ゴミだと思った二酸化炭素が、実は可能性の塊！ “趣味で地球を救う”現役東大生が考えた地球温暖化の解決策がすごい 「二酸化炭素集めないと損！というか日本は資源が少ないじゃないですか。でも日本も化学の力を使えばこの空気を油田に変えられる。二酸化炭素は、資源だし友達だし、僕らの味方。みんなが目の色変えて『二酸化炭素だ！二酸化炭素だ！』と言って集める世界を作りたい」 そう語るのは、炭素回収技術研究機構「CRRA（シーラ）」代表理事・機構長の村木風海氏。 10歳で二酸化炭素を減らす研究を始め、現在東京大学の学生でもある村木氏の研究が、地球温暖化を解決する技術の一つとして今注目を集めている。 中身は最先端。外見はゆるふわ。 村木氏が開発したCO2回収マシーン、その名も「ひやっしー」。 CO2回収マシーン「ひやっしー」（画像提供：CRRA) この記事の画像（6枚） スーツケースの形をしたボックスの上にか

日本原子力研究開発機構（JAEA）が開発する高温ガス炉によるコージェネレーション（熱電併給）システムが注目されている。国は安全・低コストで実現可能な次世代原子力発電の検討に乗り出しているが、高温の熱を利用して水素も製造できる高温ガス炉は水素利活用の本格化にも貢献できる。JAEAは試験炉での経験を踏まえ、実証炉の開発に乗り出している。 JAEAが大洗研究所（茨城県大洗町）に建設したHTTR（高温工学試験研究炉）は世界で初めて原子炉出口で950度Cの冷却材温度を達成。実用システムの原型となる実証炉の実現に向けた基盤技術の確立を進めている。高温ガス炉の燃料はウランを炭素、炭化ケイ素のセラミック材で4重被覆した直径約1ミリメートルの粒子燃料で、耐熱性が高く2000度Cまで壊れない。 燃料体や他の炉内で使用する黒鉛構造材は大熱容量、高熱伝導性を持ち、原子炉容器の外側に放熱して燃料を冷却可能。炉心溶融

中国メーカーが商用電気自動車（EV）で日本市場向けの専用車を発売する。広西汽車集団系が2023年、日本のEV設計企業と組んで約150万円の軽自動車のバンを出し物流企業に売り込む。25年には年約2万台まで生産を増やす。日本勢もEVシフトを急ぐが、品ぞろえと低価格化で出遅れた。間隙を突く形の中国EVが商用から広がる可能性がある。新型のEV軽バンは広西汽車傘下の五菱新能源が生産する。積載量は350キ

「藻類が日本を産油国にする」 この言葉が現実となってきた。 藻類を使った原油精製について、藻の種類を変えて下水で培養する事で圧倒的効率化を実現。日本の下水1/3を使い、1億3600万tの原油精製(日本の年間下水輸入量と同量)がで… https://t.co/2iWCl0M7XK

大林組はデンソーと組み、走行中の電気自動車（EV）に道路から無線給電する技術を開発する。2025年をめどに実用化を目指す。利用が広がるEVだが、給電網の充実が課題になっている。道路を活用したEVの給電インフラを構築できれば普及に弾みがつく。道路に埋めたコイルに電源から電流を流して磁界を発生させ、その上を通過したEVに積んだコイルにも電流を生む「磁界結合方式」と呼ぶ手法を利用する。大林組の繊維補

EV普及率世界一の国ノルウェー ©Andrey Armyagov/stock.adobe.com ノルウェーでは、いまや新車販売のうち80％超が電気自動車（BEV）になっています。そこまでBEVが普及すると問題になるのが電力供給です。 環境意識が高いノルウェーでは、火力発電の割合はわずか2％程度。日照時間が短いノルウェーでは太陽光発電があまり使えないため、生活で使う約95％の電力は水力発電でまかなわれており、川が凍り水力発電が使えない冬季は生産貯蔵していた水素を使って発電しています。 水力発電は電力コストが安いため、ノルウェーでは電力価格も安く電気代はドイツの2/3程度。街のいたるところに急速充電設備が設置され、BEVを支障なく使える環境が整っています。ただし、現在ノルウェーでBEVが使いやすいのは、比較的人口が少ない北部だけです。 EVシフトによるノルウェーの悲惨な現状 @joel_42

