グーグルのインターネット検索サイトに自分の氏名を入力すると、サジェスト機能によって犯罪を連想させる単語が表示されるのは名誉毀損(きそん)などに当たるとして、日本人男性が米国のグーグル社に表示の停止を求めて仮処分を申し立て、東京地裁(作田寛之裁判官)が19日付の決定で停止を命じたことがわかった。 男性側の代理人によると、同機能の停止を命じる司法判断は初めて。同社は停止を拒否しており、現時点でも表示される状態が続いているという。 代理人の富田寛之弁護士によると、グーグルの検索サイトのキーワード欄に男性の氏名を入力すると、犯罪をイメージさせる単語が検索候補として表示され、選択すると男性を中傷するサイトが多数並ぶという。男性はこれらの犯罪に関係した覚えがないのに、サイトの書き込みを理由に就職の内定が取り消されたこともあるといい、昨年10月、同地裁に仮処分を申し立てた。 審尋で同社側は「意図的に表示
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