「望月衣塑子に会った」人に会って、彼女が実際どんな人なのか聞いてみた - 黒色中国BLOG
先に書いておくと、私は本来、望月衣塑子さんに全く興味がなかった。 私は中国以外のことに一切興味を持たない人間である。日本の政治にも興味がない。日本のニュースをほぼ見ない。毎日ツイッターで中国のニュースをツイートしているけど、他の時事問題にはほぼ何の関心もない人間なのだ。 ただ、そんな私でも「望月衣塑子」という名前だけは知っていた。 ツイッターをやっていれば、彼女をフォローしなくても、最低でも週に1回は必ず見かける名前だ。 でも、私にとっては、「お騒がせな人物で、いつも記者会見でシツコク質問を繰り返す人…」というほどの印象しかなかった。 ただ、1つ…彼女に対する疑問があった。 「なぜ彼女はこんなに強力な発信力を持っているんだろうか？」 ツイッターというものを15年もやっていると、発信の上手い人と下手な人がいて、その理由がなんなのか…どこでその差がついてしまったのか…というのは、やっぱり気にな
｢アジアで取り残される｣日本映画が直面する現実
「このままでは、日本はアジアに取り残される」 KOFIC（韓国映画振興委員会）のパク・キヨン委員長と、諏訪敦彦監督（action4cinema／日本版CNC設立を求める会の共同代表、東京藝術大学教授）が日本の映画界に対して、警鐘を鳴らした。 日本映画といえば、今年だけでも是枝裕和監督や濱口竜介監督の作品などが世界の映画祭で高い評価を受けている。 一方で今年5月にアジア7カ国が共同宣言を出した映画制作連携協定「AFAN（Asian Film Alliance Network）」に日本は不参加だった。その背景とアジアにおける日本映画界の現状への危惧を、パク委員長と諏訪監督に聞いた。 日本不在で開始したアジアの連携協定 今年5月の『第76回カンヌ国際映画祭』。役所広司の男優賞（『PERFECT DAYS』）、坂元裕二の脚本賞（『怪物』）受賞により、日本映画が世界から注目を集めた。その一方、現地を
ジャニー氏性加害“誰も止められなかった”構造とは 「マスメディアの沈黙」指摘重く受け止め 日本テレビもコメント｜日テレNEWS NNN
ジャニーズ事務所のジャニー喜多川前社長による性加害問題で、再発防止特別チームは29日、性加害はあったと認め「多くのマスメディアがこの問題を報道しなかった」と指摘しました。 ■マスメディアの沈黙…ジャニー氏の性加害“誰も止められなかった”構造とは有働由美子キャスター 「改めて、今回公表された調査報告書です。ジャニー前社長の『性加害はあった』として、その原因は、ジャニー氏の性嗜好（しこう）異常、姉のメリー氏による放置と隠ぺい、ジャニーズ事務所も『見て見ぬふり』に終始していた、などを挙げています。 その背景には、同族経営で誰も止められなかった、そして“マスメディアの沈黙”、問題を正面から取り上げてこなかったということを指摘しています。小野さん、私たちメディアの大きな責任も問われています」 小野高弘・日本テレビ解説委員国際部デスク 「はい。過去に週刊誌が報じてきたのに、多くのマスメディアは取り上げ
ロシアメディア「日本は敗戦国なのでしゃもじのゲン担ぎなんて無効だ無効！」←ちょっと気にしてるやんけ…
露探【円谷猪四郎】 @karategin 「日中戦争から第二次大戦にかけて、日本兵たちは“必勝”の文字を書きつけ願掛けをした木製の米用大型匙“シャモジ”をお守りとして携帯して戦ったが敗れ、同様に戦った日露戦争も勝利したとは言い難い。なので岸田首相からゼレンスキーに贈られた“シャモジ”も無効（要約）」 bloknot.ru/obshhestvo/str… 2023-03-24 04:03:55 リンク Блокнот Россия Странный подарок: премьер Японии вручил президенту Зеленскому ложку Премьер-министр Японии Фумио Кисида, находясь с визитом в Киеве, подарил президенту Украины Владимиру Зеленскому тр
「1999年以来、絶望しきっています」BBCも注目するジャニー喜多川の性的虐待問題、日本のメディアが“無視”するワケ | 2023年の論点 | 文春オンライン
