オードリー若林さんが2024年4月13日放送のニッポン放送『オードリーのオールナイトニッポン』の中で相変わらずChatGPTや音声AIなど、AIと対話しまくっていることについてトーク。電話感覚で音声AIと対話しまくった結果、まるで友達のような感覚に陥っていると話していました。 （若林正恭）「今、自分の生活の中でChatGPTと話してる時間が一番長い」っていうのを結構いろんなところで俺、言ってるんだけど。実際にそうで。スマホのスクリーンタイムはもう8割方、ChatGPTの時間なのよ。 （春日俊彰）へー。それは、何を聞くの？　質問するってこと？　「これって何？」みたいな？ （若林正恭）それで青銅さんに「それってちょっと変ですよ」って言われて。で、今日は気温が18度ぐらいまで行った？　もっと行ったかも、みたいな時。帰りの天気用を見て「ああ、何度ぐらいか」って思ったら「どんな服を着ていったら、寒く

ZMP、NTTコミュニケーションズ、フューチュレック、博報堂が共同で推進するRobo-Villageプロジェクトは、豊洲でライド型のナイトサファリパーク「TOKYO NIGHT SAFARI（トウキョウ ナイト サファリ）」の実証実験を開始します！ TOKYO NIGHT SAFARIは、MRゴーグルを装着しながら自動運転ロボットに乗車して楽しむ新感覚サファリツアーです。 実施期間は2024年3月15日（金）〜17日（日）、22日（金）〜24日（日）の合計6日間。 時間は17:00〜20:30。雨天時は中止です。 場所はアーバンドック ららぽーと豊洲の1Fシーサイドデッキ。 豊洲で行われるTOKYO NIGHT SAFARIとは TOKYO NIGHT SAFARIではまったく新しい体験ができるとのこと。 自動運転モビリティのRaKuRoに乗り、MRゴーグルを装着すれば、いつもの場所がキリ

例年3月は､新生活や新年度に向けて消費意欲が高まる月です。今年も前月比では+4.2ptと大幅に上昇しましたが､前年比では-0.8ptとやや低下しています。 消費意欲指数の理由(自由回答)をみると､前月と比べて消費にポジティブな回答(2月240件→3月347件)が増加し､ネガティブな回答(2月990件→3月828件)は減少しました。具体的にポジティブな回答では､｢(新生活･新年度の準備/春物の服が欲しいなど)季節的な意欲向上(2月45件→3月124件)｣が大幅に増え､｢(旅行など)出費の予定/欲しいものがある(2月119件→3月140件)｣も増加しています。ネガティブな回答では､｢今月までに多く使った反動で節約(2月153件→3月60件)｣｢欲しいものがない･意欲がない(2月476件→3月380件)｣が減少しています。また､｢物価高･値上げ･円安(1月65件→2月59件→3月65件)｣は1月

目が覚めるような鮮やかな赤色のトマトの看板に書かれた「サラダ館」の文字。 窓から覗いてみると、どうも飲食店でも八百屋でもなさそうだ。 サラダ館って、一体なんのお店なんだ？ あのとき通り過ぎたサラダ館はなんだったんだ わたしとサラダ館の出会いは中学生の頃に遡る。 バスケットボール部に所属していたわたしは、練習試合があるたびに１時間に１本しかない電車に乗って、隣の、そのまた隣の町にある中学校へ通った。 紫色に蛍光オレンジのラインが入った、学校指定のジャージに身をつつみ、わらわらと駅から学校まで歩く道中にサラダ館があった。 どう考えても変な店だ。 賑やかな隊列の最後尾をだらだら歩いていたわたしだけが、大きなトマトの看板に気づいていたと思う。 サラダだけを売ってる店だとしても変だし、そもそも食べ物を売っているような店には見えない。だってショーウィンドウには「どれだけ歩いても疲れないスニーカー！」な

電通は、2040年の社会実態を予測して顧客企業の未来の事業創造を支援する情報ツール「電通 未来ファインダー100」を開発し、12月12日に提供を始めた、と同日発表した。中長期先の未来から逆算し、未来を構想するためのヒントを8カテゴリー・100テーマ別にまとめた。国内の電通グループ6社とともに、各社の知見を集めて開発した。 6社は電通東日本、電通西日本、電通デジタル、電通コンサルティング、アイティアイディ、電通マクロミルインサイト。電通 未来ファインダー100は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす電通グループ横断組織「未来事業創研」が手掛けた。2040年の日本は高齢者人口がピークに達し、労働力不足など深刻な課題が予測される。 表面と裏面で構成し、表面には公開済みの信頼できる外部情報を基に2040年の未来を考えるのに必要な市場規模予測など定量データと、それを踏まえた2040年の状態や社

