アニソンの歌姫LiSA(34)の夫で、7月30日にスタジオ関係者A子さんとの不倫が発覚し、活動を休止していた人気声優の鈴木達央(38)が声優活動を再開したことが「文春オンライン」の取材でわかった。鈴木の所属事務所が取材に答え、近況を明かした。また、関係者によれば、「LiSAは鈴木の謝罪を受け入れた」という。
アニソンの歌姫LiSA(34)の夫で、7月30日にスタジオ関係者A子さんとの不倫が発覚し、活動を休止していた人気声優の鈴木達央(38)が声優活動を再開したことが「文春オンライン」の取材でわかった。鈴木の所属事務所が取材に答え、近況を明かした。また、関係者によれば、「LiSAは鈴木の謝罪を受け入れた」という。
CMで「尿一滴で、精度86%のがん検査」を謳っている、HIROTSUバイオサイエンス(以下、H社)の線虫がん検査を巡って、関係者から検査方法に疑義の声が上がっていることが「週刊文春」の取材でわかった。 H社は線虫でがんが判定できるとする検査キット「N‐NOSE」を2020年10月に発売。『ガイアの夜明け』(テレ東系)などのテレビ番組で大きく報じられ、この10月からは俳優の東山紀之が出演するテレビCMも放送されている。 H社の広津崇亮代表によれば、線虫はがん患者の尿の匂いを好み、そちらへ向かう。一方、健常者の尿の匂いは嫌うため、線虫の動く方向で、がんの判定が出来るのだという。その線虫の習性を利用したのが「N‐NOSE」。これを使えば、胃がん、大腸がんなどの五大がんに加え、肝がん、前立腺がんなど、全15種類のがんが判定できるという。
市原 作家陣の精査です。いちばん絶望したのは新人作家陣の層の薄さです。まったくゼロというわけではない。しかし、この大きな雑誌を動かしていくには圧倒的に才能群が足りない。未来への種子がない。育成体制もズタズタ。僕の編集長時代に黄金時代が到来することは絶対にないと確信しました。 先ほども申し上げたように、新人作家の育成には最低6~7年はかかります。自分は捨て石になるしかない、礎を築く代にしようと腹を括りました。ただ、新人作家が育つのを待ってばかりもいられない。 ――その間にも収益を上げなきゃいけないわけですしね。 市原 そう。壊滅的な経営状況の中でゼロベースから新人育成するわけで、第1期生が育ち切るまで最低でも5年。その間に雑誌が潰れてしまってはどうしようもない。そのときに閃いたアイデアが、『名探偵コナン』のスピンオフでした。当時の「少年サンデー」では『名探偵コナン』が絶対王者であり、青山剛昌
体調不良を訴え、9月8日に活動休止を発表したミュージシャンのGACKT(48)。実はこの前後、GACKTが中部地方在住の既婚女性と不倫していたと告発するのが、この女性の夫・A氏だ。 GACKTの公式サイトによれば、8月6日に海外から帰国した後、体調不良を訴え、容体が急変。持病の神経系疾患がきっかけで、一時は命にも関わる状態に陥り、仕事を続けることが不可能と医師に判断されたという。当時、GACKTは主演映画「翔んで埼玉」の続編の撮影を控えていたが、一時中断。再開の目処はまだ立っていない。 「妻はもともとGACKTのファンでした。昨年7月4日、彼の誕生日にインスタグラムを通じてメッセージを送ったところ、本人から返事があってやりとりが始まったのです」 妻のB子さん(35)はGACKTが以前交際していた釈由美子似の美女。インスタグラムに新婚旅行や夫婦水入らずの食事の写真を多数アップし、ひと目で既婚
日本では、なぜ「ナチスのモノマネを気軽にしてしまう人」が後を絶たないのでしょうか。 デリカシーのない日本人の発言の数々 筆者はドイツ人の父親と日本人の母親の間に生まれ、ミュンヘンで育ちました。日本に来てから約20年。思い返してみると、来たばかりの頃、「日本とドイツのハーフ」であることを伝えると、よくこうリアクションされたものです。 「日独ですか。日独といえば、日独伊三国同盟ですね!」と。その後、発言者の多くが決まって「わっはっは」と大爆笑するのでした。 「日独伊三国同盟」は筆者ももちろん知っています。しかしなぜ自己紹介の際、それを持ち出すのか不思議でなりませんでした。というのも、ドイツでは「ナチス政権時代に日本・ドイツ・イタリアが同盟を結んでいたことを喜ばしく思うような発言」はタブーだからです。 この発言者の多くは高齢者でした。現在では戦争や同盟のことをあまり知らない人が増えたせいか、同じ
