「ニュースステーション」の久米宏キャスター（中央）。左は小宮悦子さん、右は小林一喜さん＝1989年12月21日、朝日新聞 新聞を読む人が減っていることについて、スマホやネットがライフスタイルを変えたからだと言う人が多くいますが、原因はむしろテレビではないでしょうか。 （朝日新聞ポッドキャスト・神田大介） 【画像】紙面を埋める1万4千の点…「鳥肌が立った」　長崎新聞が込めた8月9日への思い 好きなメディアは一生変わらない好きな食べ物は変わります。 大好きだった焼き肉が、年を取ったら食べられなくなった。最近はおひたし、ひややっこがうまい。 なんてことは、よくありますね。 しかし、マスメディアの好みには当てはまりません。 若いころに新聞を読まなかった人たちは、年を取っても読むようにはならないことが、学術的な研究で明らかになっています。 新聞を読む人の割合は生まれた年によって一定で、何歳になっても

【焼け太り】車を買った居酒屋経営者「一生コロナ禍でもいいと思った」…協力金で明暗 1 名前：BFU ★：2021/10/26(火) 08:28:37.69 ID:MTNxEXfQ9 新型コロナウイルス感染対策として埼玉県内の飲食店で実施されてきた営業時間や酒の提供に関する制限が、２５日に全面解除された。これに伴い、制限要請に従った店に県が支払ってきた協力金については、いったん終了する。ただ、協力金を巡っては「店を続けるためには足りない」という声がある一方、「コロナ禍前の売り上げよりもらえて潤った」という経営者もおり、評価が分かれている。今後、再び制限が必要になった場合に備え、店の実情に合わせた協力金の額の見直しなど、県はよりきめ細かい対応に迫られそうだ。 「一生コロナでもいい」 「協力金でもうかった。正直、一生コロナ禍でもいいと思った」 県北部で居酒屋を経営する５０歳代の男性は話した。「要

イギリスでは、新型コロナウイルスの感染者が連日4万人を超えていて、医療ひっ迫への懸念から、マスク着用の義務化などを求める声があがっていますが、政府は、現時点では、新たな対策には否定的な姿勢を示しました。 イギリスでは20日には感染者が4万9139人と8日間連続で4万人を超え、ヨーロッパの各国に比べて感染の再拡大が目立っています。 人口の大半を占めるイングランドでは、感染対策としての規制はほぼすべて撤廃されていますが、医療関係者などからは、医療がひっ迫することへの懸念から、混雑している場所でのマスク着用の義務化や、在宅勤務の推奨など新たな対策を求める声があがっています。 これについてジャビド保健相は、20日の記者会見で、死者や重症化する人は大きく増えていないと指摘し「データを注意深く確認している。現時点で、新たな対策を導入することはない」と述べ、3回目の追加の接種などを引き続き進めていく考え

記者に「プログラミングのスキル」って必要なの？ちなみにNHKニュースの画像生成も記者がコードを書いてます 新型コロナウイルスの新規感染者の数を示す日本地図に、毎日厳しい視線を送る男がいる。 コロナの感染拡大の今後が懸念されるが、地図がきちんと描画されているかも気になってしまう。 それはこの「新型コロナ感染者数マップ作画システム」をプログラミングしたのが彼だから。 ちなみに彼は技術部局のエンジニアではなく、いつもはテレビで解説している記者だったりする。 このシステム、記者が作りましたこんにちは、NHK解説委員の三輪誠司といいます。専門はITやサイバーセキュリティで、主に「シブ5時」や「くらし解説」などでニュースの解説を担当しています。 新型コロナウイルスの「感染者数マップ作画システム」は、1週間で作成しました。 言語はJava、地図はSVGで、ブラウザの画面をそのまま放送で使っています。SV

「ワクチンにはマイクロチップが仕込まれ、5G通信で操作される」「ワクチンは人口を減らすために5年後に死をもたらす生物兵器だ」――欧米で流布されてきた新型コロナワクチンをめぐる陰謀論である▲陰謀論者が黒幕呼ばわりするのはマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏や、米国の感染症対策の権威、ファウチ博士らだ。ある調査では米国人の14人に1人は、ワクチンに追跡用チップが仕込まれているという話を信じているという▲それを笑い飛ばすだけですまないのは、こんな荒唐無稽（こうとうむけい）な話でも人々がワクチンに抱く不安と共鳴する部分があるからだ。ワクチンから正体不明の異物が見つかれば、まさかチップとは思わずともその安全性への不安はふくれ上がる▲国内各地で発見が相次いだモデルナ製ワクチンの異物混入である。政府はスペインで生産された3種のロット番号の製品の使用を一時停止した。異物は粒子状の金属片とみられるが、該当の