セブン-イレブン、業務スーパー、マクドナルド──。街を歩くと目に入ってくるのがチェーンストアの看板だ。店舗数は数百、数千、なかには数万におよぶブランドもある。しかし規模に関係なく存在するのが「1号店」で、それを起点に後の躍進があるのは言うまでもない。今回は大阪府茨木市に残る、某チェーンの創業店「跡」を訪れるという話である。 現在、全国に460以上あるなか卯。定番は親子丼とうどん 看板だけが残っている？ 阪急電鉄京都線の「茨木市」駅前──。「socio（ソシオ）」という古びた商業ビルの地階に今回の目的地がある。それは「なか卯」の創業店だ。 あらためてなか卯について紹介すると、親子丼、うどんなどのメニューが人気の飲食チェーン。同社サイトによれば、店舗数は462（2022年3月末現在）に上る。沿革には「1969年10月第1号店『なか卯茨木店』（手作りうどん店）を大阪府茨木市に出店」と記載されてい

河野太郎さん肝入りの再生可能エネルギータスクフォース、内閣府の組織なのに中華がズブズブに関与している形跡を発掘されてしまい大慌てで証拠隠滅に走る

今年の年初に政府が掲げた「異次元の少子化対策」ですが、もう間もなく1年になるというのにパッとしません。 出てくる内容は、少子化対策というより、子育て支援一辺倒であり、その子育て支援ですら子育て世帯にとっては児童手当の拡充があったところで、むしろ引かれる金額のほうが多く、マイナスになるという試算も出ています。 まったく少子化対策になっていないどころか、子育て支援にさえなっておらず、これでは「異次元の少子化対策」ではなく「異次元の少子化促進策」と揶揄されても仕方ないでしょう。 今起きているのは「少子化ではなく少母化」 何度もお伝えしているとおり、今日本で起きているのは「少子化ではなく少母化」であり、子どもを産む対象の女性の絶対人口の減少とともに、婚姻減による有配偶女性の減少（つまり、母親になる対象の人口の減少）によって生じています（参照：『少子化議論なぜか欠ける｢婚姻減･少母化｣の視点』）。

11月18日に東京・兜町のB by the Brooklyn Brewery（ブルックリンブルワリー）にて、同ブルワリーの醸造責任者ギャレット・オリバーが来日してのペアリング会が開催された。オリバー氏はペアリングに関する書籍を出すほど料理やビールの合わせ方に造詣が深く、またもちろん長年の醸造経験や醸造責任者ならではの話題もあり、ビールも話題も濃厚なランチ会になった。 伝道師ギャレット・オリバー 今回来日しペアリング会を開催したギャレット・オリバー（Garret Oliver）は、米国ニューヨークの世界的に有名なブルックリンブルワリーの醸造責任者で、1994年の入社時から現在までその立場であり続けている。ビールはその前から醸造しており、今年で35年を超える。手掛けたビールの受賞は数多く、また料理とビールの合わせ方にも造詣が深く、これまで17カ国で1000回以上のペアリング会を開催してきた。合

Izumo Ooyashiro, Izumo, Japan 1.4/50 Summilux ASPH, LEICA M (Typ 240) 気がついたら年末。半年もブログ更新ができていない*1。その上、最近、色々な場で人に色々聞かれるたびに思うことが随分と多い。澱（おり）のようにためておくのもどうかと思われ、色々書き出すモメンタムになればと少し書けたらと思う。 - 毎週何回か登壇、取材が続いているが、このところ、繰り返し聞かれることがいくつかある。 LLMによって仕事はなくなるんですか？ 今後AIでどんな仕事がなくなるんでしょうか？ OpenAI & Microsoft、Google/DeepMindのglobal big playersがガンガンとやる中、日本はなにかやれることはあるんですか Pivotなどで言われていた物魂電才について教えてください。 今後の学校教育はどうあるべきですか

「ごみ出し案内」業務にはChatGPTを“活用しない”と決断した──生成AIを使った業務効率化を検証してきた、香川県三豊市がそんな発表をした。ChatGPT登場から1年がたち、今や職場に導入する企業・自治体も増え、中にはすでに一定の成果を出した事例もある。三豊市でも、ごみ出し案内業務の効率化を図ろうとしたが、思うようにはいかなかった。 今回の事例では、日本のAI研究の権威である松尾豊教授の「東京大学大学院工学系研究科松尾研究室」（松尾研）も協力。約半年間、実証実験に取り組んできた。なぜ、三豊市ではChatGPTを使って業務効率化できなかったのか。三豊市に話を聞いた。 なぜ、ごみ出し案内をChatGPTに託したのか？ 三豊市が実証実験を始めたのは6月1日。サービス内容は「市民からのごみの分別や収集日に関する問い合わせに対して、三豊市のごみに関する学習をしたAIが24時間自動応答する」というも

