EVシフトはキツかった!? 欧州の3台に1台はハイブリッド！ 日本は未だガソリン車の新車販売禁止を目指すってマジ!? - 自動車情報誌「ベストカー」
「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」？ ※本稿は2024年3月のものです TEXT／池田直渡、写真／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA（トップ画像＝IBA＠Adobe Stock） 初出：『ベストカー』2024年4月10日号 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ
電気自動車、タイヤの減り早すぎ。交換ペースがガソリン車の倍以上
急加速と重さの二重苦。 ガソリン代と環境のことを考えてEV（電気自動車）にしたはずなのに、買ってからタイヤの減りがガソリン車より早くてショックを受けるオーナーが後を絶ちません。 フロリダ州にある修理専門店｢EV Garage Miami｣主任技師のJonathan SanchezさんがThe Miami Heraldに明らかにしたところによれば、EVのメーカーや年式に関わらず、相談で一番多いのがタイヤ案件なのだそう。 気になるタイヤ交換の頻度については、ガソリン車のだいたい4分の1から5分の1に相当する8,000～1万マイル（約1.3～1.6万km）でタイヤ交換が必要になるケースも珍しくないのだといいます。 買う前にちゃんと誰かが口頭で｢絶対気に入る車だけど走行7,000マイル（約1.1万km）でタイヤの交換に1,400～1,500ドル（約20～22万円）かかる｣と説明してくれてたら絶対買
【解説】そりゃ通らんわ…クマ駆除反対派が勝てない本当の理由【熊襲撃】
全国でクマが大量に出没して駆除が難航していることに加え、駆除反対派による役所や猟師への批判の声も、現在問題となっています。しかし、駆除反対派の主張はほとんど受け入れられることなく、危険なクマはほとんど殺処分されているのが実情です。本動画では、クマを駆除しない代わりとして、駆除反対派がよく提唱する「学習放獣」や「保護」などの代替案がなぜ採用されないのかを、クマの保全活動の視点から解説しています。#動物 #クマ #ヒグマ 【クマ撃退スプレー カウンターアソールト230g】 https://amzn.to/3SFdp2n ・カプサイシン濃度➡320万SHU（最高レベル） ・飛距離➡９m（最長クラス） ・連続噴射時間➡７秒（５秒以上が望ましい） ・ヒグマやツキノワグマはもとより、イノシシや野犬にも効果的 クマの襲撃が増えているので、山登りに行かれる方や、クマが出没する地域にお住まいの方はぜひ1
「化石賞」なぜ日本ばかり？ 中国、際立つ少なさ―ＣＯＰ２８：時事ドットコム
「化石賞」なぜ日本ばかり？ 中国、際立つ少なさ―ＣＯＰ２８ 2023年12月09日20時32分配信 ＣＯＰ２８の会場内で米国やニュージーランドと共に「化石賞」に選ばれた日本＝３日、ドバイ 【ドバイ時事】アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のドバイで開催中の国連気候変動枠組み条約第２８回締約国会議（ＣＯＰ２８）で、日本が温暖化対策に消極的だとして、国際的な環境ＮＧＯ「ＣＡＮ」から不名誉な「化石賞」を２度も贈られた。温室効果ガスを大量に出す石炭火力発電を使い続けているのが理由だ。一方、世界最大の温室ガス排出国である中国は化石賞にほとんど縁がない。 衛星でＣＯ２排出量を検証 世界初、日本の観測技術で―モンゴル 日本政府は、既存の石炭火力発電を廃止せず、燃焼時に二酸化炭素（ＣＯ２）を出さないアンモニアを燃料に混ぜる技術を積極的に活用する方針。岸田文雄首相は１日の首脳級会合で、この技術で世界の脱炭素に貢献する
「なぜ世界は雑草だらけになってしまわないのだろう？」という長年の疑問を持っていたが「雑草は森では弱い」のがその理由らしい
片理誠＠小説家（時々絵描き） @henri_makoto 「なぜ世界は雑草だらけになってしまわないのだろう？」という長年の疑問は、この前の『ダーウィンが来た!』という番組を見たら氷解しました。「雑草は森では弱い」のだそうです！ 雑草と呼ばれる植物の多くは日当たりの良い場所を好むのだそうですが、森の中にそんな場所はなかなかないわけで、 2023-11-30 00:44:23 片理誠＠小説家（時々絵描き） @henri_makoto つまり、森という環境では、雑草たちは日陰を好む植物に敵わないのです。彼らはけして“とんでもない生命力があるからはびこっている”わけではなく、都市という彼らにとって有利な環境の中で何とか頑張って適応しようとしているにすぎないのです。これもまた「雑草根性」なわけですねぇ。 2023-11-30 00:44:24
