ふらふらになり、足取りがおぼつかない中、歯を食いしばって最後まで走り切った。8日に行われた東京五輪の男子マラソンで、服部勇馬(27)=トヨタ自動車=は2時間30分8秒の73位でゴールにたどり着くと、倒れ込み、車いすで医務室に運ばれた。深部体温が40度以上になり、重い熱中症の症状だった。
東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長は、大坂なおみ選手を聖火リレーの最終走者にしたくなかったと、Daily Beastが報じた。 森元会長は、ニューヨーク・ヤンキースなどで活躍した松井秀喜さんのような「純粋な日本人男性」を望んでいたという。 7月の開会式では、日本人の母とハイチ系アメリカ人の父を持つ大坂選手が聖火台に火をともした。 女性蔑視発言で辞任した東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長は、テニス界のスターでバイレイシャルの大坂なおみ選手ではなく、「純粋な」日本人を聖火リレーの最終走者にしたがっていたと、Daily Beastが報じた。 森元会長はニューヨーク・ヤンキースや読売ジャイアンツでプレーした元野球選手の松井秀喜さんを推していたと、組織委員会の職員がDaily Beastに語った。 職員によると、森元会長は「(松井は)純粋な日本人男
テニスの全仏オープン(パリ)棄権とうつ告白で、世界中の注目を集める大坂なおみ(23=日清食品)について、英国メディアはウィンブルドン選手権(28日開幕)に出場した場合でも、会見免除などの特別扱いはないと報じている。 英紙「デーリー・メール」は「大坂なおみは、ウィンブルドンで特別扱いを受けず、メディア義務を果たさなければならないだろう」と論じた。棄権表明後に4大大会が発表した声明について「選手のメディア要件を改善すると誓っているが、これは大坂のメンタルヘルスとの闘争のための特別な扱いではないことを強調している」と指摘。大会出場の可能性は減少しつつも、出場した場合は「大坂だけ会見免除などの特別措置はない」と記した。 また英紙「タイムズ」も「4大大会の声明は、大坂だけでなく、すべての選手に適用されるもので、大坂を特別扱いをしないことを強調している」と指摘。オーストラリア紙「オーストラリアン」はタ
テニスの大坂なおみ選手が全仏オープンを棄権しました。大坂選手は1回戦のあと記者会見に出席せず主催者から罰金を科されていて自身のツイッターで「大会やほかの選手、私自身にとって撤退することがベストだと思った」などとコメントしています。 大坂選手は全仏オープンを前に試合後に行われる記者会見に応じない意向を示し、30日の1回戦のあと会見に出席しなかったため、主催者から罰金を科されました。 大坂選手の一連の対応について選手からは、心情を察する声やメディア対応の必要性を指摘する声などが上がっていました。 こうした中、大坂選手は31日、自身のツイッターを更新し「誰もが大会に再び集中できるようにするため、大会やほかの選手、そして、私自身にとって私が撤退することがベストだと思った」として、大会を棄権すると表明しました。 そして、大坂選手は「2018年の全米オープン以来、長い間、気分が落ち込むことがあって対処
テニスの大坂なおみ選手が自身のツイッターで全仏オープンを棄権すると表明したコメントの全文です。 私が撤退することが最善だと思う これは、数日前に投稿したときに想像も意図もしていなかった状況です。パリでの大会に誰もが再び集中できるように、大会やほかのプレーヤー、そして私自身とって、私が撤退することが最善だと思います。 私は注意をそらすことを望んでいたわけでは決してありません。そしてタイミングが理想的でなかったことや、メッセージをもっと明確にできたかもしれないことは受け入れます。もっと重要なことは、メンタルヘルスを軽視したり、この用語を軽く使用したりすることは決してないということです。 真実としては、2018年の全米オープン以来、長い間、気分が落ち込むことがあってそれに対処するのに本当に苦労しました。 私を知っている人は誰でも私が内向的な人間だと知っているし、トーナメントで私を見た人は誰でも、
大坂なおみ 全仏処分に反発か「怒りは理解の欠如」 「さよなら、せいせいする」画像 拡大 「全仏オープン」(30日、パリ) テニス女子で世界ランク2位の大坂なおみ(23)=日清食品=が30日(日本時間31日)、自身のSNSを更新し、この日、記者会見を拒否した自身に対して、罰金と今後の大会追放などを処置を警告してきた大会主催者への反発をにじませた。 ツイッターでは「怒りは理解の欠如です。変化は人を不快にする」と呟き、インスタグラムのストーリー機能では米国のラッパー、Juice Wrldの作品のジャケット写真を投稿。そこには「Good bye&Good RIDDANCE」(さよなら、せいせいする)と記されていた。 全仏オープンの主催者は30日、この日、初戦突破したものの、選手に義務づけられている記者会見を拒否した大坂に1万5000ドル(164万円)の罰金を科したことを発表した。 「大坂なおみは本
