米国で急拡大、ユーススポーツビジネスの不安
1963年からABCがテレビ中継を行っていましたが、当初は決勝戦のみの放映でした。しかし、人気の高まりとともに、今では第一ラウンドから全試合が放映されています。好カードともなれば、同日のMLBの試合を視聴率で上回ることもあるくらいです。現在、LLWSの放映権を持つESPNは2022年まで8年契約で総額6000万ドル（約66億円）もの権利料を支払っています。小学生によるたった10日間の野球大会に、これだけの巨額のマネーが動いているのです。 米国でプロスポーツに次ぐ存在として、大学スポーツ（NCAA）がよく挙げられます。その市場規模は100億ドル（約1兆1000億円）にも及ぶと見られており、日本もこれを参考に政府肝煎りで大学スポーツのビジネス化（日本版NCAAの創設）が推進されています。 しかし、実はアメリカで大学スポーツを凌駕する巨大マーケットが近年急速に出現しています。それが、ユーススポー
ベイスターズ買収劇で露呈した日本プロ野球界の“伝統”：日経ビジネスオンライン
TBSホールディングスが横浜ベイスターズの売却を検討しており、トステムやINAXを傘下に持つ住宅設備大手の住生活グループと売却交渉に入っていることが今月初旬から度々ニュースで報じられていました。結局、住生活グループは買収を断念したようですが、球団保有をどう考えるかは、リーグ経営の要諦です。 横浜ベイスターズは、2001年に経営が悪化していた筆頭株主のマルハから第2位の株主だったニッポン放送に球団株式が譲渡されましたが、同じフジサンケイグループのフジテレビがヤクルトスワローズの株式を所有していたことから、複数球団の支配的保有を禁ずる野球協約に抵触するとして頓挫。第3位の株主だったTBSが140億円で球団株式の69.2%を取得し、筆頭株主になったという経緯があります。 しかし、TBSも近年の広告収入の落ち込みから今年3月期の連結決算が23億円の純損失に陥るなど、本業の経営不振で球団経営が重荷に
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なぜアメリカのスポーツ、MLBなどの選手年俸は高いのか。答えはシンプルに放映権料。 | ゴトーのブログ
