2022/04/03 日産・三菱の軽EVが「正しいEVの運用法」を教えてくれる？【航続距離も充電も問題なし】お金 ビジネス 趣味 車 こんばんは、@kojisaitojpです。日産では「アリア」の納車がようやくスタートしたようですが、私がアリア以上に重要と位置付けるこのEVも予定通り発売されそうです。 「実態は田舎の自宅充電可能なセカンドカー需要が殆ど」と叫んでる奴は悪口のつもりで言ってるんだけど、それが実現したら軽EVの目的が達成されたことになる（笑）。 「EV普及のトリガーになる」、軽EV発売へ日産副社長が自信を深める理由(ニュースイッチ)#Yahooニュースhttps://t.co/ZvBIsfnTuX — saito koji@2022はぴあアリーナ→バルセロナへ (@kojisaitojp) April 2, 2022 Twitterでもつぶやきましたが「田舎の自宅充電可能なセカ

脱炭素社会の実現のために、藻類バイオマス燃料が再び注目を集め始めている。そのうえロシアのウクライナ侵攻による深刻なエネルギー危機で、その存在感はさらに強くなるはずだ。筑波大学研究フェローでMoBiolテクノロジーズ会長の渡邉信氏は、この15年、藻類によるバイオマスエネルギーの研究に傾注してきた。10年ほど前「日本を産油国にする」と宣言して顰蹙を買ったという、藻類バイオマス燃料研究の第一人者に、その特性と研究の現況を聞いた――。 穀物エネルギーの300～800倍の生産能力 藻類は、地球上最古の生物のひとつで、地球の大気をつくったと言われ、昆布やワカメなど大きなものから、湖沼などにいる微少な藻類まで含めると、これまで分類されたものだけでも約4万種類も存在しています。その中からいくつかの微細藻類をピックアップし、高温高圧で処理することによってバイオ原油を生産しようというのがわれわれの研究です。

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２月１４日、電気自動車（ＥＶ）の普及に伴って、各国の電力事業者や充電設備開発企業、政府を悩ませる大きな問題が存在する。写真は１月、ロンドンで、自社アプリを使ってＥＶを充電するコネクテッド・カーブのクリス・ペートマンジョーンズ最高経営責任者（２０２２年　ロイター/Nick Carey） ［ロンドン／ユトレヒト（オランダ）　１４日　ロイター］ - 電気自動車（ＥＶ）の普及に伴って、各国の電力事業者や充電設備開発企業、政府を悩ませる大きな問題が存在する。数千万台のＥＶが走っても電力網がパンクせず、送配電設備の刷新に巨額を投じなくて済むようにするにはどうするべきか―─という課題だ。

皆様、あけましておめでとうございます。この原稿を書いている時点では、もちろんまだ年は明けていないのだが、それでもこういう出だしの文章を書く時期になったのだなあという感慨がある。 日産自動車が「第46回東京モーターショー2019」に出展した軽EV（電気自動車）のコンセプトカー「ニッサンiMK」。日産自動車と三菱自動車が2022年に発売する軽EVはこれに近いデザインになると予想されている（写真：日産自動車） 新年恒例の「2022年予測」だが、今年は日本でもいよいよ「EV（電気自動車）元年」になるというのが筆者の予測だ。2021年10月31日から11月13日にかけて英国・グラスゴーで開催された国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）では、「産業革命前と比べた世界の平均気温上昇を1.5度に抑えるための努力を追求する」という目標が明記された。2015年に採択されたパリ協定では「平均気温

温暖化ガス排出を実質ゼロにするには最先端の技術を総動員する必要がある。日本を含む多くの国が2050年の実現を目標に掲げ、積極的に研究開発を進めている。どこにでも貼れる薄型の太陽電池や、太陽光と水から水素を生み出す手法は本命技術の一つだ。電気自動車（EV）に続き、電気で動く航空機も普及しそうだ。電動の航空機、「離陸」間近脱炭素の潮流が陸上だけでなく空にも及び始めている。エンジン燃焼に伴う二酸

[Noah Smith, “Techno-optimism for 2022,” Noahpinion, December 8, 2021] いまわくわくしてなきゃおかしい技術の展開 去年，このブログをはじめたとき，これはテクノ楽観主義のブログだよって明言しておいたんだけど，このところその看板からちょっとばかり遠ざかってしまった気がしてる．べつにテクノロジーについて前ほど楽観的でなくなったわけじゃない．ただ，経済政策だとか社会不安だとか中国経済だとかコロナウイルスだとかの話題についついうっかり注意をそらされてただけだ．でも，ここであらためて，初心に立ち返ってみたい． 一部で予測されてるような「繁栄の20年代」(the Roaring Twenties) になるかどうか，判断するにはまだ早すぎる．「そうはいかないんじゃないか」って疑う各種の理由があるのは間違いない．めざましい四半期が終わった