杉 @SugiShine メタノール飲ませ妻を殺害か 製薬会社の夫逮捕 東京 大田区 | NHK グワーッ！！これ研究所や工場のメタノール管理基準が厳しくなるやつだ。鍵付き倉庫にいれて抜き取り記録をつけろってなるやもしれん www3.nhk.or.jp/news/html/2022… 2022-09-16 10:12:23

投稿日: 2022年9月10日 17:30　TEXT: 大内明彦　PHOTO: WEB CARTOP／トヨタ／写真AC この記事をまとめると■ハイブリッド車はいまでは「自動車＝ハイブリッド」というほどの存在になった ■カーボンニュートラルの観点からは二酸化炭素を排出しないEVにハイブリッド車は劣ってしまう ■ハイブリッドは二酸化炭素排出ゼロに向けた時代への過渡的なシステムといえる 燃費のいいクルマという認識しかなかったハイブリッド車　ハイブリッドシステムをどう見ているだろうか？　乗り物でいうハイブリッドシステムは、複合動力であることを指し、古くは潜水艦（洋上航行＝ディーゼル機関、潜水航行＝電気モーター【バッテリー駆動】）がその先例としてよく知られているが、クルマの場合は、一般的に内燃機関と電気モーターによる複合動力を意味している。 量産ハイブリッド車は、1997年にトヨタが初代プリウスを上

夏のある日、筆者は1泊2日の旅行に出かけました。首都圏の郊外から山梨県の河口湖に至る、片道およそ190kmの旅路です。せっかくなので、話題の電気自動車（EV）を個人的にレンタルして、移動に使ってみることにしました。 世の中のニュースによると、今後は多くの国や地域でガソリン車の新車販売が禁止になるようです。電気自動車への移行は、もはや既定路線のような雰囲気があります。 この記事の結論を先に書きます。今回、筆者が1人の消費者として感じたのは、ガソリンスタンドでの給油と比べて、電気自動車の充電はとにかく面倒であるという事実です。電気自動車の熱狂的なファンでない限り、この現状を喜んで受け入れるドライバーは少ないでしょう。 もちろん、自動車にはさまざまな評価軸があります。例えば、高速道路の走行と街乗りでは、同じ電気自動車でも使い勝手が変わるでしょう。この記事では、筆者が電気自動車のレンタカーを長距離

「不都合な真実を言わないということがあってはならない」――。 静岡県の川勝平太知事が「不都合な真実」というフレーズを連発した。9月7日に行われた知事への囲み取材での出来事だ。 不都合な真実とは、小林一哉氏による2020年9月11日付記事「リニア提訴を前に露呈､静岡県の不都合な真実」にあるとおり、静岡県側が触れたがらない事実を指したものだが、この日は川勝知事のほうから静岡県以外の関係者が触れたがらない事例として、自ら「不都合な真実」と表現した。 この日、川勝知事は神奈川県相模原市を訪れ、JR東海が建設を進めるリニア中央新幹線・大洞非常口と神奈川県駅を視察した。知事の持論は神奈川県と甲府市を結ぶルートの先行開業である。JR東海の担当者から直接「工事が順調に進んでいる」という話を聞くことで、先行開業を迫るという狙いがあったと思われる。しかし、川勝知事の表情は固かった。現状が予想と違っていたのだ。