2016年3月18日未明、飲食店従業員だった伊藤竜成さん(当時24)に暴行してけがを負わせたとして、埼玉県警は2021年10月に傷害容疑で男女7人を逮捕した。当初は被害者が見つからず、単なる傷害容疑での逮捕だったが、その後、加害者らの供述から被害男性を死に至らしめていたことが発覚した。 「警察は7人のうち主犯格とみられる男2名を殺人の罪で起訴しようとしていたが、10月28日にA(50代男)という被疑者が留置場内で首を吊って自殺。そのため2021年11月4日に、男1人をさいたま地検が殺人の罪で起訴した」(警察関係者) この事件自体は報道各社がすでに報じている。しかし、警察関係者によると加害者が衝撃的な供述をしているというのだ。
老父を介護していて、ここ半年ぐらい厳しい状態になっているのが「いつもの親父の飲み薬が手に入らなくなった」ことであります。 投票を面倒くさがる親父や親族を無理矢理車に乗せて期日前投票に連れていく道すがら、実家の最寄り駅前では石原伸晃さんが街頭演説で「自民党の功績はコロナに打ち勝ち、医療崩壊を防いだこと」って力説してたわけなんですが。 薬が届かないんですよね、親父の。 国民が力を合わせてコロナ第5波を脱したのは事実 私自身、いま「次世代基盤政策研究所」という民間のシンクタンクに所属して、メディアや大手総研からの下請けで社会保障関連の政策なども見させていただいておりますが、確かに安倍晋三政権から菅義偉政権では政治家、官僚、都道府県などの自治体、医療従事者の皆さんに物事を理解してコロナ対策に協力した国民が力を合わせてコロナ第5波を脱した、これは間違いありません。みんな、ほんとよく頑張ったよね。 最
幼いころからの夢を叶え、「朝日新聞記者」となって活躍していた男性社員は、なぜ自ら命を絶ったのか。直前に書き込んだツイッターには、上司に向けられたと思しき意味深長なメッセージが3通、遺されていた――。 朝日の東京本社 10月6日早朝、大阪市内のマンションから1人の男性が飛び降りた。ちょうどその頃、購読者の自宅に届いた朝日新聞の経済面には、「パナ新体制始動 専門性磨く」と題した彼の最後の署名記事が掲載されていた。33歳の若さで自ら命を絶ったのは、朝日新聞大阪本社経済部の竹岡正貴記者(仮名)だった――。 「通報を受けた警察が、午前4時59分に死亡を確認。現場の状況から事件性はなく自殺と断定しています。勤務先にも事情を聞くため朝日新聞に連絡しました」(大阪府警関係者) 前日無断欠勤していた竹岡氏の訃報に大阪経済部の面々が騒然となったのは、直前に彼が意味深長な書き込みをツイッターに遺していたからだ。
先日、選挙ドットコムという媒体の動画企画で論客の西田亮介さんとご一緒する機会があり、その席で「おい、一郎。情報通信白書読んだか。ついに新聞を読んでる10代がゼロになったぞ」と教えてもらったんですよ。 見物にいったら、やっぱり新聞を読んでいる10代はほぼゼロになっていました。 政治や社会問題の争点が遠い世界のことに これは大変なことだと思うんですよね。 総務省:情報通信白書令和2年版 https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r02/html/nd252510.html 何が大変だって、新聞やラジオに親しんできた60代から80代以上の世代と、これから日本社会を担う10代の若者たちの間では、当たり前のことですが「どの媒体から情報を得て、何に信頼を置くのか」がまったく異なるようになってしまうということですよ。 ある調査では、年代別