カーボンニュートラルに向けて産業構造が変化するというときに、そこで働く人々にとって、引き続き働き甲斐のある仕事に「移行」していくことは、重要なテーマだ。日本の基幹産業ともいえる自動車産業も例外ではなく、エンジン車からEV（電気自動車）やFCV（燃料電池車）などへの移行が待ち構えている。こうした中、働く人々をどのようにまもっていけばいいのか、全日本自動車産業労働組合総連合会副事務局長の安部輝実氏に話をおうかがいした。 シリーズ：雇用とカーボンニュートラル 自動車産業にとって遅すぎた、政府のカーボンニュートラル宣言－日本は2050年カーボンニュートラルを目指し、2030年には温室効果ガス排出量を46％削減することを目標としました。最初に、こうした政府の目標に対するお考えをおうかがいします。 安部輝実氏：日本のカーボンニュートラルへの対応は他国と比べ遅れていると思います。2020年10月に当時の

文●池田直渡　写真●トヨタ ■ガチ切れのトヨタはホントに怖い 10月31日から英国グラスゴーで開催された国連気候変動枠組条約第26回締約国会議 (COP26) で、電動化の流れが大きく変わった。 これまで極めて前のめりな発言をしてきた欧州勢が急におとなしくなり、代わって「消極的だ！」と批判を受けてきたトヨタが一気に踏み込んだ。展開は予想より少し早かったが、実は意外でも何でも無い。 急進的なBEVの規制化に欧州勢が及び腰になった COP26で議長国の英国が目指していたのは、「主要市場で2035年、全世界で2040年までに“販売する全てのクルマをゼロエミッションビークル（ZEV）にする」という超野心的な目標に、全参加国（都市を含む）や企業の同意を得ることだった。 結果を見ると、日米独仏中が署名をせず、インドは配慮しつつも削減に留まった。英国の目論見とはだいぶ違った結果になったのだ。主要自動車メ

フランスで電気自動車テスラのタクシーが歩行者らを次々とはね、１人が死亡する事故が起きました。 パリのレストラン。すぐ横の通りを１台の車が猛スピードで通り過ぎました。食事を楽しんでいた人々も驚いて、その行き先を見つめます。その後、他の車や歩行者などに衝突し、ロイター通信によりますと、１人が死亡、２０人がけがをしました。 事故を起こしたのはテスラ製のタクシーで、運転手は警察の調べに対し、「ブレーキをかけようとしたら加速した」と話しているということです。運転手は非番で、タクシーで家族の送り迎えをしていました。 車はテスラの「モデル３」で、タクシー会社はこのモデルの使用を停止。一方のテスラはフランス政府に対し、「技術的な欠落の兆候はない」と説明しています。（16日20:36）

猪瀬直樹が日本の自動車産業に警鐘　「テスラとではガラケーとスマホくらい違う」：トヨタもEV投資に本腰（1/2 ページ） ついに、山が動いた――。 12月14日、トヨタ自動車は、電気自動車（EV）の世界販売台数を2030年に350万台とする目標を発表した。これまで、ハイブリッド車や燃料電池車（FCV）などとの組み合わせが求められると主張し続けていたトヨタが、4兆円のEV投資を掲げたのは、EVへの慎重姿勢を一気に払拭（ふっしょく）したい狙いがありそうだ。 550万人の雇用を生み出すサプライチェーンをリードするトヨタが動き出したことで、政府のエネルギー政策や、菅義偉政権が宣言した「2050年カーボンニュートラル」に向けたインフラ投資の意思決定にも今後影響を与える可能性がある。 2050年までのエネルギー革命について「もはや選択の余地はない」と語るのは、作家であり元東京都知事である猪瀬直樹氏だ。8

日本政府は「2050年カーボンニュートラル」を掲げ、脱炭素の取り組みを産業界に求めている。電気自動車の開発、普及などに注目があつまるなか、トヨタ自動車の豊田社長が「文藝春秋」のインタビューに初めて応じ、カーボンニュートラルおよび電気自動車（EV）に対する考え方を詳細に明かしている。 ◆◆◆ ――豊田社長ご自身は日本自動車工業会の会長として、「全てをEVにするのは違うと思う」と、持論を展開されており、EV反対派のイメージを持たれています。 豊田　そう、よく誤解されるんですよ。ここできちんと説明させていただくと、まずトヨタは基本的にEV導入には賛成です。2030年には、EVとFCV（燃料電池自動車）の販売台数を200万台にする目標を掲げていますし、車載用電池に対する投資額は断トツで業界1位を誇っています。 ただ、脱炭素の手段をEVに絞るのではなく、他の選択肢も用意すべきじゃないかと考えています

自動車業界では、電動化が急速に進んでいます。実際に各社はさまざまな電動車をラインナップしていますが、バイクの世界ではクルマと比べてラインナップは充実していません。バイクの電動化が進まないのはどんな理由があるのでしょうか。 クルマとは違う、バイク特有のジレンマ いまではかつてほど珍しくなくなった電気自動車（EV）ですが、バイクの世界を見ると、クルマと比べ、まだまだラインナップが揃っていません。 バイクの電動化が進まないのはどんな理由があるのでしょうか。 いま自動車産業では「100年に1度の大変革」と呼ばれるほど、大きなターニングポイントが訪れています。その中心にあるのは、いうまでもなくEVシフトです。 急速なEVシフトには賛否両論がありますが、この10年でEVのラインナップが大きく増えたのは事実です。 たとえば、ほんの10年前までは、日産「リーフ」や三菱「アイミーブ」程度だったEVも、現在で

