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社会と研究に関するmohnoのブックマーク (12)

  • コロナ禍の自殺 女性だけ増加のなぜ 支援団体がSNS相談|NHK

    「死にたい」「苦しい」「消えたい」。 若い女性たちの支援を行う団体にSNSで次々に寄せられる切実な心の声。 生きづらさを抱えた女性たちが助けやつながりを求めています。 減少傾向だった自殺者の数は、コロナ禍に入って男性の減少が続く一方、女性は増加に転じています。 コロナ禍が女性の自殺にどのような影響を与えているのか。 最前線の支援の現場で女性たちの声に耳を傾けました。 ※悩みや不安を抱えたときの相談先は記事の最後にあります。

    コロナ禍の自殺 女性だけ増加のなぜ 支援団体がSNS相談|NHK
    mohno
    mohno 2022/10/03
    「2020年3月から2022年7月までの2年5か月で、自殺した人の数が約8500人増えたとするシミュレーション結果」←だから、これ、2019年比で年間1000人も増えていないのに、どういう試算なの?
  • https://twitter.com/jmuk/status/1576425665338822656

    https://twitter.com/jmuk/status/1576425665338822656
    mohno
    mohno 2022/10/03
    治験中という話が6年前か。 https://togetter.com/li/1005193 ALS協会の発表→ https://www.als.org/navigating-als/living-with-als/fda-approved-drugs/amx0035 一方ではこんな話も→ https://forbesjapan.com/articles/detail/13356 金が集まったのは事実だろうけどね。
  • 社会学者ってどういう人がなるものなのか実体験に基づいて解説する

    最初に言うけど、俺はあくまで社会学の学士。 文系だけどちゃんと大学出る時に論文は書いてる。 そのときの研究室における思い出を中心に語る。 ぶっちゃけ配属されるころには社会学者だいたい嫌いになってて外と付き合いないから教授レベルはN=10ぐらい。 学生はN=30ぐらいかな。 ぶっちゃけ俺大学であんま人脈作れてないんよな。 サークルも下半身的なアレが面倒くさくなって途中で抜けたし。 社会学部への志望動機は「文学部よりは学歴としてちゃんとしてそう。コンサルとかで濡れ手に粟でお金稼げそう」が多いこれマジ。 経済学部と間違えて入っただろお前って人ばっか。 経済学部って数字とか多くて難しそうだけど社会学ならまあ国語力でいけるだろみたいな感じの人も多かったね。 最初は世の中を良くしたいんです云々みたいな事言ってた人が、まあ異性の前でイキってたり教授の前だから真面目なこと言ってただけで、話を聞いてみると楽

    社会学者ってどういう人がなるものなのか実体験に基づいて解説する
    mohno
    mohno 2022/01/11
    「俺が言ってることこそが本当に正しいんだよな」←社会学の問題はここだよね。誰もが同意できる“事実”をベースに論じようとしない。だから科学的議論ができない。これは宗教。信じない人には通じない。
  • MITのタスクフォース「完全自律走行車は"少なくとも"10年かかる」

    20人以上のメンバーからなるMITの教員と学生の研究チームと外部の諮問委員会は7月23日、自律走行車の開発に焦点を当てた最新の報告書を発表した。それによると、完全なドライバーレスシステムが大規模な地域に展開されるまでには少なくとも10年はかかるだろうとしており、特定の交通分野では地域ごとに拡大が進み、その結果、全国的に利用可能性にばらつきが生じるとしている。 共著者のJohn Leonard(MIT工学教授)とErik Stayton(MIT博士候補)は、技術的な課題に加えて、コストが採用の障壁となっていることを指摘している。真の意味での自律走行車には複雑なセンサーとコンピューターが必要で、その生産量は先進運転支援システム(ADAS)に比べても少ない。また、自律走行車の安全性を人間が監視する遠隔操作は、ビジネスモデルへの懸念が高まっている研究を考えると、「無視できない」コストになる可能性が

    MITのタスクフォース「完全自律走行車は"少なくとも"10年かかる」
    mohno
    mohno 2021/01/05
    「MITの教員と学生の研究チームと外部の諮問委員会…完全なドライバーレスシステムが大規模な地域に展開されるまでには少なくとも10年はかかると指摘」「Waymoは…年間数十万ドルの収益しか得られなかった」
  • (PDF) COVID-19 について - Minato NAKAZAWA, Ph.D.