2022年6月、トヨタ自動車が水素エンジンを市販化する意向を明かした。電気自動車（EV）に傾注してきた欧州勢からは、“本音”が漏れ聞こえてくる。内燃機関を搭載する新車の販売禁止を検討してきたが、存続の可能性が出てきた。カーボンニュートラル実現に向けて、水素エンジン車が走り出す。 「富士山は5合目まではクルマで行ける。この事実を加味した開発ロードマップになっている」。冗談交じりだが、トヨタ自動車の水素エンジン開発者の目は笑っていなかった。 同社は2022年6月、水素エンジン車を市販化する意欲を示した（図1）。投入時期を未定としながらも、「富士登山になぞらえると、4合目くらいのところに来ている」（同社執行役員の佐藤恒治氏）と明かした。 小型SUV（多目的スポーツ車）「カローラクロス」をベースに開発した。エンジンは、スポーツカー「GRヤリス」に搭載した「G16E-GTS」を改良した。水素タンクは

アイテム 1 の 2 　９月６日、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが掲げる２０３０年までに年間販売２０００万台という目標は、「ドライ電極」と呼ぶ技術を使った先駆的な電池にかかっている。写真は開発中の新型リチウムイオン電池「４６８０」のイメージ。２０２０年のテスラ投資家向け資料より（２０２２年　ロイター） [1/2]　９月６日、米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが掲げる２０３０年までに年間販売２０００万台という目標は、「ドライ電極」と呼ぶ技術を使った先駆的な電池にかかっている。写真は開発中の新型リチウムイオン電池「４６８０」のイメージ。２０２０年のテスラ投資家向け資料より（２０２２年　ロイター） ［６日　ロイター］ - 米電気自動車（ＥＶ）大手テスラが掲げる２０３０年までに年間販売２０００万台という目標は、「ドライ電極」と呼ぶ技術を使った先駆的な電池にかかっている。電池のコストを半減し、最新のスポ

軍事ビジネス＆自衛隊 10兆円争奪戦 中国・ロシア・北朝鮮による軍事行動により、日本の安全保障環境はかつてないほどに緊迫している。与党・自民党は防衛費を現状の2倍の10兆円規模へ引き上げる方針。陸海空の自衛隊や軍事関連企業は早くもそろばんをはじいており、「バブル予算争奪戦」の様相を呈している。しかし、慣例通りに予算を積み増したところで意味はない。軍事攻撃にサイバー攻撃や情報戦を組み合わせた“ハイブリッド戦争”への対応、台湾有事への備え、装備品サプライチェーン崩壊の食い止めなどを柱とする「フルパッケージの防衛戦略」に基づき予算が投じられなければ、防衛力強化など望めないからだ。本特集では、とりわけ軍事ビジネスにスポットライトを当てることで「国防の大問題」に迫る。 バックナンバー一覧 あらゆる産業が国家の安全保障や防衛と無関係ではいられない。日本を代表する通信グループのNTTは、米中対立に端を発

中国の電気自動車（EV）大手のBYDが日本市場に本格参入します。今年7月に乗用車の販売やサービスを手掛ける新会社を設立。3車種を2023年から順次販売開始します。 発表会の映像を見てその場で直感したことは「私はこの車を買うことになるだろう」という強烈な予感でした。これは経済評論家としての確信です。発表された3つのモデル「ATTO 3（アットスリー）」「DOLPHIN（ドルフィン）」「SEALシール）」の3車種の中でも来年半ばに登場するドルフィンというコンパクトカーに私の目が釘付けになりました。 大半の読者の方は自分ごととして考えた場合に、中国メーカーの車を買うことは少なくとも今の段階ではイメージできないのではないかと思います。おそらくBYDジャパンも参入当初の2～3年、厳しい時期を経験するのではないでしょうか。しかし5年後の2027年頃になるとおそらく日本人消費者は普通にBYDのEVを購入

これはフォロー / フォロワー時代の終焉の途中経過だと思っていて、、 TikTokやYouTubeのように「アルゴリズムでプラットフォームが見せたいものを見せる」ほうが、プラットフォームにとって有利なんですよね。 個人に力を持… https://t.co/XHYQ45uX29