電気自動車（EV）トラックのスタートアップ、HWエレクトロ（東京・江東）は20日、軽トラックのEVを発売したと発表した。すでにナンバープレートを取得し、公道を走れる。現時点では国内で唯一、新車で購入できる軽EVトラックだという。希望小売価格は249万7000円。2022年に2000台の販売を目指す。発売したのは軽自動車の規格を満たす「エレモーK」で、同日から予約を受け付け始めた。用途として家庭

トヨタ自動車、マツダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、ヤマハ発動機、川崎重工業の５社は１３日、脱炭素化に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる取り組みを進めると発表した。写真はトヨタのロゴ、２０１９年１月撮影、資料写真（２０２１年　ロイター／Anushree Fadnavis） ［美作市（岡山県）　１３日　ロイター］ - トヨタ自動車、マツダ、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）、ヤマハ発動機、川崎重工業の５社は１３日、脱炭素化に向け、内燃機関を活用した燃料の選択肢を広げる取り組みを進めると発表した。トヨタが自動車レースを通じて目指しているエンジンの脱炭素化への取り組みに４社が参加する。 世界で電気自動車（ＥＶ）が存在感を強める中、５社はＥＶや電動バイクなどの電動車だけでなく、カーボンニュートラルを実現できる燃料を使ってエンジンを活用する選択肢も探る。日本企業が得意とするエンジン関連産業の取引先などを守る

NTOを負極に用いるLIBは東芝が2017年に発表した次世代LIBの技術で、特徴は大きく3つ。（1）6分で90％充電できるなど超急速充電に対応する、（2）充放電サイクル寿命が2万5000回以上と非常に長い、（3）負極活物質の電位がLiに対して1.6Vも高く、Liイオンが析出することによるデンドライトが生じないため安全性が高い、である。 東芝はこれまで、負極活物質にチタン酸リチウム（Li4Ti5O12：LTO）を用いたLIB「SCiB」を製造してきた。SCiBには上記の（2）や（3）と同様な特徴があることで、定置型蓄電池のほか、新幹線車両「N700S」、そしてマイルドハイブリッド車（MHEV、電池の電力を発進や加速時のアシストだけに使う車両）への搭載が進んでいる。 ただし、SCiBはセルの重量エネルギー密度が89～96Wh/kg、体積エネルギー密度で200Wh/L弱と一般の高容量LIBの約1

こんばんは。増田です。最近、元三洋の人が書いたスマホの記事が面白かったので、私も書いてみることにしました。 ちなみに私は電装系サプライヤー勤務。年齢は元三洋の人とおそらく同じくらいです。かつてはホンダ系列だったのですが、今はそこを離れてとある企業の傘下になってます。あのときは結構衝撃を受けましたけど、確実に働きやすくなりましたね。 さて、日本企業はEVに消極的で世界の時流に乗り遅れ、未だに内燃機関に固執している、みたいな話。半分本当で、半分ウソです。世界に先駆けてEVを積極的に取り組もうとしたのは日本でした。（ここで言うEVは純粋にバッテリーで動く電気自動車のことで、本当はBEVと書いたほうが正確なんでしょうが、ここではEVとしておきます。） それにはいわゆる京都議定書(1997)の存在があります。これは温暖化防止の為の初めての国際的な取り決めでしたが、この会議で日本は2008～2012年

10月、物流大手のSBSホールディングス（東京都墨田区）が中国のEVトラック1万台を導入すると発表した。攻勢を強める中国勢に日本メーカーは耐えられるのか。「EnergyShift」発行人の前田雄大さんは「シェアを奪われるという程度の問題ではない。中国EVは、日本の自動車産業を根底から揺るがす恐れがある」という――。 中国EVが「蟻の一穴」になる 日本の自動車産業は脱炭素時代を生き抜くことができるのか。悲観せざるを得ないニュースが飛び込んできた。中国勢が本格的に日本の国内市場に攻勢をかけ始めたからだ。 中国の自動車大手、東風汽車集団のグループ会社が、物流大手のSBSホールディングスに商用の小型電気自動車1万台の供給を始めたと、日本経済新聞が「中国が商用EV対日輸出　東風など1万台、競合なく」という見出しで、10月12日付の朝刊1面トップで報じた。 報道によれば、佐川急便も2022年以降、中国

by Greg Gjerdingen 現代ではガソリン車からクリーンな電気自動車への移行が進められていますが、実は電気自動車は近年になって突然誕生したわけではなく、19世紀から開発が行われていました。その後、自動車生産の大部分をガソリン車が占める時代が1世紀近くにわたって続いたわけですが、スウェーデン・ルンド大学の研究チームが発表した新たな論文では、「電力網の整備があと15～20年早ければ多くの自動車メーカーがガソリン車ではなく電気自動車を生産するようになった可能性がある」と報告されています。 The role of energy infrastructure in shaping early adoption of electric and gasoline cars | Nature Energy https://www.nature.com/articles/s41560-021-0