名古屋市の河村たかし市長が東京オリンピックの金メダリストのメダルをかんだ問題で、このメダルが新たなものに交換されることに決まったことが、日本テレビの取材でわかりました。 この問題は今月４日、名古屋市の河村市長が、ソフトボール日本代表として東京オリンピックで金メダルに輝いた後藤希友投手の表敬訪問を受けた際、突然マスクを外し、後藤投手のメダルをかんだものです。 関係者によりますと、後藤投手はかまれたメダルについて、チームで勝ち取って表彰式で授与されたものだとして、新しいメダルとの交換を辞退する意向を示していたということです。 しかし、萩生田文科相が「教育上非常に良くない。人の大切なものを口にいれるなんて」と問題視するなど、各方面からメダルの交換を求める声が高まり、交換が決まったということです。また、メダルの交換にかかる費用は、河村市長に請求する方向で調整しているということです。 この問題をめぐ

元大阪府知事で弁護士、橋下徹氏（５２）が２日、ツイッターを更新。３１日まで延長された緊急事態宣言だが、人出に減少傾向は見られず、東京五輪の競技会場周辺では前週比で３割以上増えているところもあり、抑制効果が発揮されていないとした記事を引用。「そりゃオリパラやりながら国民の行動制限というメッセージなど届くわけがない」と指摘した。 橋本氏は「飲食店ももう言うことを聞かんでしょ。だから行動制限以外の対策、在宅医療の制度化が必要」との見解を示し、続けて「有事においては完璧な対策などない。よりましな効果を生むものをどんどんやるしかない。在宅医療にはいろいろ問題があるだろうが、感染者が増えて病院のキャパを超えることは明らかなので在宅医療で対応するしかない」と持論を展開。「オリパラをやると国民の行動制限が効かなくなるということを想定していなかったのか。もし想定していなかったのなら、日本の政治行政の想像力は

東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会のHPより 「開会式の演出をめぐるゴタゴタに加え、コロナで直前まで会場に観客を入れるのか無観客でやるのかも決まらず、リモートワークも許されずに連日深夜まで残業する職員も多かった。メンタル疾患で離職する人も出て、さらにコロナの影響で世論は完全に五輪反対ムード一色となり、世間から組織委を見る目も冷たくなる一方。職員の間からは『いったい、何のためにやっているのか』という声も聞かれ、お祭りムードなど皆無ですよ。二度とこんな仕事はしたくないです」（東京五輪・パラリンピック競技大会組織委員会職員） 直前まで混乱を極めていた東京オリンピック（五輪）の開会式を、世界はどう見ているのだろうか――。 開会式をめぐっては、準備着手当初から波乱含みだった。 2018年に狂言師の野村萬斎氏が演出総合統括に就任したが、20年12月に野村氏を含む演出企画チームは解散となり、野村

ワクチン不安を煽るマスメディア　最近のマスコミ報道を見ていると、ワクチンへの不安を煽ることが増えているように見える。かつて、コロナへの不安を煽っていたマスメディアは、今やはワクチン不安を煽ることにその姿勢が引き継がれているかのようだ。 私自身もつい最近、こんな経験をした。 私は、今年4月にワクチン忌避に関する調査を行い、その結果を5月にヤフーニュースで公開した。調査では、20代や30代の若い世代にワクチン接種をためらう傾向が有意に高いこと、それはワクチンへの不安と関連があることなどが明らかになった。そして、その結果をもとに、どうすれば若い世代に正確な情報を伝え、ワクチンへの不安を小さくすることができるのかの提言を行った。 ワクチン接種が順次若い世代へと拡大されていくなかで、この2－3週間、この調査結果を紹介したいというテレビや新聞の取材が増加した。それはありがたいことなのだが、一方で調査結

厚生労働省は２６日、米ファイザー製の新型コロナウイルスのワクチン接種後、新たに２０～９０歳代の男女５７人が死亡したと公表した。３～２１日に報告されたものを集計した。 【写真】ワクチンで「黒幕が人類管理」「人口削減が狙い」…はびこる陰謀論 死因では脳卒中や心不全などが多く、８割以上が６５歳以上だった。接種との因果関係について、厚労省の有識者検討会は、２７人を「評価できない」、３０人を「評価中」とし、現時点で重大な懸念はないとした。

