投資マンションの勧誘電話をピタリと止める魔法の呪文 : ガベージニュース
先日掲載した【新設住宅戸数動向(最新)】にもある通り、住宅市場は確実に活性化を呈している。消費税引き上げに伴う駆け込み需要とその反動もこなし、さらに老朽化が進んでいる(集合)住宅の建て替えも進み、ちょっとした不動産活況が起きている。しかしそれと共に増えているのが、投資用マンションへの勧誘営業。必要のない人にとって、投函チラシならばポストのスペースを減らす位であまり実害はない。だが、勧誘電話はタチの悪いものが多く、時間の無駄となり、ストレスの原因や業務・勉学の邪魔にすらなりうる。今回は悪質な投資マンションなどの勧誘電話をぴたりと止める「魔法の呪文」をお伝えする。 実は3年前に法令が改正されていた しつこく何度となく繰り返される、一度電話に出るとマシンガンのようにがなり立てる勧誘営業電話。仕事だから仕方がないとの意見もあるが、法に従わないものにはその理屈も通用しない。 今回焦点となる投資用マン
週刊誌や雑誌、書籍の支出額(拡大版)…(下)購入世帯率や購入頻度の移り変わり : ガベージニュース
先に【1か月の購入金額は155円!? 週刊誌や雑誌、書籍の支出額】で記した、平均的な世帯の「週刊誌や雑誌などに費やす金額」のグラフの拡大展開版の下編。上編に続き、こちらでは購入頻度や購入世帯率の推移をグラフ化してみることにする。つまり「どれくらいの世帯が新聞や雑誌を買っているのかな」というものだ。 グラフデータの取得方法は「(上)」で説明した通り。ただ、購入頻度や購入世帯率は【家計調査年報（家計収支編）】で掲載されている「以降」のものしかない。そこで21世紀という区切りが良いように、2001年以降のデータを抽出し、グラフを生成する。 なお「購入世帯数」は純粋に購入者がいた世帯の割合。そして「世帯購入頻度」は世帯単位での購入頻度。例えば誰かが特定期間に2回雑誌を購入すれば、その世帯の該当期間における購入頻度は200％になる。 まずは主要紙媒体の購入世帯率を世帯単位で示したのが次のグラフ。各年
1か月の購入金額は155円!? 週刊誌や雑誌、書籍の支出額をグラフ化してみる - ガベージニュース
当方(不破)は日経新聞を読んでいないので詳細は不明だが、先日ソーシャルブックマーク【newsing】で興味深い話が寄せられていた。日経新聞に掲載されていた記事として、「2009年7-9月に1世帯が雑誌に支出した金額が1129円だそうだ(総務省調査）。――つまり1か月あたり376円」という話が掲載されていたという。【書籍・雑誌とも「ゼロ」は4割……一か月あたりの本代、おいくら？】や【一か月あたりの本代、おいくら? 「1000円未満」は6割を超えて】などでも同様の話はあったが、「元々本離れ傾向のあるインターネット利用者経由の調査結果だから、社会全般の傾向は反映していない!」(インターネット普及率を考えれば、そんな主張は妄想レベルなのだが……)という反論もあっただけに、その「ネットフィルタ」が除かれた総務省のデータは、余計に大きなインパクトを与えているのだろう。そこで今回は、その「総務省のデータ
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