英『ガーディアン』紙は、「『イカゲーム』は全世界を虜にした地獄のようなホラーショー。『パラサイト 半地下の家族』とこの作品には完全に分離された2つの階層が登場している」と表現し、仏BFMは、「『イカゲーム』が批評家や視聴者を驚かせている。最初から最後まで緊張感を保ち、見たこともないような残忍さを見せる。BTSや『パラサイト』に続いて韓国文化がこれほど全世界で人気を博したことはなかった」と報じている。 そのフランス・パリでは、Netflixフランスが同ドラマの体験館を期間限定でオープンさせ、3000人待ちだという情報もSNSで話題になっていた。 『イカゲーム』の何が人々をそれほど熱狂させているのだろう。 子どもの遊びが使われる「デスゲーム」 『イカゲーム』は、多額の借金を重ねて立ちゆかなくなり、崖っぷちまで追い詰められた456人が賞金456億ウォン(約44億6000万円)を懸けて“デスゲーム
約7万人の学生数を誇る日本最大のマンモス校、日本大学の中枢についに司直の手が伸びた。9月8日、東京地検特捜部は、日大の本部、そして最高権力者である田中英寿理事長(74)の自宅などを背任容疑の関係先として家宅捜索した。 「疑惑の舞台は日大医学部附属板橋病院です。老朽化による建て替え計画が進んでおり、予算規模は1000億円という大プロジェクト。日大は昨年、基本設計を24億円で設計会社『佐藤総合計画』に発注しているのですが、そのうち約2億円が不正に流出し、大学に損害を与えたとみられているのです」 契約は、日大が全額出資して2010年に設立された株式会社「日本大学事業部」が行なった。大学の納入業者の選定を一手に仕切り、大学のグッズの企画・販売や職員の物品購入から学生寮の管理、保険代理業まで担う組織だ。そのキーマンが日大の理事で、日大事業部の取締役も兼務する田中氏の最側近、井ノ口忠男氏(64)である
じつはメルケルは、東独での少女時代にロシア語弁論大会で優勝もしており、ロシア社会や文化への造詣が深い。だからこそ、プーチンの本質を早い段階で見抜いていて危惧していた。プーチンが手本にしているのは、かつての独裁者スターリンなのではないのか、と。 一方のプーチンは、メルケルが首相になって間もない頃、「ミセス・メルケルはロシアに多大な関心を寄せている。そして、ロシア語を話す!」と報道陣を相手に誇らしげに語っていた。 しかし、その好印象は長く続かなかった。メルケルが人権問題に関心を寄せていると知ると、警戒心を抱くようになる。そしてKGBの元諜報部員らしく、メルケルの弱点を調べはじめた。“メルケルいじめ”を仕掛けるためだ。 愛犬を同席、わざと遅刻…プーチンが仕掛ける“メルケルいじめ” メルケルとプーチンの初めての会談はクレムリンで行われた。そこでプーチンは、KGB仕込みの睨(にら)みでメルケルを威嚇
かねてより西浦氏は開催すれば医療逼迫のリスクが高まるとし、「一年延期」を提唱してきた。開催が事実上決まった6月には、政府分科会の尾身茂会長らと共に、無観客開催を求めた。 だが東京の新規感染者数は爆発的に増加。自宅療養者数は12万人近くに達した。一都三県で自宅療養中に亡くなったのは8月だけで30人を超える。都のモニタリング会議は「非常事態」だと位置付けた。西浦氏が言う。 「五輪の途中で医療体制が逼迫。パラリンピック指定の病院が、組織委員会の要請を受けた重症者の受け入れを断っていたことも判明しました。恐れていた事態が起こってしまった。『政府から徹底的に嫌われてでも、強く止めておくべきだったのではないか』と、惨状を見て痛感しています」 「ブルーインパルス」を見に国立競技場付近に集まった人たち。五輪を機に街に人が溢れた ©共同通信社 だが政府は五輪開催と感染拡大の関連性を否定し続けた。菅義偉首相は
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