如月 遊凛@風来のゆうり @Yurin_Tweed #接客業であったすごい客 ゲーセンにて 5000円札両替し、100円10枚1000円札4枚出てくるが、100円10枚のみ回収し、離れる。 (五千円を両替したのを忘れる) 暫くして思いだし戻るが、4000円はない。 店員に伺うと、店員が慌てて小学生に声をかける どうやら、小学生が4000円を回収し、使っていた模様 2022-10-02 21:26:22
如月 遊凛@風来のゆうり @Yurin_Tweed #接客業であったすごい客 ゲーセンにて 5000円札両替し、100円10枚1000円札4枚出てくるが、100円10枚のみ回収し、離れる。 (五千円を両替したのを忘れる) 暫くして思いだし戻るが、4000円はない。 店員に伺うと、店員が慌てて小学生に声をかける どうやら、小学生が4000円を回収し、使っていた模様 2022-10-02 21:26:22
アマゾンの下請業者(デリバリープロバイダー)を通じて、配達業務にたずさわる神奈川県横須賀市内の配達員らが6月、「東京ユニオン アマゾン配達員横須賀支部」を結成したことを受け、全国各地のアマゾン配達員らによる労組結成を目指す動きが、広がりをみせている。 【写真】危ない!ウーバーイーツ配達員に危険な幅寄せ 東京ユニオン上部団体の全国ユニオンが8月29日に記者会見を開き、今後の方針や、長時間労働が是正されないことにより、業務上での深刻な事故の相談も相次いでいるとして、その事例を紹介した。 「疲労で車両が横転し、大破する事故を起こし、血だらけになっているにもかかわらず、休めず包帯を巻いて車を乗り換えて最後まで配達をさせられた」といった深刻な内容も少なくなく、弁護団の菅俊治弁護士は「氷山の一角にすぎない。これに類似した事例は全国に埋もれている可能性がある」と語った。(ライター・今川友美) ●九州など
※ページ最下部に追記しました。 当方20代後半、都下(いわゆる23区外の多摩)に生まれ、22歳で都内の大学の文系学部を卒業し、ストレートに大手メーカーに総合職として就職。配属は社内情シス。 その俺が、入社数年して突如地方転勤を言い渡された。 転勤先は東海道新幹線のとある駅まで数kmの田舎の工場で、工場情シスということで仕事の内容自体は東京の本社とあまり変わらない。サポートデスク的なあまり難しくない仕事だ。 が、転勤して半年ほどたって耐えられなくなってきた。本当につらいし、地方転勤を心の底から舐めていた。東京で生活できることのすばらしさを舐めていた。住環境というものを過小評価していた。 就活してる時に戻れるなら、地方転勤があり得るメーカーなんて絶対に受けない。なまじ偏差値高い大学だったため、同期も大手企業にバンバン内定を決めていることが焦りにつながり、俺もブランド重視で大手メーカーを選んでし
マーケティングを20年やってきて、それなりに、というか、かなり効果測定には向き合ってきた自負があります。 広告やマーケティング効果測定に関する本はだいたい読んだし、大学の先生たちとディスカッションを重ねたこともあります。 宣伝会議の広告効果測定講座や広報効果測定講座でも過去8年以上に渡って延べ1,000人以上の実務家へ問いを投げかけてきましたし、多くの企業で効果測定に関するコンサルティングも手掛けてきました。 その上で、「効果測定」(=マーケティング効果の検証)というテーマは、まるで出口のない深い森のように感じます。 でも、このテーマにちゃんと向き合わないと、これからより一層、ROI検証が厳しくなるこの世界で、誠実な仕事に取り組めないとも思います。 ということで、今回はこの難しいテーマを(体力の続く限り)まとめてみます。 商品が生まれて店頭に並びお客さんに買ってもらうまでには基礎研究や応用
大阪府にあるセブンイレブンのフランチャイズ(FC)加盟店が「24時間はもう限界」として、営業時間を短縮したことで、本部と対立していることがわかった。 【写真】オーナーの松本実敏さん この店舗は人手不足などを理由に、2月1日から午前1~6時の営業をやめ「19時間営業」を開始。本部から「24時間に戻さないと契約を解除する」と通告されている。応じない場合、違約金約1700万円を請求された上、強制解約されてしまうという。 時短営業を求めているのは、セブンイレブン南上小阪店(東大阪市)のオーナー松本実敏さん(57)。店の売上は平均レベルで順調だが、人手不足から運営が困難になっている。 セブンでも、ビルなどの施設内にあるサテライト店のほか、少数だが加盟店でも24時間営業ではないところがある。「特別な合意」があれば、24時間ではない営業も可能であり、時短営業の許可を求めている。(編集部・園田昌也) ●妻