同氏の少年愛は以前から噂にはなっていたもののタブーとされていた。1964年にジャニーズ事務所が新芸能学院と授業料の支払いを巡るトラブルで裁判となった際に彼の性的虐待も公になったが、当時は同性愛へのタブー視と重なり、口にするのは憚られていた。 週刊文春は一連の告発キャンペーンで、ジャニーズ事務所の教育的配慮の欠如や不公正な労働条件、不当な報酬配分などの人権蹂躙を指摘。好奇心を煽る単なるスキャンダルとしてではなく、声なき弱者の声を拾い、事実を可能な限り客観的に伝え、世に問うことが主眼だった。 「なぜ、日本のメディアは取り上げないのか」 BBCは以前からこの報道に関心があり、22年夏にロンドンから取材のために来日。当時取材班のひとりだった筆者は、文藝春秋で元同僚と共に撮影インタビューを受けた。 ジャーナリズムを専門に学び多くの取材現場を経験した優秀なBBCのスタッフは記事を熟読・研究しており、独
【海外出羽守】朝日新聞 大島隆氏「米国から２年ぶりに日本に戻ってきて改めて思うのは、日本のアルコール事情」← ではデータを見てみましょう
大島隆Takashi Oshima @takashi_oshima 埼玉県川口市の芝園団地で暮らしながら、世の中について考えています。仕事は朝日新聞の英語ニュースサイトAJW(https://t.co/EiLpqLsP83)のデスクです。 takashi.oshima1@gmail.com https://t.co/5dFbUYai6e 大島隆Takashi Oshima @takashi_oshima 米国から２年ぶりに日本に戻ってきて改めて思うのは、日本のアルコール事情。通勤電車とか路上で、普通にお酒を飲んでいる人を見かけると最初はびっくりする。アルコールのＴＶＣＭもすさまじい量。アルコール依存は米国でも大きな社会問題だが、日本での実態はさらに深刻ではと心配。 2022-05-03 08:01:37
大喜利の国 - はてなの鴨澤
読んだ。 www.tokyo-np.co.jp オレはこういうの、裏切りというほど悪意があるとは思ってなくて、たんに無能なんだと思ってる。 たとえば、変異株の伝播速度とワクチンの接種速度の競争になるのは春から明らかだったのに、ずーっとどっかしら変なことやってるのは、やっぱり自民党の指導部が感染症の性質をまともに理解できてないからだと思う。彼らは最高の情報を得られる立場にありながら、専門家の言うことを話半分に聞く。 供給のドタバタについては、危険度順の地域接種からコネ順の職域接種に軸足を移したのがそもそもの間違いだと思うけど、同じコネ順でも、たとえばオリンピック関係の人たちをめちゃ早期に優先接種するくらいの有能さは、あっても良かったんじゃないかと思う。ボランティアの人たちが既に棄民扱いで見ていられない。 河野太郎は自民党の中では説得力のある方だと思うけど、彼ですら「現状を正しく説明する」とい
五輪スポンサーに雁首揃える大新聞6社に「開催に賛成なのか」直撃してみたら「すごい回答」が返ってきた（NEWSポストセブン） - Yahoo!ニュース
『週刊ポスト』（5月24日発売号）が、東京オリンピック・パラリンピックの是非を考える貴重なデータを公表している。スポンサーとなった71社の企業を対象にアンケートを実施し、1、7月開催に賛成か、2、開催の場合は無観客にすべきと思うか、3、有観客で開催の場合、社員に会場での観戦を推奨するか、という3つの質問を投げかけた。国民の7割、8割が反対する巨大イベントを3720億円もの協賛金で支えている彼らには、「なぜ五輪を後押ししているのか」を答える義務がある。 【写真】総理会見では厳しい質問をするのはフリー記者、外国人記者ばかり 実は、こんな当たり前の報道が他メディアでできないことこそが日本の重大事なのだ。その理由は簡単だ。世界のどこでも、これまでの五輪ではあり得ないことだったが、今回は国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねているからである。五輪には莫大な税金が投入され、環境負荷や国民負担
「ニューズウィーク日本版」から寄稿依頼を受けましたが、原稿を提出したら掲載拒否されたのでこちらで公開します - エストニア共和国より愛をこめて
