能は、記事作成時点ではどの国・どの言語でもまだ機能していません。しかし、Googleはサポートページ上で今後追加されることとなるコメント機能がどのようなものになるのかを説明しています。 コメントとして投稿されたものは、誰でもチェックできるようになります。コメントと同時にユーザーアカウントの基本情報が表示され、
と題したBOEブログエントリ(原題は「The seven deadly paradoxes of cryptocurrency」)で同行のJohn Lewisが仮想通貨の以下の7つの矛盾を突いている。 混雑のパラドックス 通常の交換の媒介は、使う人が多くなるほど良い(ネットワーク外部性、規模の経済)。しかし仮想通貨のプラットフォームは、キャパシティが概ね固定されているため、ラッシュアワーのロンドンの地下鉄と同様、混雑に弱い。過剰な需要を抑えるために手数料を引き上げることになる。 ストレージのパラドックス 分散型台帳は、ユーザーや取引がN倍になるとNの2乗だけストレージの必要総量が増える。BISの試算によれば、全米の小売取引を分散化台帳に展開した場合、2.5年後の1ユーザー当たり必要ストレージは100ギガバイト以上になる。 マイニングのパラドックス マイニングを行う側は、ブロック当たりのトラ
「偽札」をつかまされなくなったのはよかったが… 「いまどきの中国人は財布なんて持たないのさ」――そんなコメントをよく聞く。日本に来た中国人観光客は、財布を開いて小銭を数える日本人をチラ見して、「中国は完全に日本を抜いた」と溜飲を下げているらしい。 だが、「財布を持たない」なんてホントなのか、「現金いらない」は単なる見栄じゃなかろうか? じつは、そう思わざるを得ない「キャッシュレス問題」が中国ではいまいたるところで起きているからだ。ほとんど報じられてない中国キャッシュレス化の「闇」についてレポートしたい。 スマートフォンに表示されたQRコード(モノクロの四角い画像)をピッとスキャン。一瞬にして代金支払い完了のQR決済サービスが中国の人々にもたらすのは「煩わしさからの解放」だ。 小銭を数えないで済むし、最高額面の100元札で財布を膨らませなくても済む。何より偽札をつかまされなくなった。 “トラ
有料会員は動画を優先的に視聴できる特典などがあり、会員費の収入(税込月額540円)は同社Webサービス事業を支える屋台骨。だが会員数は16年12月末から減少に転じていた。 ただ、新しい生放送アプリ「nicocas」や、VR(仮想現実)コミュニケーションサービス「バーチャルキャスト」を公開するなど、サービス拡充に努めたことで月間アクティブユーザーは伸びているという。10月には、誰でもVTuberになれるとうたうアプリ「カスタムキャスト」をリリースするなど、「ポータル事業の再成長に向けて取り組んでいる」としている。 ニコ動を含むWebサービス事業の4~9月期売上高は前年同期比10.2%減の138億2800万円。営業損益は1億円の赤字だった。 関連記事 モスバーガーが「創業以来の絶不調」である、もうひとつの理由 業界第2位のモスバーガーが苦戦している。「創業以来2度目の絶不調」とも言われ、あれが
カナダ・ケベック州サンティアサントにある仮想通貨の採掘(マイニング)企業で設備を点検する作業員ら(2018年3月19日撮影)。(c)Lars Hagberg / AFP 【11月6日 AFP】インターネット上でビットコイン(bitcoin)などの仮想通貨を1ドル分「採掘(マイニング)」するために消費するエネルギー量は、金(きん)1ドル分を掘り出す場合の3倍に上ると、米国の研究者らが5日発表した。仮想通貨の採掘には実物の貴金属の採掘以上のエネルギーを要することが示された形で、2018年にビットコインの採掘に使われるエネルギー量はデンマーク一国の年間消費量を上回る見通しという。 オンライン誌「ネイチャー・サステナビリティー(Nature Sustainability)」に掲載された論文の主執筆者である米オークリッジ科学教育研究所(Oak Ridge Institute for Science
「1億2000万人分のFacebookユーザーデータを販売する」という投稿が9月にあるフォーラムにあり、BBCが確認した範囲では本物だった。Facebookは、原因はWebブラウザの拡張機能にあると説明した。 英BBCは11月2日(現地時間)、少なくとも8万1000件のFacebookアカウントの個人データが盗まれ、売りに出されたと報じた。米FacebookはBBCに対し、同社のサーバーが攻撃されたことはなく、問題はWebブラウザの拡張機能にあると説明した。 ことの始まりは9月。英語圏のネットフォーラムにFBSalerと名乗るユーザーが「1億2000万人分のFacebookユーザーの情報を1件10セントで販売する」と投稿した。 BBCの依頼で英セキュリティ企業のDigital Shadowsが調査した結果、FBSalerがサンプルとして投稿した8万1000件以上のプロフィールデータにはプラ
