テレビ1000万台、消失の衝撃：日経ビジネスオンライン気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「エコポイント特需」が一段落し、来夏の「地デジ移行特需」へ期待が高まる。しかし2度目の「宴」の後には、テレビ需要の反動減が待ち受ける。新市場を開拓し、成長路線を維持できるか。勝負の分かれ目が迫っている。 「今年（の売れ行き）は異常。国内のテレビ市場は来年度、今年度よりも800万台から最悪で1000万台減少する恐れがある」。東芝ビジュアルプロダクツ社の大角正明社長はこう語る。 家電エコポイントの制度変更に伴い、駆け込み需要に沸いた11月から一転。家電業界では、反動減を懸念する声が日に日に増している。想像以上に特需が大きかったからだ。 調査会社のGfKジャパンは、11月の薄型テレビの販売台数が過去最高となる約600万台に達したと推定する。日本では
