英語の次はプログラミング、楽天の三木谷会長が社員に要求
英語を社内公用語にした楽天の三木谷浩史会長兼社長が、今度はコンピューターのプログラミング能力を社員に求めている。 近く１万7000人超の社員に、コンピュータープログラムの仕組みや、ＣＰＵ（中央演算処理装置）とＧＰＵ（画像処理半導体）の違いを理解するよう求める見通しだ。プログラミング言語を記述する初級レベルのコーディング能力が必須となる。 楽天は2018年、約260人の非技術系新卒者向けにプログラミング言語Ｊａｖａの入門レベルとネットワークアーキテクチャー構築の基本スキルを含む６カ月間のコースを設けた。今年４月入社の新卒400人も研修に３カ月を費やすことになる。同社では研修を全従業員に拡大する計画はまだないとしている。
日本でプログラマが少ない理由は正当な対価を支払わないからである - WirelessWire News（ワイヤレスワイヤーニュース）
「日本史なんかより、プログラミングを教えるべき」三木谷浩史氏と夏野剛氏が日本の技術者不足を嘆く この対談がテクノロジー界隈の怒りを買って大炎上しております。三木谷氏と夏野氏曰く、日本史なんか教えなくていいからプログラミングを教えろ、日本でプログラマが足りない理由は工学系とかプログラム系を学ぶ学生が少ないから、だそうであります。つまり、それらを学ばない若い人が悪い、ということの様です。 しかし日本と欧州や北米の現場をみて来た自分からすると、お前ら一体何言ってんだということを申し上げたい。 日本で通信系やIT系の技術者が増えない理由は、ずばり、それら業界がエンジニアを大事にしないからでしょう。 このブログでも再三書いていますが、欧州だと、弱小ベンダーだって日本の様なデスマーチとは無縁です。就労環境の良さは比較になりません。インフォメーションアーキテクトなら年収２千万を軽く越える人だっています。
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