三菱重工業が超小型原子炉（マイクロ炉）の開発を進めている（図1）。炉心サイズが直径1m×長さ2mとトラックで運べる小ささだ。可搬性に優れることから、離島やへき地、災害時の電源として期待できる。次世代原子炉としては電気出力300MW以下の「小型モジュール炉（SMR）」などにも注目が集まっているが、マイクロ炉はそのSMRよりも小さい。果たしてどのような構造、仕組みなのか。

電気自動車、日本勢はこの期に及んでもホンキになっていないような気がします 2022年7月27日 [最新情報] 日本車を勝手に応援している。最後は必ず勝てると信じているのだけれど、昨今の電気自動車を巡る状況を見ると「もしかしたら自動車メーカーはライバルをナメているかもしれません」と感じるようになってきた。bZ4Xに試乗した際、開発の中核に居る人達に「アイオニック5に乗ったことありますか？」と聞いてみたところ、皆さん無いという。海外で買って空輸したら乗れたろう。 日本で発表した時点ならエニカで試乗できた。驚いたことにすぐ試乗に行ったのは開発チームでなく広報担当者。おそらく未だにアイオニック5に乗っていない開発担当者が多いんじゃなかろうか。熱意不足なのか、相手をナメているか不明ですけれど。先日、ヒョンデのテストコースを見せて貰った。コースにも驚いたけれど、もっとウナッたのが比較試乗用に1500台

1954年生まれ。東京大学大学院航空工学科修士課程修了、79年マツダ入社。ほぼ一貫してエンジンの先行技術開発に携わり、2011年執行役員パワートレイン開発本部長・コスト革新担当補佐、常務執行役員 技術研究所・パワートレイン開発・電気駆動システム開発担当などを経て、17年常務執行役員シニア技術開発フェロー 技術研究所・統合制御システム開発担当、19年シニアイノベーションフェロー、22年4月から現職（写真：柴仁人） 自動車業界で電気自動車（EV）シフトが大きな潮流となっています。車づくりに関わってきた一人ひとりの技術者、自動車メーカー、部品メーカーはどんな自己変革を求められているのでしょうか。 人見光夫マツダ・シニアフェロー イノベーション（以下、人見氏）：いかに燃費と走りを良くして、いかに安くするか、排ガス規制にいかにスマートに対応するか――。今までエンジン関連の技術者はこうしたことを考えて

発売3週間で1万1000台のヒット 軽のBEV（電気自動車）、「日産サクラ」が発売され、発表後3週間で1万1000台超と受注は非常に好調だ。サクラの販売担当者によれば、年間5万台くらいを狙っているという。 昨年の日本国内のBEV販売台数は輸入車も含めて2万台程度ということだから、サクラは爆発的な売れ行きといっていいだろう。 一方、日産が2年前に発表し、1年前から予約を開始しているミドルクラスSUVサイズのBEV「日産アリア」は、この1年間の予約数が6800台と、サクラに比べるとかなり見劣りしている。 もちろん、サクラとアリアでは価格が大きく異なる。安価なサクラのほうが販売台数が多いのは当然だが、この差を生む要因に、現在の日本におけるBEVの使用環境もあると考えられる。 どういうことか。

６月２７日、 ドイツで開かれている主要７カ国（Ｇ７）首脳会議の声明草稿から、二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない「ゼロエミッション車」の普及目標を削除するよう日本が求めていることが分かった。写真はベルリンの高速道路で２０１８年１１月撮影（２０２２年　ロイター//Fabrizio Bensch） ［東京／ブリュッセル　２７日　ロイター］ - ドイツで開かれている主要７カ国（Ｇ７）首脳会議の声明草稿から、二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない「ゼロエミッション車」の普及目標を削除するよう日本が求めていることが分かった。ロイターが草稿を確認した。