レインウェアだけでも数十万円以上買って検証してきた登山道具オタクが、本当に良いレインウェアを紹介します。 執筆時に私の手元にあるレインウェアは7着です。写真にないものもこれまでに色々試してきました。
東京電力福島第一原子力発電所事故(以下福島第一原発事故)の後、住民の不安の声を受け、福島県は、2011年10月から原発事故当時18歳以下だった全県民を対象に、甲状腺がんの超音波スクリーニング検査(以下「甲状腺検査」)を実施している。 甲状腺検査の目的のひとつとして、原発事故による放射線被ばくによる甲状腺への影響(甲状腺がんの増加の有無)を調べることが挙げられている。原発事故による放射線被ばくで子どもの甲状腺がんの発生が増えるかどうかについては、福島県民のみならず、国内外の強い関心を集めている。福島第一原発事故の歴史的評価にも大きく関わる問題でもある。 ところが、検査を継続し、その結果を解析したとしても、放射線被ばくと甲状腺がんの発生率との因果関係を知ることはできないとの指摘が、県の設置する専門家会合(「県民健康調査」検討委員会)の委員からなされた。検査の目的のひとつが達成できないとすれば、
最高の刀に、最高の魔法付与。最強の武器を作り上げろ。 荻原 数馬 売れない刀鍛冶ルッツ。彼はある日、妖しいまでに美しく刀を作り上げた。 売り払って金と名声を手に入れようとするが、よくよく考えれば売るための伝手がなかった。 取引先の女商人クラウディアが不当逮捕され、彼女を救い出すために刀を手放してしまう。 家も財産も失ったクラウディアに押し掛けられ、新たな生活を始めるルッツたち。 一方で刀は流れ流れて、伯爵領で一番と言われる魔法付与術師の手に渡っていた――……。
ネット広告で商品の宣伝をしている会社について、苦情件数を分析し、グラフ化した。 この文書の意図ネット広告は怪しいものが多い、という認識が広まっている。おそらくその広告の中には、悪質な会社もあるだろう。 筆者は、それぞれの企業の「悪質性」を、何らかの形で定量的に表現できないかと考えていた。そのひとつの手段として、苦情件数に着目した。 一般消費者としては、「苦情が多い会社の商品は買いたくない」と考えるのが普通だろう。通販で商品を買う際の参考にして頂きたい。 なお、分析しているのはあくまでも「苦情件数」のみだ。筆者としては、有益な指標のひとつになるだろうと考えているが、これだけで悪質性を強く断言できるとは思っていないので、その点を最初に申し添えておく。 データの出典など苦情件数の期間は2021年7月~2022年6月の1年間。出典はPIO-NETと毎日新聞の記事だ。 PIO-NETは、「苦情相談情
ミシガン州立大学に博士論文を無事提出して15年ぶりに帰国しました、畠山です。Ph.D. in Education Policyって、日本語だと学術博士(教育政策)でいいんですか? そんな質問の前に、お前何で帰ってきたんだ?というツッコミもあるかと思いますが、まあ端的に言えば仕事が見つからなかった&土壇場でビザの関係で内定が消えたという事で、どうもニートです。就活もろくすっぽせず毎日隣町のBMDジムに行ってパワーリフティングの練習をしている元気なニートです。 そんなニートが偉そうに言うのも何ですが、最近気になったニュースといえば、なかやまきんに君の日本マスターズの6位入賞です。種目こそ違えど、筋肉という大きな括りではパワーリフティングと遠くないですし、私もマスターズで全日本の表彰台に登りたいと思っているので、気になったニュースはやはりバイデン政権の教育ローン一部返還免除です。 このニュースが
立憲民主党に問う ―目指すは宗教弾圧か?― 世界平和統一家庭連合 法務部 立憲民主党(以下,貴党)は,「脱会支援者からヒアリング 党旧統一教会被害対策本部会合」と題する記事を貴党のWebサイト上に掲載しました。 同記事によると貴党の旧統一教会被害対策本部(本部長:西村智奈美衆院議員)が本年8月18日,第7回会合を国会内で開催し,「旧統一教会からの脱会を支援してきた」という宮村峻氏から,被害の実態と課題について話を聞いたとのことであり,冒頭,同本部事務局長の石橋通宏参院議員は,宮村峻氏を皮切りに具体的な話を聞いていきたいと挨拶し,「救済の在り方」等を知った上で「被害者の救済」等に資する立法措置を準備しようと議論を進めている旨述べたとのことです。 また同記事は,会合には,同本部特別参与の有田芳生氏(元共産党員)が同席し,宮村氏について1985年,87年当時からこの問題に関わり,「多くの信者の脱
コンピテンシーを活用した精度の高い面接とは? 就職・転職採用時に、応募者が持っている能力の本質をはかる方法として、「コンピテンシー面接」という方法が注目を集めています。コンピテンシー面接は、人事担当者や採用担当者が「応募者が自社に合う能力やスキルを持っているか」について、客観的な評価基準で評価することが可能です。 コンピテンシー面接は、個人が出した成果や達成した業績に対して、結果に至った行動を時系列的に質問し、その意図や効果を確認していくのが一般的です。質問を重ねることで、個人が該当の業績にどのように関与したのか、その度合いが確認できます。そのため、行動評価の正確性は高まり、それと同時に、応募者自身が、自己の行動への気づきも深まるというメリットもあります。 企業を取り巻く環境が激しい昨今において、企業としては、自律的に業務を遂行することができる人材を広く求めることが必要です。そういった「自