    3/31/20 1 COVID-19 について Minato NAKAZAWA, Ph.D. <minato-nakazawa@umin.net> 2020 年 3 月 30 日 http://minato.sip21c.org/2019-nCoV-im3r.html まとめ資料(出典は上記 web ページ参照) 注:(私見)とあるスライドは根拠不十分です 3/31/20 2 病原体について (Lai C-C et al. https://doi.org/10.1016/j.ijantimicag.2020.105924) ● COVID-19 の病原体はヒトを宿主とする 7 番目のコロナウイルス SARS-CoV-2 – 4 つは風邪のウイルス – 残り 3 つが SARS-CoV , MERS-CoV と,いま流行中の SARS-CoV-2 (当初は 2019- nCoV と呼ばれてい

    mohno
    mohno 2020/03/31
    「いつまで続くのか=最短でも1年以上」「ワクチンができない感染症も多いので,できる保証はない」「控えめに見て 75 億×0.4×0.003 =900 万人死亡」「オーバーシュート…最悪の場合,75 億×0.7×0.01 =5250 万人死亡」
  • “科学技術強国”中国の躍進と日本の厳しい現実 |NHK NEWS WEB

    いま、中国の科学技術が急速に成長している。「科学技術強国」の建設を掲げてばく大な資金を研究につぎ込み、超大国・アメリカに迫ろうとしているのだ。これと対照的に、国際的な地位低下が指摘されている日の科学技術。「科学技術立国」を標ぼうしながら、何がこの差を招いたのか。躍進を続ける中国の現実から目を背けてはならない。(科学文化部記者 横川浩士) 中国・上海から高速鉄道で1時間余り、江蘇省無錫市にある「国立スーパーコンピューターセンター」。ここに、中国が世界に誇る「神威・太湖之光」がある。 アメリカなどの専門家がまとめている計算能力の世界ランキングで、ことし6月までの4期2年、1位の座を保ってきたスーパーコンピューターだ。 高度な計算を伴う研究に欠かせず、各国が開発競争にしのぎを削っているスーパーコンピューター。最新のランキングでは、中国は上位500台のうち200台余りを占め、2位のアメリカを大き

    “科学技術強国”中国の躍進と日本の厳しい現実 |NHK NEWS WEB
    mohno
    mohno 2018/09/14
    研究開発に重点を置くので社会保障を中国レベルにします、っていう政治家がいても高齢者から総スカン食らいそうだけど、そういう政治家に投票する人どれくらいいるのかな。
  • 京大、軍事研究しない方針 「人類の幸福脅かす」 | 共同通信

    京都大は28日、軍事研究に関する基方針をホームページで発表し、人類の幸福などを脅かすことにつながる軍事研究は行わないとした。 方針では、京大の研究活動は平和貢献や社会の安寧、人類の幸福を目的とするものだと指摘。軍事研究はそれらを脅かすことにつながるとして、京大の研究者は、研究活動が社会に与える影響を自覚しながら、社会からの信頼に応えていくことが求められるとした。 個別の事案に関して判断が必要な場合、学長が設置する委員会で審議するとした。

    京大、軍事研究しない方針 「人類の幸福脅かす」 | 共同通信
    mohno
    mohno 2018/03/29
    “軍事研究”←軍事転用できる技術、まで含むとIT関係は軒並みアウトだろうし、ドローンも、となってしまうから、軍事目的の予算を持ってこないぞ、という宣言だったりするのかな。
  • 国立大学の教授はさらに“研究貧乏”に。6割が年間50万円未満 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    国立大学が国から受け取る運営費交付金など「基盤的経費」から、大学の研究者に配分する「個人研究費」が減少傾向にあることが文部科学省の調査で分かった。研究者の4割が「10年前より減った」、2割が「半減以下」と回答した。年間金額は6割が「50万円未満」と少額の状態。公募事業など「競争的資金」を獲得しないと、多くの研究者は十分な研究ができない現状が浮き彫りとなった。 近年、基盤的経費が抑えられ、研究者全体を支える個人研究費の削減が問題になっていたが、実態は不明だった。文科省は7月、科学研究費助成事業(科研費)の採択上位200大学から抽出した各50人にアンケートを実施。回答率36%に相当する3646人(国立大4割、公立大1割、私立大5割弱)を分析した。 その結果、年間金額が「50万円未満」と答えたのは非実験系で8割弱、研究費がかかる実験系でも5割に上った。分野を問わず全体の8割は「100万円未満」で

    国立大学の教授はさらに“研究貧乏”に。6割が年間50万円未満 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    mohno
    mohno 2016/08/26
    「公募事業など「競争的資金」を獲得しないと、多くの研究者は十分な研究ができない現状」←目標や成果を明確にすること自体には必ずしも反対しないが、総額が減ってるんじゃなかったかな。
  • 小保方晴子氏を「追い詰めた」かもしれない 「博士号」の人々の悲惨な就職状況