2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催時のサマータイム導入案に対し、新日本スーパーマーケット協会と日本加工食品卸協会(日食協)は、農林水産省に提出した影響調査報告で実施取りやめを求めた、と、2018年8月29日付の食品新聞が報じている。 「サマータイムやめて」 食品流通業界、実施案に悲鳴(食品新聞2018年8月29日付、Yahoo!ニュース掲載) システムや生鮮食品管理などへの支障が大きい、というのが主な理由だ。 また、食品事故の可能性についても指摘している。 新日本スーパーマーケット協会は当該文書の中で「サマータイム移行日に期限を『×月×日××時』と定めている食品の安全性を確保できない」とするなど、足の早い消費期限商品で起こり得る食品事故の可能性にも言及している。 出典:「サマータイムやめて」食品流通業界、実施案に悲鳴(2018年8月29日付食品新聞、Yahoo!ニュース掲載)
1998年の発売以来、医療・介護の現場から家庭まで幅広く利用されている、龍角散の服薬補助ゼリー。薬を飲みやすくするために開発されたゼリー状のオブラートで、世界35カ国1地域で特許も取得している。福居篤子執行役員が生みの親。一連の開発で多くの賞を受賞する一方、左遷も経験している。逆風にへこたれず、それを力に変えた彼女の実力を見込んで役員へ引き上げたのは、現社長の藤井隆太氏。服薬補助ゼリーシリーズ開発の軌跡を通じ、一時は倒産の危機に瀕した老舗企業を、2人のリーダーはどう蘇らせたのか。証言を基に振り返った(次回「『独裁』は悪いですか 龍角散を再生した音大卒社長」参照)。 ◇ ◇ ◇ 臨床薬剤師としての病院勤務が原点「製薬会社はどうしてこんな飲みにくい薬を作るのだろう?」。龍角散執行役員の福居篤子氏は臨床薬剤師として病院に勤務していた頃、よくそんなことを思っていたという。 薬が嫌だ、飲みたくな
コンビニ大手ローソンの竹増貞信(たけますさだのぶ)社長が朝日新聞のインタビューに応じ、外国人技能実習制度の対象職種にコンビニ運営業務を追加することについて、「必要だ。やるなら早い方がいい」と述べ、早期の実現を求めた。コンビニ業界では人手不足が課題となっており、実習生を「安い労働力としてとらえている」との懸念もあるが、「人手不足対策ではない」と強調した。 業界団体の日本フランチャイズチェーン協会(東京都港区)は来年1月にも、外国人技能実習生がコンビニ業務を学べるよう厚生労働省に申請する方針だ。竹増社長は「レジ係に限らず、コンビニには商品の発注や店舗の清掃など小売業のノウハウが満載だ」と指摘。「コンビニ業務を身につけて自国に帰れば、その国の小売業で活躍できる」と利点を強調した。 ただ、実習生を「『安価な働…
拡大路線をひた走ってきたサンマルクホールディングス(HD)に“異変”が起きている。 【写真】店頭では期間限定のこの商品をアピール 同社はカフェ「サンマルクカフェ」やベーカリーレストラン「サンマルク」を柱に事業を展開し、前2017年3月期まで4期連続で最高純益を更新するなど好調な業績を維持してきた。 ところが、11月14日、今2018年3月期の通期業績計画を下方修正した。期初時点では売上高718億円(前期比6.4%増)、純利益47億円(同6.0%増)と、過去最高純益を達成する計画だった。 ■人手不足で接客ができない店舗も 今回の修正計画では売上高692億円(同2.5%増)と増収を維持するものの、純利益が36億円(同16.9%減)と、一転して大幅減益の見通しとなった。15日に行われた決算説明会の席上で、サンマルクHDの綱嶋耕二専務は「急な好転は望めない」とうなだれた。 チョコレート入りのクロワ