フリマアプリ「メルカリ」で利用制限されてしまい、売上金が失効するかもしれない――そんな不安の声がTwitterなどで広がっている。メルカリが開設しているQ&Aサービスにも、売上金消失を心配する質問が複数寄せられている。 出品者がメルカリで得た売上金を現金で受け取るには、一定期限内に「振込申請」をする必要がある。だが今年8月ごろから、ネット上で「メルカリから利用制限の通知が届き、本人確認書類の提出を求められた」という報告がみられるように。書類提出後も運営元に対応してもらえず、振込申請の期限に間に合わないかもしれない――といった声が上がっていた。 10月末には、「本人確認のためにと利用制限され、すぐに免許証を提出したが、(申請期限日を迎えても)まだ完了せず振込申請できない」「これから毎日売上金が失効し、計33万円が奪われる予定」というユーザーのツイートが話題に。11月2日現在、本人確認や振込申
by rawpixel Netflixでは正社員とパートタイム従業員を合わせると合計で6000名以上を雇用しています。急成長している企業だからこそなのか、その企業文化は相当厳しいようで、Wall Streel Journalが現職・元従業員合わせて70名以上に聞き取り調査を行い、「無慈悲」とまで表現されるような解雇が行われている実態が暴かれています。 At Netflix, Radical Transparency and Blunt Firings Unsettle the Ranks - WSJ https://www.wsj.com/articles/at-netflix-radical-transparency-and-blunt-firings-unsettle-the-ranks-1540497174 Netflixの企業文化の1つは「透明性の高さ」といえます。その一例として、
Snap and X are quite different, but they also share much. Let's compare what we know about their finances to find out if X's new valuation is fair. Less than six months after launching to the public and announcing a $7.5 million seed raise, a startup providing banking services to Americans over the age of 62 has raised additional funding. The day
「全アクセス数の約86%がbotだった」――日本航空のインバウンド向け国際線予約サイトのトランザクションを、2017年に分析したところ、そんな実態が明らかになった。 さまざまなタスクを自動化でき、しかも人間より早く処理できるbot。企業にとって良性のbotが活躍する一方、チケットを買い占めるbot、アカウントを不正に乗っ取るbot、アンケートフォームを“荒らす”botなど悪性のbotの被害も相次いでいる。社会や企業、利用者にさまざまな影響を及ぼすbotによる、決して笑い事では済まない迷惑行為の実態を、業界別の事例と対策で解説する。著者は、セキュリティベンダーの“中の人”として、日々、国内外のbotの動向を追っているアカマイ・テクノロジーズの中西一博氏。 「全アクセス数の約86%がbotだった」――日本航空(JAL)のインバウンド向け(海外の人向け)国際線予約サイトのトランザクションを、20
17歳女子高生です。 某キャラクターカフェの予約が戦争状態なので、自分のスキルをお金にしようと思い Twitterで1席500円で予約代行を募ったところ、DMでめちゃくちゃ叩かれました。 受け取ったメッセージの中で一番多かったのが、 「明確な違反です!」「お金を取るのはだめです!」だったのですが、 カフェの予約ルールには「譲渡・転売は禁止」とあるだけで、 別の人が代わりに予約を取得すること自体は禁止していません。 また、予約代行でお金をいただくのがアウトなら、 予約を取るための時間や技術を、お金を払って肩代わりしてもらうことができなくなるので、 世の中にあるレストラン・ホテル等の予約代行業は軒並みアウトだと思っています。 予約の方法も、DoS攻撃といった違法な手段ではなく、 予約システムのREST APIにPOSTリクエストを2発投げるだけなので、 相手のシステムに負荷をかけるようなもので
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く