5リットルウイスキーを2週間で コロナ禍でみたアルコール依存の淵：朝日新聞デジタル
缶ビールを1本空けたとき、窓の外はまだ明るかった。「今日ぐらいはいいや」という軽い気持ちだった。 ふんわりと心地よい酔いがまわった。不安や孤独が和らいだ気がした。 緊急事態宣言中の2020年春のことだった。 そのうち家で飲む酒の量が増え、5リットルの業務用ウイスキーを通販で買った。「ビールより、糖質が少ないウイスキーの方が体にいいのでは」と言い訳しながら……。自宅で炭酸水を作る装置も買った。 飲み始める時間が午後5時から、4時、3時へと、日を追うごとに早まっていった。少量では酔わなくなり、2杯目、3杯目と進むにつれて、濃いめのハイボールを作った。 5リットルのウイスキーが、2週間でなくなった。 酒ジャーナリストの葉石かおりさん（56）は、自他ともに認める酒豪。たまに二日酔いをしても、自分は決して酒に溺れはしない――。そう信じていた。 新型コロナウイルスの感染者が日本で最初に確認されてから約
尾身会長に単独インタビュー「“第8波”は緊急事態宣言や重点措置出しても意味がない」対策や見通し明かす｜FNNプライムオンライン
富山県内でも新型コロナ感染拡大の兆しがみられますが、全国的にいま、「第8波」が懸念されています。 繰り返される感染拡大。 こうした状況を、政府の専門家会議のトップはどうみているのか…。 変異し続けるウイルスとどう付き合い、何をもって収束といえるのか聞きました。 ＊政府新型コロナ対策分科会 尾身茂会長（今月10日 首相官邸）「感染の拡大傾向が明らかな地域、地域でスピードの差はあるが、新しい波に入りつつある」 新型コロナの「第8波」に入りつつあるという認識を示した政府分科会の尾身茂会長。 感染者の増加を受け、この日、岸田総理大臣と会談し、ワクチン接種など今後の対策について意見を交わしました。 その会談の後、尾身会長がＢＢＴの単独インタビューに応じ、いま必要な感染対策や新型コロナの収束の見通しについて語りました。 【第8波の対策は？】 ＊政府分科会 尾身茂会長「第8波と言われているが、これから間
飲食業、苦境また 休業補償なし、広がる困惑 コロナ第7波、自粛ムード | 毎日新聞
新型コロナウイルス「第7波」の影響で、飲食店の集客にブレーキがかかっている。まん延防止等重点措置など政府の行動制限がないため、居酒屋などは営業時間を短縮しても各自治体から協力金を受け取ることができない。全国チェーンは地域によって異なる施策に戸惑い、企業も社員の飲み会に関する対応を決めかねている。 「7月上旬から客が減り始め、現在は席の半分も埋まらない。8月は予約がほとんど入っていない」。東京・神田の居酒屋「にほんしゅ ほたる」の山畑晃一店長は厳しい表情を見せる。第6波が明けた今春から6月ごろまでに客足はコロナ前の水準に戻りつつあった。3年ぶりに行動制限のない夏を迎えたが、第7波の影響で一気に自粛ムードに逆戻りした。「行政の基準がないので営業時間を短縮するにも判断が難しい。客離れにつながるので休業もできず、（いつまで続けるか）同業他社とのチキンレースになりかねない」と困惑を隠さない。 飲食店
東京五輪経費1兆4530億円 全体像分からぬまま組織委解散へ | 毎日新聞
フラッグ・ハンドオーバー・セレモニーで五輪旗を振る東京都の小池百合子知事＝国立競技場で2021年8月8日午後9時40分、久保玲撮影 2021年夏に開催された東京オリンピック・パラリンピックの大会経費は、国と東京都、大会組織委員会の3者がそれぞれ負担し、総額約1兆4530億円となる見通し（同年12月時点）だが、この巨額経費の全容について国民が妥当性を検証するすべはない。このうち組織委が負担した4割超については、情報公開制度の対象外だからだ。国を挙げての一大行事にもかかわらず、支出の裏付けを確認できないまま組織委は今月下旬に解散する予定だ。今後、契約書などの重要書類はどうなるのか。【福島祥】
コロナ対策での日本批判の歴史
