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AppleとMicrosoftと社会に関するmohnoのブックマーク (2)

  • 第2回 「EPIC 2024」を考える:EPIC 2014に見る未来予測の落とし穴:株式会社 日立コンサルティング

    2014年5月9日 10年前の未来予測 いまからちょうど10年前、2004年11月のこと。ジャーナリズムの研究を行うポインター研究所(Poynter Institute)の関係者であった2人の若者、ロビン・スローンとマット・トンプソンが、10年後のメディア環境について思いを巡らせていました。そして完成したのが「EPIC 2014」という作品。当時はフラッシュムービーとして公開されたのですが、現在はYouTube上で見ることができます。 まだ見たことがないという方のために、YouTube上にアップされている、日語字幕付きのEPIC 2014を埋め込んでおきましょう。 フロリダにある「メディア史博物館」という組織が2014年に製作したという想定で、インターネットの誕生から、巨大ネット企業「グーグルゾン(Googlezon)」が提供するエピック(EPIC)というサービスの登場までが描かれます。

    mohno
    mohno 2014/05/09
    この前、EPIC2014見直したばかりだけど、あまりに明後日だった。広く普及した「スマートフォン」「タブレット」も、当時からすでに形はあった。どちらも手にした「ジョブズすげぇ」って話。そしてMSも生き残ってる。
  • 続・税金を払わないIT企業

    印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 4月に「税金を払わないIT企業」と題したコラムを、5月には「ハイパー節税策の先駆者 アップル」を書いて、米国の多国籍企業に対する法人税と、各社が国外に留め置く余剰資金の話を紹介した。 この話、長く続いた大統領選挙の関係から話題になることが少なくなったが、ここに来てまた目立ち始めてきた。各国政府による対策や取り締まりの動きが活発になってきたのだ。 格的な議論は年明け以降になりそうだが、稿ではこれまでのおさらいと、ここ1カ月ほどの間に目についた報道各社の記事を紹介したい。 「税金を払わないIT企業」のおさらい 米国時間12月11日付でWall Street Journal(WSJ)が掲載した記事には、「財政の崖」の回避に向けた増税・歳出

    続・税金を払わないIT企業
    mohno
    mohno 2012/12/20
    「世界各国の税制の盲点を利用しながら実効税率で2〜3%程度の税金しか払っていない」「ダブル・アイリッシュ」「ダッチ・サンドウィッチ」「わざわざ国内で融資を受けて配当金などの支払いにあてている一部企業」
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