なぜ？　高齢者ワクチン接種「7月末までに完了」と回答する自治体の多さ しかし菅首相がぶち上げた「7月末までに高齢者ワクチン接種完了」を追い続けていると危うさしか感じないのだ。 その危うさとはワクチンが打てる・打てないの話ではなく、今までささやかれてきた政治家・菅義偉の強権的な手法のことである。これがいまハッキリと可視化されているのである。 菅首相　©️JMPA まず、ご丁寧にも政府は12日に《「7月末までに完了できる」と回答した自治体は全体の85.6％》という調査結果を発表した。 えらく高い数字だ。 この「政府調査」について調べてみると強引な手法が明らかになってきた。共同通信の記事を参照する。 『「7月完了」政権ごり押し 高齢者ワクチン接種、市区町村86％「可能」』（中日新聞Web・5月16日） やはりと言うべきか、「86％」と回答した自治体の中には菅政権に「7月完了」を振りかざされ、やむ

衆院予算委員会で立憲民主党の道下大樹氏の質問に答える総務省の秋本芳徳情報流通行政局長。奥左は武田良太総務相＝国会内で2021年2月19日午前9時59分、竹内幹撮影 放送事業会社「東北新社」に勤める菅義偉首相の長男と総務省幹部による会食時の音声が明らかになったことで、「記憶にない」との答弁で逃げ切りを図る政府側の「戦略」は崩れ去った。それでも政府は、音源の内容と許認可権限は切り離し、他の法案審議に影響しないよう、関与した幹部を事実上更迭するなど、政権へのダメージを最小限に抑えようと躍起になっている。

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わが国の新型コロナの累計感染者数が30万人超、死者が4000人超となった。精神科医の和田秀樹氏は「例年のインフルエンザの死亡者数は、現状のコロナのそれと規模感が近い。またインフル関連死は例年1万人、通常の肺炎死も毎年約10万人になっている。政府は新型コロナ対策を打つ際、もう少し冷静に数字を見て判断してもいいのではないか」という――。 【この記事の画像を見る】 ■医師が「2度目の緊急事態宣言」に違和感を覚えた理由 コロナ感染拡大に伴い、1月7日に東京と神奈川、埼玉、千葉の1都3県で、そして13日には大阪、愛知、福岡など7府県が加わり、11都府県で緊急事態宣言が出された。 宣言発出に関しては「対処が遅すぎる」との声が多い。確かに重症者が増えたことや数千人の入院待ちの患者が生じるなど、医療崩壊が現実的なものになっていたし、1月7日に都内だけで2447人の感染者が確認されるなど、「感染爆発」との表

「35歳過ぎて結婚できた男性はわずか３％」。2010年の国勢調査でこんな衝撃的な結果が出た。ネット上では「身を持って感じている俺…」「昔ほど結婚生活にメリットがなくなっているんだから当然」など、さまざまな意見が飛び交っているが、なぜこうも「結婚できない（しない）大人」が増えてしまったのか。 「みんな自分の相場が分かっていない」2010年の国勢調査によると、2005年に35〜39歳だった男性の未婚率は30.9％、5年後、40〜44歳になったときの未婚率は27.9％で、未婚男性の9.7%しか結婚に至らなかった。5年間で「3％」でしかないということになる。 女性も同様で、05年に35〜39歳だった人の5年後の結婚率は、未婚女性の10.8%、2％しかゴールインできなかった計算だ。40歳を超えると、状況はますます悪化する。男性は全体の0.4％、女性は0.5％で、45歳以上では、男女とも全体の0.1％

くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事

1940年生まれ。朝日新聞社でワシントン特派員・論説委員などを務めて定年退社。『週刊金曜日』編集長の後、フリーに。2016年6月、『週刊金曜日』に書いた「ひろがる『香害』」でこの問題を掘り起こした。その後『香害　そのニオイから身を守るには』を17年年4月出版し、消費者団体が「香害110番」を開くなど、社会的な取り組みが始まっている。他に『ミツバチ大量死は警告する』（集英社新書）など。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスの国内感染者が7月になって再び急増し、「2回目の流行期（第2波）の到来か」といった不安が広がっている。 東京都や大阪府、愛知県などが飲食店などに休業や営業自粛を要請し、政府に緊急事態宣言の再発動を求める声も出ているが、いま必要なのは

空っぽの観客席を彩る応援メッセージが書かれた人型の看板＝東京・神宮球場で2020年6月19日、梅村直承撮影 新型コロナウイルスの感染を防ぐため、無観客で開催中のプロ野球で、試合を中継する実況席の声がベンチまで聞こえるという想定外のアクシデントがあった。21日に神宮球場で行われたヤクルト―中日戦の八回終了後、中日の与田監督から、捕手の構えたコースなどを伝える声が実況席から聞こえてくると審判に指摘があった。 神宮の実況席はバックネット裏の中2階のブースにあり、中日の三塁…

厳格なロックダウン（都市封鎖）などをせずにここまで至った理由について、複数の海外メディアが検証している