豊田章男社長、「Zには負けませんから」発言でオンライン会見を終えたあと東京オートサロン会場に突然登場 日産ブースで新型Zの説明を受ける
本当にあったコワい話 - シートン俗物記
旧知の企業から研究開発に関する相談がありました。 「お久しぶり、シートンさん」 「どうも、ご無沙汰しております。今日はどうしたんですか？」 「いや、ちょっと相談があって」 「へー、どういった御用です？」 「前に、シートンさん達に開発してもらった技術があるじゃない。」 「はいはい。その後、あれはどうなりました？」 「おかげさんで、業界トップの性能って評価してもらって売ってたんだよね」 「あ、それはどうも。ありがとうございます」 「…だったんだけど…」 「だけど？」 「他社が新製品を出してきて、それがウチのシェアを喰い始めているんだよね」 「ありゃ、それはどこです？」 「EB社さん」 「…そりゃ、業界最大手じゃないですか」 「そう。で、シートンさんに新技術を開発して貰えれば、と思って」 「あー、なるほど。ちょっと考えている技術があるんで、太刀打ち行くかは判らないですが、実用化出来るよう開発して
波乱の幕開け モーターショー｜NHK NEWS WEB
２年に１度開かれる「東京モーターショー」。ことしは、例年になく、世界のメディアが日本のメーカーの動きに注目していました。その理由は、世界的に加速するＥＶシフト。これまで電気自動車には慎重なスタンスだった日本勢が、どんな戦略を打ち出してくるのかに関心が集まっていたのです。 ところが、開幕直前に、日産の車の不適切な検査や自動車メーカーにアルミ製品などを出荷していた神戸製鋼所の不正が相次いで明らかになりました。また、ＳＵＢＡＲＵでも車の不適切な検査が行われていたことが発覚。メーカーへの信頼が揺らぐ中、晴れの舞台となるはずの車の祭典は波乱の幕開けとなりました。 （経済部記者 吉武洋輔／山根力／早川俊太郎） 報道公開の初日となった２５日。各社が技術を競い合う晴れの舞台は、釈明の場に変わりました。 日産のダニエレ・スキラッチ副社長は、冒頭「この機会を利用して真摯（しんし）に謝罪します。多大なご迷惑とご
トヨタ「究極のエコカー」一般発売を発表｜日テレNEWS NNN
トヨタ自動車は２５日、「究極のエコカー」と呼ばれる燃料電池車を今年度中に一般向けに発売すると発表した。 燃料電池車には水素タンクが搭載されていて、その水素を車外から取り込んだ空気中の酸素と化学反応させて電気を作り、電気エネルギーでモーターを回し、車を走らせる仕組み。このため温暖化の原因となる二酸化炭素は排出されず、出てくるのは水や水蒸気のみ。燃料となる水素を１回補給すれば一般的な電気自動車の３倍近い約７００キロを走ることができるという。 車両価格は７００万円程度を予定している。
トヨタが法人税を払っていなかったという件について
http://www.j-cast.com/2014/05/27205857.html この記事がホッテントリに入ってブコメでもちらほら怒りの声が上がっていますが、いくつか突っ込みどころのある記事でもあります。 タイトルでどんなカラクリがあるのかと煽っていますが、まあそうたいしたものでもありません。 カラクリを理解するために必要な知識は、 ・法人税の課税は単体ベース ・受取配当金の益金不算入 ・欠損金の繰越控除 あたりでしょうか。ざっくりみてみましょう。 ・法人税の課税は単体ベース法人税の課税は基本的に単体決算に対して行われます。トヨタが連結でいくら利益を出していても、日本市場が不調で単体赤字なら日本で法人税を納めることはありません。 また海外子会社が海外で利益を上げたら海外で納税するのは当然のことです。 記事ではここのところが誤解されています。（意図的かもしれませんが） とはいえ、基本的
大企業優遇税制 恩恵たっぷり/トヨタ法人税ゼロ円 ０８～１２年度/株主配当は１兆円超■内部留保も積み増し
トヨタ自動車（豊田章男社長）は、２００８年度から１２年度の５年間という長きにわたり法人税（国税分）を１円も払わない一方、株主には１兆円を超える配当をしたうえ、内部留保も増やしています。 トヨタ自動車が法人税を５年間払っていなかったことは、豊田社長の５月８日の記者会見で明らかになりました。 トヨタ自動車が「法人税ゼロ」となったきっかけは、０８年のリーマン・ショックによる業績の落ち込みでした。企業の利益にかかる法人税は赤字企業には課せられません。 しかし、その後業績は回復し、この５年間に連結で２・１兆円、単体でも０・９兆円の税引き前利益をあげています。 それにもかかわらず、法人税ゼロとなったのは、生産の海外移転にともなう収益構造の変化によって、大企業優遇税制の恩恵をふんだんに使える体質をつくり出したからです。 同社は、海外生産を０８年度の２８５万台から１２年度には４４２万台に増やし、４２８万台
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