いつの間にか日本が、韓国やオセアニアや、ひょっとすると台湾よりも「コロナの死者を少なく抑えた国」になってた件が盛り上がっていますが、この2年間の日本の相対的評価の推移を覚えていない人も多いと思うので、雑におさらいしておきますね。 https://b.hatena.ne.jp/entry/s/twitter.com/KS_1013/status/1535991131845996544 ①20年3月～ 「日本は2週間後にNYになる」期この頃、武漢に続いて欧米が従来株のコロナで大惨事になりましたが、いろんな人が「日本も時間の問題で欧米のような惨状になる」と予言していました。日本批判の内容は主に「ロックダウンしないこと」と「検査数が少ないこと」でした。 実際には、早めにロックダウンを始めたように見えた欧米は既に手遅れで、なかなか感染は収まらずに死者は積み上がる一方。 一方の日本は「志村けんショック
新型コロナ「東京都の時短命令は違法」賠償は認めず 東京地裁 | NHK
新型コロナの緊急事態宣言の期間中、営業時間の短縮要請に応じていないとして東京都から特別措置法に基づく時短命令を受けた飲食店の運営会社が命令は不当だとして都に賠償を求めていた裁判で、東京地方裁判所は「命令を出す必要があったとは認められず違法だ」とする判決を言い渡しました。一方で都に過失があったとまではいえないとして賠償を求める訴えは退けました。 飲食店の運営会社「グローバルダイニング」は緊急事態宣言が出されていた去年3月、東京都から「午後8時以降も営業を続け感染リスクを高めている」として、特別措置法に基づき営業時間を短縮するよう命令を受けたのは不当だと主張して都に賠償を求めていました。 16日の判決で東京地方裁判所の松田典浩裁判長は「原告の飲食店は感染対策を実施していて、夜間営業を続けていることで直ちに感染リスクを高めていたとは認められない。都からはこうした状況で命令を出したことの必要性や判
倉持麟太郎RintaroKuramochi on Twitter: "【#グローバルダイニング vs #東京都 訴訟期日後記者会見ダイジェスト動画② 】 藤井聡教授(@SF_SatoshiFujii )の会見動画第２弾！ 21時以降の人出と感染は無関係にもかかわらず、統計学的に分析が不適切なデー… https://t.co/kn9bRhlZd3"
【#グローバルダイニング vs #東京都 訴訟期日後記者会見ダイジェスト動画② 】 藤井聡教授(@SF_SatoshiFujii )の会見動画第２弾！ 21時以降の人出と感染は無関係にもかかわらず、統計学的に分析が不適切なデー… https://t.co/kn9bRhlZd3
新型コロナ：日本の検査戦略はどこで間違えたのか―政府が緊急事態宣言を出さないわけ―｜馬の眼 ishtarist
政府が緊急事態宣言を出さない理由オミクロン株の現状オミクロン株が全国的に猛威を振るっています。 新規陽性者数は、連日10万人前後を記録。死亡者数も急増し、2月10日には175人。これまでの感染の波を凌駕して、明らかに過去最悪の状況となっています。 厚生労働省 新規陽性者推移厚生労働省 死亡者数推移なぜ政府は緊急事態宣言を出さないのかしかし、このような状況において、政府の対応は非常に鈍いと言わざるをえません。とくに、未だに緊急事態宣言がどの都道府県でも発動していないことは、理解が困難です。 なぜ政府は動こうとしないのでしょうか。 岸田首相は2月9日、次のように語っています。 岸田首相は9日、首相官邸で取材に応じ「国民の皆様の協力で、感染拡大のスピードは明らかに減少している。先週と今週の比較では、沖縄県や広島県では1.0倍を割り込んでいて、感染者数の増加速度が減少し始めている。東京でも、1.1
大阪 吉村知事 まん延防止“延長”か“宣言”か 14日にも判断 | NHKニュース
新型コロナの感染拡大で、医療提供体制がひっ迫するなか、大阪府の吉村知事は、今月20日が期限となっているまん延防止等重点措置の延長を国に要請するか、新たに緊急事態宣言の発出を要請するか、14日にも判断する考えを示しました。 新型コロナをめぐる状況について、大阪府の吉村知事は記者団に対し「感染は、とりわけ重症化リスクの高い高齢者に広がっていて、入院している人もほとんどが高齢者だ。非常に厳しい状況にある病床のひっ迫は、より厳しくなる可能性が高い」と述べました。 そのうえで「実質的な重症病床の使用率に基づいて、緊急事態宣言を要請するかどうか判断するという基準を立てており、状況を見て重点措置の延長か、宣言の要請か、来週早々に判断する」と述べ、国に対し、今月20日が期限となっているまん延防止等重点措置の延長を要請するか、新たに緊急事態宣言の発出を要請するか、14日にも対策本部会議を開いて判断する考えを