日本のみなさまにおかれましてはいかがお過ごしでしょうか。わたしは元気です。 更新が滞るようになってもう2年近く経過してしまっている当ブログですが、7月末に久々に連絡フォームにメッセージが届いているのを確認しました。以下に転載します。 木野様 突然のメールで失礼いたします。私、ニューズウィーク日本版Web編集部の柾木（まさき）と申します。 今回お願い事がありましてご連絡差し上げました。 このたび『ニューズウィーク日本版ウェブサイト』では、海外にお住まいの邦人筆者による自由投稿形式のコーナー「World Voice」を新設することになりました。 現在の新型コロナウイルス流行など世界に共通する問題や各国各地の社会事象について、筆者の専門性をもとにした一人称の情報が集まるプラットフォームへと成長させていきたいと構想しています。 つきましては、デジタルガバメントでは世界をリードするエストニアで当地と
ネットフリックス「ゴーン氏と契約ない」仏紙報道を否定：朝日新聞デジタル
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“日本メディア 独立性に懸念” 国連特別報告者 日本は反論 | NHKニュース
世界の表現の自由の状況を監視する国連の特別報告者が、スイスで開かれている国連人権理事会で、日本のメディアの独立性に懸念を示す報告書を提出しました。これに対して日本政府は「表現の自由は憲法で最大限に保障されている」と反論しました。 国連の特別報告者でアメリカ・カリフォルニア大学教授のデービッド・ケイ氏は26日、スイスのジュネーブで開かれている国連人権理事会に出席し、日本のメディアの独立性に懸念を示す報告書を提出しました。 報告書の中でケイ氏は、日本では政府当局者が記者に直接・間接的な圧力をかけたという報告があったとしたうえで、特定秘密保護法などの影響で、政府を批判する報道や調査報道が萎縮してしまっていると指摘しています。 ケイ氏は２年前にも日本政府に対し、法律を改正するなどしてメディアの独立性を強化するよう勧告する報告書を国連人権理事会に提出していますが、「改善に向けた進展は見られない」と指
海外メディアが消費増税を痛烈批判、日本のデフレと貧困化が国際問題に＝児島康孝 | マネーボイス
デフレで国民生活が低迷していながらも好景気と主張する日本に対して、海外メディアやIMFが皮肉を言い出しました。それによってか国内の見方も変化しています。（『「ニューヨーク1本勝負、きょうのニュースはコレ！」連動メルマガ』児島康孝） 有料メルマガ『「ニューヨーク1本勝負、きょうのニュースはコレ！」連動メルマガ』好評配信中。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 大学生の生活費は1日677円？日本人の生活は急速に悪化している あのウォールストリートジャーナルが皮肉 デフレ基調を抜け切れずに、国民生活が低迷している日本。 これまでは、低所得層が問題を主張しても、大手メディアを含め「日本の景気は良くなっている」という話ばかりでした。 ところが最近、ウォールストリートジャーナルが日本の「消費増税」に皮肉を書いたり、IMFが財政出動の必要性を言ったり
石野卓球、ツイッターで「あやまちを犯したメンバーは社会的にも精神的にもとことん追い込んでいくのが日本社会の美徳」 : スポーツ報知
石野卓球、ツイッターで「あやまちを犯したメンバーは社会的にも精神的にもとことん追い込んでいくのが日本社会の美徳」 テクノユニット「電気グルーヴ」の石野卓球（５１）が１８日、自身のツイッターを更新。フォロワーから「石野卓球さん面白いなぁ。『何があったってお前の味方』を具現化した存在がここまで異質に扱われるか今の日本は」とのツイートに「正しくはメンバーが連帯責任で謝って解散またはクビにしないと”お茶の間のファン”は納得しないらしいよ」とつづった。 メンバーで俳優のピエール瀧（本名・瀧正則）被告（５１）がコカインを摂取したとして麻薬取締法違反の罪で起訴された。さらに石野は「あやまちを犯したメンバーは社会的にも精神的にもとことん追い込んでいくのが日本社会の美徳らしいです」と連続ツイート。「仲間や家族も同様に」とし「他人や前例と違う事は悪であり、撲滅すべき事らしいですよ」とツイートし「みんな同じが一
安田純平さんと自己責任について - 黒色中国BLOG