急成長するEVに失速のきざしか？
1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科（博士課程）単位取得退学。中国・南開大学に留学後、ジャーナリストとして活躍。著書に『幸福な監視国家・中国』（共著、NHK出版）など多数。千葉大学客員准教授を兼務。 電気自動車（EV）はこのまま普及するのか、それとも壁にぶち当たって失速するのか。 この数年というもの、飽きるほど聞いた論争だ。「脱炭素は世界的な潮流であり、逆転することはない」「実際に保有すればわかるが、加速性能や乗り味、あるいはOTA（オーバー・ザ・エアー、無線によるソフトウェアアップデート）などのユーザー体験は内燃車を上回っている」「実現間近の自動運転との相性の良さ」など普及派の論を聞くと、なるほどなるほどとうなずいてしまう。 一方で、「高額なバッテリーを使うEVは割高。補助金がなければ誰も買わない」「EVの製造時に莫大なエネルギーを消費するほか、充電するための電気を作るのにも温室
【やや閲覧注意】パナマの道路を３週間封鎖していた環境活動家２人を撃った77歳のおじいさんは弁護士で元大学教授だった🛣️👨🧔♂️🔫👨🦳🇵🇦
ノア(ФωФ)Dr. YL @Noahcatlee おじいさんが過激な環境主義者2名を射殺したのマジだった…77歳の弁護士＆教授だ Initially, Mr Salas removed tyres which were obstructing the road. The protesters shouted at the man: “Are you going to kill someone?”The gunman replied: “You want to be the first? tigerdroppings.com/rant/o-t-loung… 2023-11-09 11:52:43 じぇいぴー@デリナビ！の管理人 @uberpartnerjp この老人、パナマで高速道路を封鎖した環境活動家を撃ったらしいけど、環境活動家サイドのカメラマンうまくね？ ちな、77歳の弁護士らしく、
道路を封鎖していた環境保護運動の参加者が渋滞に怒ったドライバーに射殺されてしまう事件が発生
南米のパナマでは、生物多様性地区での銅採掘をめぐって大規模なデモ活動が繰り広げられています。一部の環境保護運動の参加者が、道路上にバリケードを形成し、抗議活動を行っていたところ、道路封鎖に激怒した運転手によって2名の参加者が射殺されるという事件が2023年11月7日に発生しました。 Motorist shoots dead two environmental protesters blocking a road: Driver caught in traffic gets out of his car and guns down demonstrators when they refuse to move in Panama | Daily Mail Online https://www.dailymail.co.uk/news/article-12725473/Motorist-shoo
「答えはこの中にしかない」…OSO18の謎を解くため腐った内臓や堆肥をかき分けるNHK取材班の執念に、若干引きながらも称賛の声
NHKスペシャル(土曜夜10時 日曜夜9時) @nhk_n_sp #NHKスペシャル 「OSO18 “怪物ヒグマ”最期の謎」 15(日)夜9時〜[総合] 語り #國村隼 nhk.jp/p/special/ts/2… 人々を震かんさせた“怪物ヒグマ”が死んだ。 それがOSO18と判明した時にはすでに解体され、肉はジビエとして全国各地に流通していた。 謎のヒグマは、いったい何者だったのか。 pic.twitter.com/uyQYvcRt3O 2023-10-15 16:57:00 リンク OSO18 “怪物ヒグマ”最期の謎 OSO18 “怪物ヒグマ”最期の謎 - NHKスペシャル “怪物ヒグマ”ＯＳＯ１８の最期は、あまりにもあっけないものだった。本来肉食ではないはずが牛を襲い続ける特異性、わなを見抜く高度な知能、人間を極度に警戒する慎重さ。しかし、その日は人を恐れるそぶりも見せず、射殺された
イギリス ガソリン車など新車販売禁止の期限 5年先送りと発表 | NHK