13都県のまん延防止延長、3月6日までで調整 政府、10日決定へ | 毎日新聞
政府は7日、新型コロナウイルス対策のまん延防止等重点措置について、13日に期限を迎える東京都など13都県で3月6日まで期間を延長する調整に入った。2月10日にも政府対策本部を開き決定する。全国の新規感染者数は増加率が鈍化傾向にあるものの、感染拡大が続いており、医療逼迫（ひっぱく）を防ぐため措置の延長が必要と判断した。 13都県は東京、埼玉、千葉、神奈川、群馬、新潟、岐阜、愛知、三重、香川、長崎、熊本、宮崎。1月21日から措置を適用している。適用地域では知事の判断で飲食店の営業時間短縮や酒類提供の停止が実施され、イベントの収容人数も制限されている。感染リスクが高まる行動を制限することで、人と人との接触機会を低減することが狙いだ。
政府 首都圏など13都県「まん延防止」延長も検討 来週半ば判断 | NHKニュース
新型コロナの感染状況をめぐって政府は、全国の新規感染者の増加のペースは鈍化しつつも、感染拡大は当面継続すると分析していて、今月13日にまん延防止等重点措置の期限を迎える13都県について、感染拡大が継続している場合は重点措置の延長も検討することにしています。 一方岸田総理大臣は、週明けにも新型コロナワクチンの3回目の接種を加速するよう関係閣僚に指示する方針です。 新型コロナの全国の新規感染者数は4日、9万5000人あまりと3日連続で9万人を超え、亡くなった人は去年6月3日以来8か月ぶりに100人を超えました。 感染状況の見通しについて松野官房長官は「今後、全国で増加速度は鈍化しつつも感染拡大が継続すると考えられ引き続きオミクロン株の特性や感染状況を踏まえた対策を迅速に実施していきたい」と述べました。 今月13日にまん延防止等重点措置の期限を迎える首都圏の1都3県や東海3県など13都県について
今からの緊急事態宣言は打ち損？ それでも死亡者を増やさないためにできること
緊急事態宣言を効果的に打つ時期は逸した——全国各地でまん延防止等重点措置が出されていますが、この効果についてはどう評価していますか？ スローダウンさせる効果はあるでしょうね。第4波の流行が続いている時のインタビューで、僕は大阪の流行に対して「緊急事態宣言をすぐ打つべきだ」と話したと思います。その時に「重点措置は効かないのか」と聞かれたはずですが、スローダウンはすると思うという話をしました。 実際、流行曲線を後から見ても、実効再生産数が1に近いところまで近づきました。みなさんも「流行している」と認識して接触を避けた効果が当時はありました。 だから全く対策を打たない状況と比べると、重点措置は相当良いのだと思います。 イギリスは少し対策をしていますが、米国では対策をせずにいたら酷いことになりました。例えば、ニューヨークの流行規模はすさまじいものでした。 オミクロンの流行で人口あたりの感染規模を比
新型コロナ感染者数「近くピークになりそう」 西浦博さんが今伝えたい、良いニュースと悪いニュース
BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに聞いた。 ※インタビューは2月3日午後に行い、その時点の情報に基づいている。 明るいニュース：新たな感染者が増えるスピードは減ってきている——新規感染者数がどんどん増えているので心配している人が多いと思いますが、各地の実効再生産数（※）は少し下がってきています。これはどう考えたらいいのでしょうか？ ※感染者1人当たりが生み出す2次感染者数の平均値。1を超えると増加傾向に転じる。 毎日報告される感染者数は今まで見たこともない数値ですね。東京都で1日2万人を超えました。報告をする保健所の現場の声を聴いても、大騒ぎで悲鳴が上がっている状態です。 ただこの流行を見る上では、増加率を落ち着いて見ることが大事です。増加率を見る時には、「今週先週比」を使ってきました。 今週の報告日別の新規感染者数を先週