    世間では博士論文の「コピペ疑惑」で騒がしいが、もちろん独自の研究で論文を書き上げ、博士号を手にした人が大多数だろう。ところが、苦労して学位を手にしても、就職先がなかなか見つからないというのだ。 大学や研究機関に勤めたくても、そこは狭き門。一般企業は、博士の採用にあまり積極的ではないそうだ。実態は好転するだろうか。 国の見通し甘く博士号取得者の採用枠広がらず 文部科学省が発表している最新の2012年度版「学校基調査」では、博士課程修了者の就職状況に触れている。このうち正規の就職者は52.5%にとどまっている。修士課程修了者の70.1%と比べると、差は大きい。また正規の職員でない者は14.8%、一時的な仕事が5.3%となり、2割ほどが仕事は見つかっても不安定な状態に置かれていることがわかる。進学も就職もしていない割合は18.5%に達する。2割弱が博士号をとりながら「無職」を余儀なくされている

    小保方晴子氏を「追い詰めた」かもしれない 「博士号」の人々の悲惨な就職状況
    mohno
    mohno 2014/03/20
    「企業業績の改善とともに博士の採用枠も拡大するだろうか」←別にバブルの頃だって、博士課程まで進んだ人の求人はよくなかったよ。相対的には。
  • 【STAP】東浩紀「なぜこんな嘘つきが博士になれ、国民的スターになれたのか、社会全体の問題だ」VS「研究者の苦労わかるまい」「素人がギャーギャーいうのは…佐村河内とは違う」:ハムスター速報

    TOP > STAP細胞 > 【STAP】東浩紀「なぜこんな嘘つきが博士になれ、国民的スターになれたのか、社会全体の問題だ」VS「研究者の苦労わかるまい」「素人がギャーギャーいうのは…佐村河内とは違う」 Tweet カテゴリSTAP細胞 0 :ハムスター2ちゃんねる 2014年3月12日 19:30 ID:hamusoku この問題、なぜ社会全体の問題なのか。それは単に「嘘つきがここまで成功してしまう」事例だから。これはもうSTAP細胞が実在するかどうかとか、文系と理系がどうとか、そういう問題を超えている。(北田暁大氏も、ぼくを遠回しに批判するまえにもう少し単純に事実を集めたほうがいい。) 東浩紀 hiroki azuma 認証済みアカウント @hazuma 作家、思想家。ゲンロン代表。ゲンロンカフェオーナー。東大客員助教授、早大教授、東工大特任教授等歴任もいまは大学所属なし。著書多数。サ

    【STAP】東浩紀「なぜこんな嘘つきが博士になれ、国民的スターになれたのか、社会全体の問題だ」VS「研究者の苦労わかるまい」「素人がギャーギャーいうのは…佐村河内とは違う」:ハムスター速報
    mohno
    mohno 2014/03/13
    「常温核融合スキャンダル」とか森口尚史とか忘れたか。
  • 研究者が沈黙する理由 - クマムシ博士のむしブロ

    公開された研究論文のデータについて議論をするのは科学研究の営みの一部です。科学研究における発見は、論文として発表されればその発見の妥当性が完全に保証されたことになる、というわけではありません。吟味されながら、その研究結果の妥当性が評価されていきます。これまでにも、有名雑誌に掲載された後に撤回された研究論文は数多くあります。 ある研究者が大きな発見の報告をし、国民の多くがその人を称賛するようになると、その研究者による研究報告の内容について議論すること自体が難しくなります。少しでも研究結果の疑義について論じれば、人々から非国民扱いを受けて個人攻撃を受けることがあります。そのような人々は、科学研究の作法について知らないのです。10年ほど前に、韓国ではこのような状況が起こりました。 ほとんどの研究者が疑念を持つようなデータがそこにあったとしても、世間にこのような雰囲気が形成されてくると、ブログなど

    研究者が沈黙する理由 - クマムシ博士のむしブロ
    mohno
    mohno 2014/02/17
    そうかなあ。むしろ大学教員などは職にあぶれる不安がないわけで、それこそ根拠薄弱でも批判を浴びせそうな気はするけれど。
  • 2035年に氷河消失せず 報告書に誤りとIPCC - MSN産経ニュース

    世界中の科学者で構成する国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は20日、2007年に発表した第4次報告書の中で、ヒマラヤの氷河が35年にも消失するとした記述が誤りだったとする声明を発表した。 問題の記述は同パネルの三つの作業部会のうち、温暖化の影響を担当する第2作業部会の報告書に記載されていた。これは一般向けの科学雑誌や環境保護団体の冊子に掲載されたデータの引用で、学術誌に発表された研究成果ではなかったという。このデータの基になったとみられる未発表研究では、世界全体の氷河の消滅時期が2350年となっていた。 IPCCのパチャウリ議長は「データの信頼性を十分にチェックするというIPCCの手続きが守られていなかった」としている。(共同)

    mohno
    mohno 2010/01/21
    「未発表研究では、世界全体の氷河の消滅時期が“2350年”」<これもまた確かめようのない話だなあ。
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