テニスの大坂なおみ選手が、全仏オープンの1回戦のあとの記者会見に応じなかったことを受けて、大会の主催者は、大坂選手に1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。 大坂なおみ選手は、大会の主催者の発表のあと、自身のツイッターに「怒りは理解の欠如。変化は人々を不快にさせる」という内容を投稿しました。 今後の四大大会 出場停止処分の可能性も 大坂選手は30日、全仏オープンの1回戦でルーマニアの選手に2対0のストレートで勝ちましたが、試合後の記者会見に出席しなかったため、大会の主催者は大坂選手に対し、1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。 今回の処分にあわせてすべての四大大会の主催者は連名で声明を発表し、「試合の結果に関わらずメディアに関与することは選手としての責任であり、その責任は選手がテニスとファン、そして自分自身のために負うべきものだ」としたうえで、大坂選手が今後も会見に応じない場合は
テニスの大坂なおみ選手が、全仏オープンの1回戦のあとの記者会見に応じなかったことを受けて、大会の主催者は、大坂選手に1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。また、すべての四大大会の主催者は連名で、大坂選手が今後も会見に応じない場合は、出場停止処分の可能性もあるとする声明を発表しています。 大坂選手は30日、全仏オープンの1回戦でルーマニアの選手に2対0のストレートで勝ちましたが、試合後の記者会見に出席しなかったため、大会の主催者は大坂選手に対し、1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。 大坂選手は大会前に自身のツイッターで、試合後に行われる記者会見が「アスリートの精神状態のことを考慮していない」などとして、今回の全仏オープンの期間中に行われるすべての記者会見に応じない意向を明らかにしていて、大会の主催者側は会見に応じるように求めていました。 今回の処分にあわせてすべての四大大会の主
現地時間5月27日、女子テニス世界ランク2位の大坂なおみが、今年の「全仏オープン」(5月30日~6月13日/フランス・パリ/グランドスラム/クレー)における全ての記者会見に応じない旨を自身のSNSで表明した。 【PHOTO】大坂なおみ、全豪オープン2021優勝の厳選写真をお届け! 会見拒否の決断に至った経緯について、自らの意思を公式ツイッターで公開した大坂は、「人々がアスリートのメンタルヘルスについてあまり考えていないと感じていた」と記者たちへ苦言を呈した上で、「特に負けた選手をあのような場で問い詰めるのは、落ち込んでいる人を蹴落とすようなもの」と試合後の会見が選手の精神状態に悪影響を及ぼす可能性を指摘していた。 仮に大坂が本当に試合後の会見に応じない場合、出席義務違反により罰金が科せられる可能性が高い。それでも、「この件で科せられる罰金の相当額が、メンタルヘルスの慈善団体に寄付されること
テニスの大坂なおみ選手が今月開幕する全仏オープン期間中、すべての記者会見に応じない意向を自身のツイッターで明らかにしました。会見は「アスリートの精神状態のことを考慮していない」としています。 大坂選手は自身のツイッターに英語で投稿し、その中で「私は試合で負けたあと、会見場で気落ちしたアスリートの映像をたくさん見てきた」としています。 そして「私は人々がアスリートの精神状態のことを考慮していないと、しばしば感じてきた。以前に何度も尋ねられた質問を受けたり、私たちの心に疑念をもたらすような質問をされたりしていて、私はただ私を疑う人々に自分をさらすつもりはない」として、今月30日に開幕する四大大会、全仏オープンの期間中、すべての記者会見に応じない意向を明らかにしました。 大坂選手は「トーナメントに対する個人的な不満があるわけではなく、若かったころから、私にインタビューしてきた数人のジャーナリスト
47都道府県で人口が最も少なく、県内総生産も最小の鳥取県。平井伸治知事(59)が、首都東京の五輪の聖火リレーを「アメリカナイズされた大騒ぎ」と評している。
1年の延期を経て、東京オリンピック・パラリンピック(以下、東京五輪と表記)の開幕まであと5カ月。果たして開催できるのか? それとも中止にすべきなのか? 延期も考えられるのか? 1年前に「延期すべき」と声を上げたJOC(日本オリンピック委員会)理事・山口香氏は、いまの状況をどう見ているのだろうか。アスリートたちへの思いも含めて話をうかがった。 開催でリスクを負うのは私たち日本国民──東京五輪は今年開催できるのでしょうか。 「厳しい状況にはあると言わざるを得ません。国民は疲弊し、医療現場はひっ迫…去年よりも状況が悪くなっているという実感です。世論調査によると、国民の約8割が『五輪を開催すべきではない』と考えています。このことは重要視すべきです。 また、去年と今年ではコロナに対する認識も世界的に変わってきています。去年のいま頃は、未知のウイルスに世界中が怯えていました。コロナの全容が見えなかった