イギリス政府は地球温暖化対策の進め方を見直し、ガソリン車などの新車販売を禁止する期限を2030年から2035年に先送りすると発表しました。国民の負担を減らすためだとしていますが、温暖化対策を後退させるという批判も上がっています。 イギリス政府はこれまで地球温暖化対策として、ガソリン車とディーゼル車の新車販売を2030年までに禁止するとしていましたが、スナク首相は20日の記者会見で期限を2035年に先送りすることを明らかにしました。 スナク首相は会見で「国民の負担を減らす現実的な手法をとる」ためだと説明したうえで、2035年という期限は欧米の主な国や地域と変わらず、温室効果ガスの排出量を2050年までに実質ゼロにする目標に変わりはないと強調しました。 しかし今回の政策見直しについては、温暖化対策を後退させるという批判が環境団体などから上がっているほか、電気自動車の生産態勢を強化している自動車
ＢＢＣ特派員「日本の水産物が心配？世界のすべての水産物食べられない」
日本が福島第１原発汚染水海洋放出を開始した２４日、釜山市中区チャガルチ市場は閑散としていた。 ソン・ボングン記者 日本の福島原子力発電所の汚染水（処理水）放流後、水産物忌避現象が韓国と中国で広がっている。こうした中、英国のジャーナリストが「そんな懸念は話にならない」と一蹴した。 ＢＢＣのルパート・ウィングフィールド・ヘイズ記者は２５日、「Ｘ（旧ツイッター）」で「もし、福島汚染水放出のために日本の水産物を食べることが心配なら、どこの水産物も全く食べない方が良い」と指摘した。ルパート氏は２０００年の北京特派員を皮切りにモスクワ・東京とフィリピン・北朝鮮・中東などでアジアのニュースを伝えてきた。現在は台湾で活動中だ。 そして、日本福島第１原発と中国原発のトリチウム放出量を比較した資料を共有した。韓国、中国、日本を示す地図上に各国の原発のトリチウム放出量を表示した資料だ。 資料によると、２０２０年
これは菜食主義やベジタリアニズムとは何の関係もない。たった1kgの肉を生..
これは菜食主義やベジタリアニズムとは何の関係もない。たった1kgの肉を生産するのにどれだけの水が必要なのか、そしてなぜ私たちの食生活から肉の消費を減らすべきなのかを理解することである。これは持続可能性の問題のひとつであるが、実際には多くの側面があり、今日はそのひとつである「水」のみに焦点を当てる！ 3,091,000リットルの水で何ができるのか？これは200kgの骨なし牛肉を生産するのに必要な水の量である。これによると、骨なし牛肉1kgを生産するのに必要な水の量は15,400Lである。 長さ8m、高さ40mの壁 15,400Lの水を実際に頭の中でイメージできるだろうか？1Lの水筒を思い浮かべてください。それを目の前に置いて、この1Lの水筒でできた長さ8m、高さ40mの壁を想像してみてください。これはステーキ1枚に含まれる水の量である（例えば、追加の調理工程は必要ない）。信じられないかもしれ
アメリカザリガニとアカミミガメ きょうから販売など禁止に | NHK
外来種のアメリカザリガニとアカミミガメが、6月1日から「条件付特定外来生物」に指定され販売などが禁止されます。 アメリカザリガニと、「ミドリガメ」とも呼ばれるアカミミガメは、当初、餌用やペット用として輸入されていましたが、繁殖力が強いため全国各地に分布して固有の生態系に悪影響を与えています。 そのため、生態系を保護する「改正外来生物法」に基づき、アメリカザリガニとアカミミガメを「条件付特定外来生物」に指定する政令が6月1日から施行されました。 指定によって、輸入や販売、販売目的での飼育、それに購入ができなくなるほか、多数の人に配ることや飼っていたものを川に捨てるなど野外への放出が禁止され、違反した場合は最大で3年以下の懲役または300万円以下の罰金が科されます。 一方で、新たな購入はできませんが、現在ペットとして飼育しているものは、引き続き飼うことができるほか、川や池で捕獲したり少数の人に
日本で地熱発電が普及しない「本当の理由」を米紙が報道─なぜ純国産エネルギーを利用しないのか？（クーリエ・ジャポン） - Yahoo!ニュース
温泉の街・別府の観光名所「血の池地獄」 Photo by Chang W. Lee / The New York Times 日本には膨大な地熱エネルギーが眠っているが、不可解なことに、その豊富な資源はまったく生かされていない。なぜ安価でクリーンな純国産エネルギーを開発しないのか。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が答えを探ってみると、日本ならではの葛藤が見えてきた。 【画像】日本で地熱発電が普及しない「本当の理由」 総発電量のわずか0.3％日本を旅する人々に愛される保養地といえば、山あいや風光明媚な沿岸部に位置する温泉リゾートだ。国内に何千ヵ所もある温泉地のなかには、何世紀にもわたって観光客でにぎわってきたところもある。 そうした温泉地のすべてを支えているのが、日本の豊富な地熱エネルギーだ。実際、日本の地下には膨大な地熱エネルギーが眠っており、発電に利用されれば、国内の石炭・ガス火力発電や原