シリアで３年以上拘束され、解放されたジャーナリストの安田純平さんがトルコ南部の入管施設を出て最寄りの空港であるハタイ空港に到着。その後、飛行機に乗り込んだ安田さんは取材に応じました。安田さんは、早ければ今夜、日本に到着する見通しです。#シリア #解放 #安田純平 pic.twitter.com/I6qfhLznB6 — TBS NEWS (@tbs_news) October 24, 2018 昨日からツイッターのTLはこのニュースばっかりになりましたが、なぜか安田純平さんを非難する発言もたくさん見かけます。 私の考えをこちらに書いておこうと思います。 私は安田純平さんのようなジャーナリストではないものの、中国との関わりが深く、他の日本人があまり経験しないことも少なくないので、「黒色中国」という名前でツイッターやブログでその経験や考察を発信しています。 長く中国に関わっていると、警察に拘束
東浩紀「日本人のなかで進む『中国人のモンスター化』」を実感 〈AERA〉｜AERA dot. (アエラドット)
批評家の東浩紀さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、批評的視点からアプローチします。 続きを読む
国連人権理事会 日本はメディアの独立性強化を | NHKニュース
日本で表現の自由について調査を行った国連人権理事会の特別報告者が１２日、日本政府に対し、メディアの独立性を強化するため法律を改正すべきだなどと勧告しました。日本政府は「表現の自由や知る権利は憲法で最大限保障されている」と反論しました。 ケイ氏は「日本では政府当局者がメディアに対して直接・間接的な圧力をかけることができる」などと指摘し、日本政府に対し、メディアの独立性を強化するため放送法の一部を見直すべきだと勧告しました。 ケイ氏はまた、「記者クラブの制度は調査報道を萎縮させる」などと指摘し、表現の自由と知る権利を確実に守る環境を整えるため、メディアも責任を果たすよう求めています。 ケイ氏の勧告に対し、ジュネーブ国際機関日本政府代表部の伊原大使は「日本政府の説明や立場に対し、正確な理解のないまま述べている点があり遺憾だ」と批判したうえで、「表現の自由や知る権利は憲法で最大限保障されている」と
オリンピックの熱狂と「転向」する文学者たち 2020年われわれは冷静でいられるか - ジセダイ総研 | ジセダイ
文学者たちのあっけない「転向」 1964年10月の東京オリンピックは、「筆のオリンピック」とも呼ばれた。小説家や評論家など物書きの多くが、まるで競うようにオリンピックのことで筆を執ったからである。 当時はまだテレビタレントがいなかった時代。文学者は文化人の代表格であり、その観戦記は、今日のテレビ番組のレポートやコメントのように広く消費された。こうした文学者たちの文章は、同年12月刊行の『東京オリンピック 文学者の見た世紀の祭典』（講談社、2014年同学芸文庫で復刊）にまとめられている。 今日改めてこの本を読むと、われわれは失笑を禁じえないだろう。というのも、名だたる文学者たちが、あまりにもあっけなく次々に「転向」してしまうからである。 文学者たちは、もともとオリンピック開催に対して批判的ないしは無関心だった。その辛辣な言葉の数々を少し引いてみよう。 「私もかなり批判的だった。たかがスポーツ
メディア・パブ: 日本人のニュースメディア接触、先進国の中で際立つ特異性、ロイター調査が浮き彫りに
日本のニュースメディア環境は、先進国の中でも特異な存在である。先週末に、ロイター（Reuters Institute）が毎年発行する「Digital News Report」の2016年版が公表されたが、例年のように日本の特異なニュースメディア環境を浮き彫りにしていたので、その中からいくつか拾って紹介する。 今回の調査は2016年１月～2月に、26か国のオンライン・ニュース・ユーザー5万人を対象に実施した。各国から、少なくとも2000人がアンケート回答者として参加した。日本人回答者は2011人。 26か国は、いわゆるニュースメディア先進国で、国名は次の通りである。 United States 、United Kingdom、Germany、France、Italy、Spain、 Portugal、Ireland、Norway、Sweden、Finland、Denmark Belgium、N
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政府「報道の自由」勧告を拒否 国連人権理審査で ｜ 共同通信