東京都が緊急宣言要請の新基準 「週平均新規感染2.4万人」加える | 毎日新聞
東京都は3日、新型コロナウイルス危機管理対策会議を開き、緊急事態宣言の要請について新しい判断基準を取りまとめた。重症者の病床使用率か、全入院患者に占める酸素投与が必要な患者の割合のいずれかが30～40％に達し、週平均の新規感染者数が2・4万人に上った場合に要請を検討する。新規感染者数は、都内の就業…
政府 東京の病床使用率50％超も“緊急事態宣言”は慎重に対応 | NHKニュース
東京都の新型コロナの病床使用率が、都が「緊急事態宣言」の発出の要請を検討するとしていた50％を超えましたが、政府は社会経済活動を維持するためにも、宣言の発出はできるだけ回避したい考えで、重症者用の病床の使用率などを注視しながら、慎重に対応する方針です。 新型コロナの感染拡大が続く中、2月1日の新規感染者数は、東京では1万4445人と火曜日としては最多となり、全国では8万人を超えて過去3番目に多くなりました。 都内の病床使用率は2月1日の時点で50.7％となり、都が緊急事態宣言の発出の要請を検討するとしていた50％を超えました。 政府は、感染力が強いものの重症化率は低いとされるオミクロン株の特性を踏まえ、社会経済活動を維持するためにも、宣言の発出はできるだけ回避したい考えで、重症者用の病床の使用率などを注視しながら、慎重に対応する方針です。 一方、「まん延防止等重点措置」について、和歌山県が
愛知県知事 緊急事態宣言必要との考え 改めて示す | NHKニュース
愛知県では、1日、過去最多となる5751人が新型コロナウイルスに感染していることが新たに確認されました。大村知事は「感染の拡大が止まる兆しが見えない」として、緊急事態宣言が必要だとする考えを改めて示しました。 愛知県は1日、過去最多となる5751人の新型コロナウイルスへの感染が確認されたと発表しました。 これについて、大村知事は午後の記者会見で「感染拡大が止まる兆しが見えない。あすもあさっても、もっと多くなるのは必定で、緊急事態宣言を出して、県民や事業者に厳しい規制で我慢してもらい、その間にワクチンを打っていくしかない」と述べ、緊急事態宣言が必要だとする考えを改めて示しました。 そして、県内の医療機関の病床使用率が31日夜の時点で39％になっていることについて「使用率が50％に近づけば、さらに上乗せしてベッドを増やすことになる。きょうかあすでそこまではいかないと思うが、状況を注視したい」と
重症病床４０％で緊急事態要請 新型コロナ感染者急増受け―吉村大阪知事：時事ドットコム
重症病床４０％で緊急事態要請 新型コロナ感染者急増受け―吉村大阪知事 2022年01月31日15時19分 大阪府の吉村洋文知事＝２５日、大阪府庁 大阪府の吉村洋文知事は３１日、新型コロナウイルスの感染急拡大を受け、府内のコロナ患者向け重症病床の使用率が４０％に達した時点で、国に緊急事態宣言を要請する考えを明らかにした。吉村氏は府庁内で記者団に「コロナ患者の最後のとりでである重症病床があふれる事態を避けなければならない」と強調した。 府内では、新型コロナの症状が軽くても他の病気やけがが重いため、重症病床に入院中の患者がいる。吉村氏は、こうした患者も含めた重症病床の実質的な使用率が４０％に到達すれば緊急事態宣言を求める方針だ。府によると、この考え方に即して算定した重症病床の実質使用率は３０日時点で１５．４％。 政治 社会 コメントをする
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https://twitter.com/jun_makino/status/1522158407616450560
岡田晴恵さんに聞く「政府の新型コロナ対策はどこから間違えたのか」｜注目の人 直撃インタビュー
【速報】東京都 病床使用率50.7％ 「緊急事態宣言」検討基準に達する 宣言発令に否定的発言も