来年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催についてNHKの世論調査でおよそ30%が「中止すべき」と答え、「開催すべき」と答えた人を上回りました。 NHKは、今月11日から3日間、全国の18歳以上を対象にコンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「RDD」という方法で世論調査を行いました。調査の対象となったのは、2164人で、58%にあたる1249人から回答を得ました。 「桜を見る会」の前日夜に開かれた懇親会をめぐる問題で検察は捜査を進めています。この問題についての安倍前総理大臣の説明にどの程度納得しているか聞いたところ、「大いに納得している」が2%、「ある程度納得している」が11%、「あまり納得していない」が33%、「まったく納得していない」が45%でした。 来年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催についてどう思うか聞いたところ、「開
「IOCが東京五輪中止を決定」――。2021年7月23日に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックを巡り、こんなツイートがTwitter上で注目を集めている。ツイートしたのは、元博報堂社員で五輪関連の著作がある、作家の本間龍氏。本間氏のツイートに対し、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は事実関係を否定している。 本間氏は21日午後4時頃、欧州各国で新型コロナウイルスの新規感染者数が爆発的に増加したため、IOC(国際オリンピック委員会)が東京五輪中止を決断したとツイート。政府や大手広告代理店の内部情報を基に発信したとしている。 本間氏のツイートは22日正午時点で約3700リツイートされている。これについてITmedia NEWSが問い合わせたところ、組織委は「お問い合わせをいただきましたような事実は一切ありません」と明確に否定した。 関連記事 東京五輪延期で「ロボットプロジ
【ニューヨーク共同】30日の米紙USAトゥデー(電子版)は、東京五輪の新たな大会日程が発表されたことについて「無神経の極みだ」と国際オリンピック委員会(IOC)を批判した。 同紙の運動担当コラムニストは「世界中が疫病と死と絶望に包まれている時に、なぜ日程を発表する必要があるのか」と指摘。「せめて暗いトンネルを抜けて光が見える時まで待てなかったのか」と述べ、新型コロナウイルス感染の状況改善を待つべきだったとした。 さらに来年7月に感染が終息している保証はないとして、発表が拙速だったと主張した。
「無観客の東京五輪」を協議 WHO 2020年03月06日20時27分 【ニューヨーク時事】新型コロナウイルスの感染拡大を受け、7月24日開幕の東京五輪を無観客で実施した場合のリスクと利点について、世界保健機関(WHO)と各国際競技団体の医療担当者が協議していたことが明らかになった。5日付のニューヨーク・タイムズ紙(電子版)が関係者の話として伝えた。 【特設ページ】東京五輪・パラリンピック2020~最新ニュースに写真特集、動画も~ 同紙によると、協議は先週に電話会議の形式で行われ、最悪の場合として無観客での五輪開催が話題に上った。 東京オリパラ2021年に延期 東京五輪・パラリンピック スポーツの言葉考
ダフ屋は泥棒なのか? ある高名な辞書は、“スカルパー(戦利品として敵の頭の皮を剥ぐ人々)”を「短期間に売買を繰り返して利ザヤを稼ぐ者」、“スカルピング(頭皮剥ぎ)”を「詐欺・泥棒の類」と定義している。これは一般大衆のチケット・スカルパー、すなわちダフ屋に対する敵意をよく表している。 彼らへの非難の理由を見つけるのは難しくない。大人気のコンサートやスポーツイベントを楽しみにやってきた人は、会場で、3000円の席に1万円も払わなければならないことを知って仰天する。 そしてこの馬鹿げた値段は、ダフ屋が定価で買ったチケットを、人々がどんな言い値でも買いたいと言い出すまで故意に売り惜しんできたからだと考えるだろう。だが、経済的に分析するならば、ダフ屋に対するこの批判は不当である。 なぜダフ屋が存在するのだろうか。 ダフ屋稼業の成立条件、すなわち必要にして欠くべからざる前提とは、固定されて変更不能なチ
東京オリンピックにまたしても暗雲が立ちこめ始めました。詳細は以下から。 ドイツメディアの報道によると、国際オリンピック委員会(IOC)が世界保健機関(WHO)と連絡を取り合っていることをDPA通信が報じたそうです。 これは新型コロナウイルスによる新型肺炎対策の一環で、あと半年に迫った東京オリンピックについて「感染症対策は、安全に大会を開催するための重要な要素」としています。 なお、新型肺炎の発生を受け、サッカーやバスケットボールのオリンピック予選トーナメントが中国から移転済み。 2002年11月に発生したSARSの終息が2003年7月までかかったこと、新型肺炎がSARSを上回る勢いで感染拡大していることを踏まえると、東京オリンピックに重大な影響が及ぶ可能性はあります。 その場合、急ピッチで設立した新国立競技場や3兆円にも及ぶ莫大な投資は、無駄になってしまうのでしょうか……。
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