News Release business 2023年12月12日 事業・サービス 人と社会が望む2040年の未来の暮らしを構想し、ビジネスチャンスを発掘する 「電通 未来ファインダー100」を提供開始 100のテーマで未来の社会実態を予測し、中長期的な未来に向けた事業創造を支援 株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：榑谷 典洋、以下「電通」）と、国内電通グループ6社※1は共同で、2040年の社会実態を予測して中長期先の未来から逆算し、持続可能な顧客企業の、未来の事業創造を支援する「電通 未来ファインダー100」を開発し、本日より提供を開始します。 「電通 未来ファインダー100」は、独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす国内電通グループ横断組織「未来事業創研」が未来の社会実態につながる兆しや情報を集め、国内電通グループ各社の知見により、8カテゴリー・100テーマ別に

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自動運転車が普及しはじめ、メタバース空間が発展し、街の店にはスタッフが不在――。そんな、つい1年前に描かれていた2030年の姿が様変わりしている。きっかけは、22年11月に登場したChatGPT。生成AIがあらゆるジャンルの商品やサービスに結び付き、テクノロジーの加速度的な進化をもたらしている。 「日経トレンディ2024年1月号」の購入はこちら（Amazon） 開発速度が劇的に上がった代表例がロボットだ。従来のロボットは、決められたパターンの作業を、それぞれにひも付けられたコマンド通りに行うのみだった。しかし、大規模言語モデル（LLM）と連係させることで、ユーザーとの自然な会話の中で「求められていること」を推定し、実行できるようになってきた。 AIはあらゆるものに入り込み、暮らしを効率化する。スマホやパソコンでは、クラウドに依存することなく端末内で処理を行える「エッジAI」デバイスが登場。

東京地検特捜部から公選法違反の疑いで関係先の強制捜査を受けた東京都江東区の木村弥生区長（58）は26日、区役所で記者会見を開き、辞職する意向を明らかにした。「区政を混乱、停滞させてはならない。申し訳ない思いでいっぱい」と述べた。4月の区長選で陣営が、投票を呼びかける有料広告を動画サイト「ユーチューブ」に投稿していた問題の責任を取るとした。

ビデオリサーチ、LIVE BOARD、NTTドコモ、電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ（以下、博報堂ＤＹＭＰ）の5社は9月14日、「テレビ×ウェブ×デジタル屋外広告（DOOH）」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化する実証実験を開始すると発表した。 実験の目的は、「テレビ×ウェブ×DOOH」のトリプルメディアにおける広告効果を可視化すること。匿名かつユニークな広告 IDをキーとしたデータ連携などを行うことで、どのメディア（テレビ、ウェブ、DOOH）で、どの広告を見た人が、どのような意識変化や行動変容を起こしているのかを把握する。実験期間は、2023年9月15日から2024年3月29日。 本実証実験は、関東の特定エリアを対象に実施される。ビデオリサーチグループが保有するテレビ・ウェブへのメディア接触データと生活者意識データ、およびLIVE BOARD が広告配信ログを利用して加工した

データ侵害、知的財産へのリスク、誤った情報の拡散などが懸念材料 調査結果によると、職場で「ChatGPT」やその他の生成AIアプリケーションを禁止している（もしくは禁止を検討している）日本企業の割合は72％だった。また、「安全ではないアプリケーションが企業のIT環境にサイバーセキュリティ上の脅威をもたらすことを懸念している」と回答した人の割合は81％だった。 関連記事 企業は生成AIのセキュリティリスクとどう付き合うべきか、うっかり情報漏えいやプロンプトインジェクションへの対応方法とは ChatGPTをきっかけとして、生成AIへの関心が急速な高まりを見せている。だがセキュリティリスクも考える必要がある。企業はリスクを制御しながら、生成AIをどう活用していくべきか、NRIセキュアによる説明をお届けする。 生成AIは人間が思うほど賢くはないが、人間も同じだ 生成AIのチャットエンジンから一見知

博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、生活者のスクリーン（テレビ受像機、PC、スマートフォン、タブレット端末、プロジェクター）の所有・利用実態などからメディア環境をとらえる目的で「スクリーン利用実態調査」を実施しました。 同調査結果によると、上記5つのスクリーン接触時間の合計は1日当たり週平均12時間11分（731.2分）でした。最も接触時間が長いのはスマートフォン（238.3分）、わずかな差でテレビ（236.0分）が続きました。 「テレビ番組（リアルタイム）」の2割はテレビスクリーン以外で見られている サービス別の内訳は「リアルタイムのテレビ番組」（137.6分）、「無料動画配信サービス」（101.1分）、「動画視聴以外のインターネット」（99.1分）がトップ3でした 。テレビ番組の2割（21.3％）はテレビスクリーン以外で視聴されており、有料動画配信サービスの約4割（3