☆「燃やせるごみ」を「分別頑張ったんやけど、燃やすしかないごみ」に変更します☆：徳島市公式ウェブサイト
燃やせるごみの中に、分別することによって、資源として再利用できる紙ごみが多く含まれています。 市民の方の分別意識を高め、ごみ減量化と資源の再利用化を図ることを目的として、「燃やせるごみ」の名称を「分別頑張ったんやけど、燃やすしかないごみ」に変更します。 なお、徳島市が既に発行している家庭ごみ収集日程表などで「燃やせるごみ」と記載があるものについては、「分別頑張ったんやけど、燃やすしかないごみ」と読み替えてください。統計資料などは、引き続き「燃やせるごみ」と表記します。 徳島市では、今回の名称変更をはじめ、ごみの減量につながる様々な取り組みを行っています。以下は、紙ごみの減量につながる取り組みの一例です。 市民のみなさんにおかれましても、ごみの減量につながる取り組みにご協力ください。 雑がみの例 お菓子の紙箱や使用後のメモ用紙などは、雑がみとして「雑誌・ダンボール・紙パック」の収集日に捨てて
【朗報】EU議会で2035年ガソリン車禁止が採択 HVもPHEVも販売禁止へ！EVシフトが鮮明になる
毎日新聞 @mainichi EU、ガソリン車などの新車販売禁止を採択 2035年までに mainichi.jp/articles/20230… EVへのシフトが加速するとみられ、日本のメーカーへの影響も必至です。 2023-02-15 16:40:00 まとめ 【悲報】米カリフォルニア 2035年にHVを完全禁止へ 日本勢は米国もEVシフトでさらなる苦境に・・・ 規制案は2026年にZEV割合を35% 2035年に向かって100%に引き上げていきます。PHEVもZEVに入りますが、販売割合は規制が要求するZEV販売台数の20%以下に抑える必要があります。つまり大半はBEVを販売する必要があります。 5088 pv 16 Kenji Shiraishi @Knjshiraishi ヨーロッパで2035年のガソリン車・ハイブリッド車の新車販売禁止が決まった。新車は全てEVになると考えて良い。
ジャック・ダニエルの蒸留所から漏れ出すカビが地元を汚染し住民は何百万円もの費用をかけて清掃を余儀なくされている
アメリカのテネシー州リンチバーグにある建物や道路標識、車などが、地元にあるウイスキーメーカーのジャック・ダニエルの蒸留所から漏れ出したカビにより黒くすすけてしまっていることが伝えられました。ことが報じられました。地元住民は清掃に追われており、事態は法廷闘争にまで発展しています。 New images show Jack Daniel's whiskey fungus smothering town | Daily Mail Online https://www.dailymail.co.uk/news/article-11812901/New-images-Jack-Daniels-whiskey-fungus-smothering-town.html Last Of Us Is Happening For Real, Blame Jack Daniels Whiskey https://
「年輪が4つしかない」5年で15mに！あっという間に伸びる木が地球温暖化防止の救世主に【SDGs】 | TBS NEWS DIG
地球温暖化の原因となる二酸化炭素を減らそうと、ある木を育てる実験が静岡県御前崎市で行われています。あっという間に成長するという特徴を生かし、地球温暖化対策はもちろん、高級木材の確保という一石二鳥の効…
海のマイクロプラスチック20年周期で増加か 別府湾の海底調査 | NHK
海の生態系への影響が懸念されている「マイクロプラスチック」について、愛媛大学などの研究チームが大分県の別府湾の海底を調べた結果、1960年ごろから20年周期で増えていることが分かり、海洋汚染の実態解明に向けた手がかりになるとしています。 マイクロプラスチックは、プラスチックごみが波の力や紫外線などの影響でもろくなって砕かれた大きさ5ミリ以下のものを指し、魚などがプランクトンと間違えて食べると、食物連鎖を通じて生態系全体に影響を及ぼすと懸念されています。 愛媛大学の日向博文教授などの研究チームは、別府湾の海底に積もった地層を年単位で分析。その結果、マイクロプラスチックが日本の高度成長期に当たる1958年から61年の層で最初に確認され、以降、半世紀にわたって堆積量が20年周期で増減を繰り返し、徐々に増えていることが分かりました。 また、多く見つかった層は、植物プランクトンの発生が多かった時期と
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【トヨタの完全勝利】欧州がエンジン廃止を撤回!!?漫才のようなオチがついた一連の騒動を振り返る【ゆっくり解説】