1960年代前半、東京五輪に沸く首都を活写した開高健の『ずばり東京』で、開高が描かなかった街・秋葉原。いまやJR東日本で9位の乗降客数を誇り、外国人観光客も多く呼び寄せる秋葉原は、どのように発展してきたのか。ノンフィクションライター・神田憲行氏が、その軌跡を辿る。 出典:「文藝春秋」2017年9月号・全3回 しかし開高の「ずばり」に、秋葉原という文字は一度も登場しない。これは今の感覚からするとけっこう不思議なことではないだろうか。 この連載が開高健の「ずばり東京」をモチーフにしていることは読者のみなさんもご存じだろう。1960年代前半、東京五輪開催直前の東京のあちこちを開高が歩き回った名作ルポである。 現在のJR秋葉原駅の1日の乗降客は24万6000人以上、JR東日本管轄の駅の中では9位に入る。上野や有楽町などよりも多い(2016年度、JR東日本調べ)。また「電気街」「アイドル」「アニメ」
ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」を運営するロイヤルホールディングス(HD、福岡市)は、来年1月までに24時間営業をやめることを決めた。早朝や深夜の営業短縮も進めており、定休日も「考えるべき時代が来ている」(黒須康宏社長)として導入を検討していく方針。定休日は百貨店業界で復活が相次いでいるが、外食業界ではめずらしい。 ロイヤルホストは全国223店舗。かつては大半が24時間営業だったが、2011年ごろから営業時間の短縮に取り組み、現在では桜川店(大阪府)と府中東店(東京都)だけ。この2店も、来年1月までに深夜営業をやめる。また、早朝や深夜の営業時間短縮も進めていて、すでに全店平均でみると前年比で30分超も短くしたという。 外食業界は、深夜営業を減らす傾向だ。人手不足で賃金が上がり、売上高がコストに見合わなくなってきているためだ。また人が集まらない中で無理に営業すれば、従業員に長時間労働を
TPP関連法案で揺れる日本の農業、今後は世界を相手にした戦いが予想される。だが、国内では就業人口の減少に加えて、高齢化など逆風が吹きすさぶ。こうした状況に一石を投じるべく、新たな取組をはじめている会社がある。農業生産法人「ベジフルファーム」だ。 独特なのは元ヤンインターン募集と銘打たれた人材要項だ。タトゥーOK、レディースOKパンチパーマ優遇……。ベジフルファームの社員は元ヤンキーばかり。もちろん、ヤンキーでない社員もいるが、代表取締役はかつて喧嘩や暴走行為に明け暮れていた千葉の暴走族の総長だ。だが今は仲間たちとバイクをトラクターに乗り換えて農業に取り組んでいる。 「よく検問突破してた。いかつい車を乗り回していました」と振り返るのは代表取締役の田中健二さん。暴走族・鉈出殺殺(なたでここ)の元総長だ。社員の佐藤武緒さんは鉈出殺殺(なたでここ)と激しい抗争を繰り返してきた犯那殺多(ぱんなこ
悪徳商売だけにとどまらず顧客のクレジットカードを不正に利用していた疑いが持ち上がっているPCデポが元バイトの男性に暴露投稿を止めるよう圧力をかけている。だが、男性が弁護士を雇ったと発表すると態度は一変した。 前回までの流れ。 (1)PCデポでバイトしていた志村武史さんが同社スタッフの不正などを暴露。クレジットカード不正を働いた者は辞めておらずまだ会社にいる (2)「すでに退職しており、問題は確認できなかった」という説明と矛盾してしまうPCデポは焦って、志村さんに投稿を消すよう電話で恫喝&鬼電。 (3)志村さんは圧力に屈せず、電話の恫喝についても暴露を始めた 前回の記事:PCデポ元バイトが暴露「クレジットカードを不正利用した者が退職したというPCデポの説明は嘘。まだいる」 その後、志村さんは弁護士に相談に行き、反撃に出る。 ▼知り合いの弁護士とパートナーレベルの弁護士に相談。 ▼着信は21回
著者プロフィール・川乃もりや: コンビニ本部で社員をして10年余り、いわゆるスーパーバイザーなるものを経験し、何を思ったか、独立オーナーに転身した。齢40にして、自分の仕事についての足跡を残したくなり、仕事の合間に誠ブログ「とあるコンビニオーナーの経営談議」を始める。 旅行とお酒が大好きだが、コンビニ経営をしていると、なかなか旅行に行く時間がとれない。その一方で、アルコールの量は増えるばかり。 ご一緒に“おでん”いかがですか: 多くの人が一度は利用したことがある「コンビニ」。決して大きなスペースではないが、そこで何が起きているのだろうか。陳列台にはたくさんの商品が並んでいるが、何が売れているのか、またなぜ売れているのか。コンビニの現在と過去を紐解きながら、ちょっとした“謎”に迫っていく。 筆者は大手コンビニの本部社員として活躍し、現在では店舗を構えるオーナー。コンビニの表と裏を見てきた者だ
