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仕事と大学とNHKに関するmohnoのブックマーク (4)

  • 博士人材が足りない!日本が世界に大きく遅れ?経団連が調査まとめる 企業での活躍の場が少ないのはなぜ?|サクサク経済Q&A|NHK

    博士号を持つ高度な専門人材の確保で日が大きく遅れをとっている、経団連がそんな調査結果をまとめました。 博士人材は研究者として大学に残る人が多い一方、日では企業での活躍の場が少ないとのこと。 何が起きているの?経済担当の小坂隆治デスク、教えて! 博士人材といえば、日では大学の研究者というイメージが強いですが、欧米では企業でも広く活躍し、研究開発だけでなく、「新しい製品や事業の開発」「金融工学で金融商品を開発」「統計学やAI分野でデータアナリスト」など、さまざまな仕事についています。 「博士号を持つ経営者」も多くいます。 一方、日ではというと… 博士人材の活用などの実態について経団連が調査結果をこのほどまとめました。 従業員1000人以上の企業を中心に全国の120社余りが回答したのですが、なかなか厳しい実態がわかったんです。 2022年度に理系の博士人材の採用がゼロだった企業は、23.

    博士人材が足りない!日本が世界に大きく遅れ?経団連が調査まとめる 企業での活躍の場が少ないのはなぜ?|サクサク経済Q&A|NHK
    mohno
    mohno 2024/02/22
    「企業側の採用意欲が思っていたよりもかなり低い」←ならば、足りないわけじゃないのでは。/日本のメンバーシップ型雇用では「採用してから仕事を教える」から“博士号が役に立つ職場”が少ないんだよな。
  • コロナ禍 “夜の世界”に向かう学生たち - 貧困や格差のない社会へ - NHK みんなでプラス

    ごく普通のキャンパスライフを送っていた学生が、新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、“夜の世界”に進むケースが相次いでいます。新宿・歌舞伎町に、キャバクラやクラブ、ガールズバーなどへの人材紹介を専門にした会社、通称“夜のハローワーク”があります。いま、ここを訪れる学生が後を絶ちません。 なぜ、彼女たちは“夜の世界”に足を踏み入れることを決めたのか。今年の夏から関東のキャバクラ店で働き始めた女子大学生を取材しました。 (報道局 社会番組部 ディレクター 野澤 咲子) 女性が駆け込む“夜のハローワーク” 新宿・歌舞伎町のとある雑居ビル。年季の入ったエレベーターを降りると、“夜のハローワーク”と呼ばれる人材紹介会社(厚生労働省 許可)があります。クラブ音楽が流れるオフィスには、常時10名ほどのスタッフが勤務していて、登録している女性たちのデータ管理や電話対応に追われています。取材に訪れた日も

    コロナ禍 “夜の世界”に向かう学生たち - 貧困や格差のない社会へ - NHK みんなでプラス
    mohno
    mohno 2020/12/03
    コロナで大変だろうし、国立大学の学費は減らせと思うが、「キャバクラで働くしかない」と言われると男子学生はどうなんだ?という思ってしまう。(そもそも“夜の街”の仕事は減っていないのか?)
  • 科学技術立国支える 大学院の博士課程学生数 ピーク時の半分に | 教育 | NHKニュース

    5日からことしのノーベル賞の受賞者の発表が始まります。3年連続での日人の受賞となるか注目されますが、科学技術立国を支えると言われる日の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する人の数がピーク時の平成15年度から減り続け、昨年度はほぼ半分となっていて、ノーベル賞の受賞者からも対策を求める声があがっています。 しかし、受賞者が相次ぐ一方で、科学技術立国を支えると言われる日の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する学生が減り続け、文部科学省によりますと、ピーク時の平成15年度のおよそ1万2千人から、昨年度はほぼ半分の5963人まで減りました。 また、人口100万人当たりの博士号取得者の数も、欧米が増加傾向にあるのに対し、日は2008年度の131人から減少し、2017年度には119人と、アメリカドイツ韓国の半分以下の水準にまで落ち込んでいます。 これについて、ノーベル

    科学技術立国支える 大学院の博士課程学生数 ピーク時の半分に | 教育 | NHKニュース
    mohno
    mohno 2020/10/04
    「欧米諸国などでは博士号を取得すると企業などでの就職が優位になる側面があるのに、日本では処遇がほぼ変わらない」←格差が開くと問題視されるじゃないか。なのに、わざわざイバラの道を歩きたくないよね。
  • 土砂災害の研究者が減少 災害対応が立ち行かなくなるおそれも | NHKニュース

    各地で土砂災害が頻発する一方で、調査を行って対策を助言する研究者は減少し、このままでは土砂災害への対応が立ち行かなくなるおそれが出てきました。学会や国土交通省などは研究者を確保するための方法を検討していくことにしています。 しかし、専門家などで作る「砂防学会」によりますと、土砂災害の現場を調査して国や自治体に対策を助言する大学の研究者は年々減少し、去年の時点では47人にとどまっているということです。 これは、大学での研究者のポストが減ったことで、若い世代の人が研究者にならずに民間企業に就職することが多いことなどが原因とみられ、20年後には30人弱まで減少する見込みです。 すでに、土砂災害に遭った自治体では研究者を確保できず苦労するケースが出ているということで、このまま減少が続けば、多発する土砂災害への対応が立ち行かなくなるおそれがあるということです。 このため砂防学会は、国土交通省や自治体

    土砂災害の研究者が減少 災害対応が立ち行かなくなるおそれも | NHKニュース
    mohno
    mohno 2019/04/28
    そもそも民間の方が待遇がよくなれば、わざわざ大学に残らないよね。民主党政権に戻せば解決するんじゃ?:-p
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