これだけマスクを着用している人の多い日本で、世界最多の感染者数になることに対して「やっぱりマスクって意味がないんじゃ・・・?」と思われている方が増えているようです。 マスクは本当に感染対策に意味がないのでしょうか? また、日本で新型コロナの感染者がこれだけ増えている理由は他にあるのでしょうか? マスク着用率は日本が世界でも最も高い各国における「公共の場ではマスクを着用する」と回答した人の割合の推移(日本リサーチセンターの報告よりhttps://www.nrc.co.jp/nryg/220526.html) 世界各国の「公共の場ではマスクを着用する」と回答した人の割合について調査した日本リサーチセンターの報告では、日本は世界でも最もマスク着用率の高い国となっています。 日本人の87%の人が公共の場ではマスクを着用すると回答しているのに対して、アメリカは45%、イギリスは35%となっており、特
心理学の研究論文は再現性が低いことが指摘されていました。再現性が低くなる原因は、学界全体に「疑わしい研究手法 (QRPs)」が蔓延していたことにあるとみられます。 現在は学界全体をあげての対策が行われているようです。研究の事前登録、データの公開、追試などが重視されるようになっています。 学界は正しい方向に進んでいるようですが、だからこそ、重要な発見だとみなされてきた過去の研究成果が次々に覆されているようです。 少々調べましたが……、いやはやこれは……脱力しました。心理学以外の分野でも援用されている有名な研究たちが、あれもこれも。興味を引かれたものに重点をおきつつ、ざっくりとメモ的にまとめておくことにします。 2021年9月12日追記 追試というのは、1年半以上かかるものも珍しくないようです。かなりの時間・精神力・体力を要するのに対して、見返りが少ないものといいます。この記事では多くの研究の
日本にはどのような「カルト」集団があるのか 社会を混乱させ、社会のルールを乱し、社会のモラルを破壊し、最悪のケースでは殺人すら躊躇しないカルトは、多くはありません。 カルトという言葉自体に否定的なニュアンスがあり、しばしば差別的な決めつけに使われることもあって、私がメディアなどで日本の宗教団体をカルトと名指しすることは、めったにありません。 その私が、「カルト」とも評価してよいだろうと思う宗教ないし宗教的集団は、オウム真理教、統一教会などです。 まさに犯罪や反社会的行為という実態をともなっています(した)から、その事実に基づいてカルトと評価してよいと考えます。こうしたカルトが大きくなっていくときは、四つの要素が必要だといわれています。 第1に「教祖」で、霊能者や超能力者と自称することが多いですが、法規範・社会規範を逸脱することをも気にしないし厭わない、世間的に見れば「異常」とも評価できます
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ソ連が崩壊してから12月25日で30年になる。史上初の社会主義超大国としてアメリカと世界を二分し、冷戦を繰り広げたが、経済の悪化や、政権弱体化を招いたゴルバチョフ氏の改革などにより、1991年に消滅した。 物不足、厳しい情報統制…そんなイメージが強いソ連だが、実際はどうだったのか。1980年代末から崩壊までのソ連で子ども時代をすごし、現在は日本で声優として活躍しているジェーニャさんに「私が生きたソ連」を語ってもらった。 ソ連の記憶について語る声優のジェーニャさん ――ソ連での暮らしぶりを教えて下さい。 私はシベリアのノボシビリスクという都市で生まれたんですけど、父が軍人だった関係でリャザンやゴーリキー(現在のニジニノブゴロド)など転々としていました。 ものは少なかったですね。それはあとから分かったことで、当時は普通だと思っていました。商店に行っても、陳列棚が空っぽの記憶しか残っていません。
カーボンニュートラル論争――何がエネルギー政策の潮流をつくるのか?【穴山梯三】【大場紀章】【山形浩生】 『公研』2021年9月号「対話」 ※肩書き等は掲載時のものです。 日本政府はCO2排出量を2050年までにゼロにすることを宣言した。この目標は実現可能なのか? なぜ世界各国が脱炭素に向けて突き進むのか? 「カーボンニュートラル」を徹底的に議論する。 本気でやるのですか? 山形 菅義偉首相は、昨年の所信表明演説で国内の温暖化ガスの排出量を2050年までに実質ゼロをめざすカーボンニュートラル宣言を表明しました。今日はエネルギーの専門家であるお二人に、私が素人の立場からカーボンニュートラルに関する疑問を投げ掛けていこうと思います。 最初にお二人にお聞きしたいのは、「本当にできるの?」「そもそも本気でやるのですか?」ということです。エネルギーのことを知っている人に言わせると「ムリに決まっている」
ニュースNews 枝野幸男代表は22日午後、国会内で「 #政権取ってこれをやる Vol.4 住まいの安心と住宅政策の転換」を発表しました。 枝野代表は「これまでの住宅政策が持ち家にあまりにも過度に偏重していた。コロナの影響等で仕事と住まいを失っている方がたくさん出ている」と現状を説明し、「所得の低い方や住宅の確保が困難な方に対する支援こそが必要であり、そこに転換をしていくことが求められている」と説明しました。 (1)低所得世帯を対象に家賃を補助する公的な住宅手当を創設 枝野代表は「富裕層の方が、住宅を取得するにあたって、税の優遇措置などで、支援を受けていることを考えれば、低所得者のみなさんの家賃を補助するのは当然のことだ」と説明し、低所得世帯を対象に、公的な住宅手当を支給する制度を創設すると表明しました。 (2)空き家を借り上げるみなし公営住宅の整備 枝野代表は「家を借りたくても借りられな
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