2013-10-07 最初から絶望してる http://ameblo.jp/atssaeki/entry-11625751536.html 読んだ。 可燃性の高い物件だなー書いたらなんか燃えるかなーと思ったけど、これはちょっと書かずにはいられない。読んでて胃が痛くなる思いがした。 前提として、当事者の一方的な発言だけでは信用できないということ、それと先に手を出したほうがかならず罰せられるっていう社会のルールがあるということを重々承知のうえで。 俺はこの文章に関して、ほとんど違和感を持つことができませんでした。強盗被害のくだりくらいかな。チェーンによって違いはあるのかもしんないけど、あれ原則保険が効くから。それを店長が知らないってのはちょっと考えられないけど、もし知らないんだとしたら経営者はほとんど教育らしきことをしてないはずです。 まあ、類似の経験はいくらでもあります。もちろん俺が経験した
日本独自の発達を遂げた宅配システムは、ついに首都圏などかなり広い範囲で「当日配達」が可能になるほどスピードアップした。その原動力は、ネット通販の世界最大手であるアマゾンだ。同社の当日配達実施率は、人口ベースで全国の8割近くまで達した。ネットで注文したその日のうちに商品が届くうえ、ほとんどのケースでは送料がかからない。(フジサンケイビジネスアイ) だが、宅配業者にとってアマゾンについていくのは、容易なことではない。宅配便2位の佐川急便は、今年4月にアマゾンとの取引のほとんどを返上した。数量の変動が大きく、時間指定を含めサービスの要求水準が高い一方で、対価は極めて低かったからだ。 2000年にアマゾンが日本に進出したときには、日本通運の「ペリカン便」が宅配業務を担当していた。それを佐川が引きついで、業界首位のヤマト運輸とともにアマゾンの配送を支えてきた。今回、佐川が撤退を決めたことで、アマゾン
コンビニエンスストア「ローソン」店内でアイスクリームを販売する冷蔵ケースの中に従業員が入って寝転がる様子を撮影した写真がFacebookに投稿され、「不衛生ではないか」と騒動になった。ローソンは7月15日、「食品を取り扱うものとしてあってはならない行為」として謝罪し、店舗とのフランチャイズ契約を解約したことを明らかにした。 問題になった写真は、店内のアイスクリームを販売する冷蔵ケースの中に、Tシャツ・ハーフパンツ姿の若い男性が寝る形で入り込んでおり、友人が「もう22になる人が何をしゆがで!」「あえて言おう!カスであると!」といったコメントとともに投稿していた。写真に入ったロゴからローソン店内であることも分かるようになっていた。 この写真がネット掲示板などに転載され、店舗の情報や、写真に写った男性が店舗関係者の親族だといった情報が書き込まれるなどして“炎上”状態に。「ローソンのアイスは買わな
2013-07-01 店にねこ入ってきて疲れたしようじょも入ってきた 朝までああでもねえこうでもねえとクソ細かい雑務をやって、ああ空が明るくなってきたなあ、ほんとに仕事明けに感じる朝の清々しさは絶望的だなあと思いつつ帰宅、ちょっとだけ寝てからまた昼からシフトであり、眠いなあだるいなあとか思いながら仕事をすることになりました。 当店はその商圏に高齢者が非常に多く「天国にいちばん近いコンビニ」との二つ名を与えられし幽玄のコンビニなのですが、こういう店には「混雑する時間帯」と「そうでない時間帯」というメリハリがほとんどありません。朝は9時から夜は19時まで、ただひたすら同じような客数がだらだらだらだらとやってきます。客数は平均しているのですが、その内容が違います。昼下がりはことのほか高齢者率が高いので、レジすごい遅い。ものすごく遅い。そのものすごく遅い高齢者たちが、みんな揃ってコロッケとかたくさ
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