シン・オステオポン @kaisoutaisou 小児科にて、ソワソワしてるお母さんがやってきて隣には小3、4くらいの子ども お母さんが受付に「この子予防接種を受けたことがないです。どうればいいですか…」すぐに看護師が来て「そっかそっか~じゃあまずお話きこうか~」と奥に通されて行った、きっと色んな背景があったんだろうな! 2024-05-15 14:54:18
国が購入した新型コロナの高額な飲み薬560万人分のうち、約77%に当たる約430万人分が使われるめどが立たないまま残ったことが11日、分かった。厚生労働省によると、メーカーによる薬の一般流通が始まった上、感染症法上の位置付けが5類に移行し、緊急時を除いて国の購入分を出荷できなくなった。消費期限を迎えたものから廃棄される見通し。国の公表資料などを基に算出した。 五十嵐中・東京大特任准教授(医療経済学)は「薬が不足した場合は健康リスクが生じ、多すぎた場合は金銭的損失がある。それぞれどこまで許容するか、次の感染症に向けて議論が必要だ」と話している。
一方、受け入れた赤ちゃんの母親に危険な孤立出産のケースが後を絶たないという。「遺棄や殺人に至った状況と似ており、一歩間違えば事件につながった可能性もある」と危機感を強める。このため慈恵病院では、病院以外に身元を明かさずに産める「内密出産」のシステムを21年12月に開始したが自宅出産して連れてくるケースは変わらず発生しているという。 出自情報の開示「混乱が始まっている」 17年前に預かった赤ちゃんは17歳になることなどから、本人への出自情報の開示をどうするかが問題として浮上。養育者が本人にどう説明するか、制度として整備されていないことから「混乱が始まっている」という。 出自情報は子どもにとってネガティブな内容の場合もある。慈恵病院と熊本市は専門家による検討会を共同設置して議論を進めており、24年内に報告書をまとめるという。蓮田氏は「どう対応するか答えを持ち合わせていない。検討会の方々にも力添
EARLの医学ツイート @EARL_med_tw 日本糖尿病学会「血糖値が測れるスマートウォッチの広告がよく流れてるけど、そんなんで測れないから騙されるなよ」 jds.or.jp/uploads/files/… pic.twitter.com/3V937kee4A 2024-04-23 19:10:14 EARLの医学ツイート @EARL_med_tw 中の人はブロガー医です。専門は感染症、感染制御、急性呼吸器疾患、敗血症、PICSなど。感染症・救急集中治療・AI関連の論文ツイートが多いです。偽医療情報アカウントリスト公開中。コロナワクチン7回接種済みPPPMPMP/8964天安門事件プーさん drmagician.exblog.jp
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はげひげ(菊仙人) @96hage 今日、テレビ局から電話があった。依存がらみなのか、スマホ依存についてドーパミン神経系から説明してくれないかという話。 「快感でドーパミンが放出されると癖になって依存する」とかいうアホっぽい説明をしてほしいらしい。 「そりゃ、無理だ」と答えた。 そもそもドーパミン神経系は、報酬に対しても活性化するが、報酬が得られそうなトリガーでも活性化する。その程度は実報酬以上になる。だから、人はドーパミンにハマるといわせたいのだろうが、ドーパミン神経は報酬予測誤差を計算する。機械学習の強化学習はこの仕組みの応用だから今や常識。予測より実報酬が少なければ、ドーパミン神経の活動は止まる。これが繰り返されると「飽きる」。 テレビにそって説明すれば、あおった番組がつまらなければ(実報酬が予測を下回れば)、番組中でも視聴率は落ちるし、次回への報酬予測が小さくなり次回の視聴率は落ち
柔軟剤や制汗剤の香りが原因で頭痛や吐き気を生じる「香害(こうがい)」の患者に神経疼痛(とうつう)の治療薬を処方したところ、約3分の2に症状の改善がみられたことが11日、分かった。発症の原因が明らかになっていなかったが、神経障害などの原因疾患で引き起こされる症状の一つとみられる。専門医は「治療法がないとされてきたが、原因疾患に対処することで症状を改善できる」としている。 香害は化学物質過敏症(CS)の一種で、ある日を境に、柔軟剤などの匂いで頭痛などの症状が出るようになる。これまで、匂いを避けて生活する以外に有効な治療法がないとされ、患者の社会生活に大きな影を落としてきた。 発症のメカニズムは明らかになっておらず、堺市北区で「香害外来」を開設する典子エンジェルクリニックの舩越典子院長や、東京女子医大の医師らが症例を研究。平成28年以降に香害を訴えた患者111人の経過を調べたところ、神経疼痛の治
消えない性暴力被害の記憶や後遺症に振り回され、家族や友だちと今まで通りつきあうことさえ難しい…。それでも、もがきながら生き延びてきたかたがた。 「#誰かが誰かの道しるべ」は、そうした皆さんのひとりひとり異なる道のり、思いや知恵を分かち合い「自分らしい人生」を取り戻すすべを考えるための場です。 2回目となる今回のテーマは「解離」。性暴力などトラウマとなる出来事に遭ったときに、多くのかたに起こる症状のことです。 「解離」の症状とどのようにつきあっているか―。あなたの声をぜひ聞かせて下さい。 (「性暴力を考える」取材班) 幻覚、幻聴… “わけが分からないこと”が次々に 今回「解離」をテーマとするにあたり、私たちにはどうしてもお話を聞きたい人がいました。 写真家の にのみやさをりさん(52歳)です。 にのみやさんは、出版社の新入社員だったころ男性上司からのレイプ被害に遭い、PTSDと解離性障害を発
小林製薬の「紅麹コレステヘルプ」による健康被害の報告が相次いでいる。どこに原因があったのか。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「サプリから検出された『プベルル酸』が原因である可能性が指摘されているが、専門家は『現時点では断言できない』と慎重な姿勢を崩していない」という――。 どうやってサプリに「異物」が混入したのか 小林製薬の紅麹サプリメント問題は入院患者が3ケタを超え、死者も5人と報告されています。台湾でも、被害報告が出てきました。サプリと症状の因果関係は確定していませんが、原因物質としてサプリから検出された「プベルル酸」の疑いが浮上しています。 前回、〈なぜ「紅麹サプリ」で死亡例が起きたのか…健康に良いとされる「機能性表示食品」の制度的な欠陥〉と題して、制度の問題点を探りました。 今回は、「プベルル酸の性質」「どのような経路でサプリメントに混入したと考えられるのか」「こうしたカビが作る
摂取した人の健康被害が確認された小林製薬のサプリメントは、規制緩和策として平成27年に制度が導入された「機能性表示食品」だ。体にどのような良い効果があるかを、国の審査を経ずに表示でき、その表現も比較的自由に企業が決められるなど、自由度が高い。自見英子消費者・食品安全担当相は29日、「まずは制度の検証をやることが大切だ」と述べ、見直しにも言及した。 機能性表示食品は、健康の維持・増進に役立つ機能性(効果)を販売時に表示できる「保健機能食品」の一種。販売に際しては消費者庁への届け出が必要だが、安全性についての審査はない。企業は自らの責任で科学的根拠を基に適正表示を行う必要があるが、その表現はおおむね企業にゆだねられる。 平成3年に制度が始まった「特定保健用食品」(トクホ)は、国が効果や安全性を審査し、販売を許可する。臨床試験のデータ提出も必須だ。また13年に始まった、特定の栄養を一定基準含む「
サプリメント服用を巡って健康被害が起きた原因物質の可能性として、製造元の小林製薬(大阪市)の調査で、「プベルル酸」が浮上した。 厚生労働省によると、プベルル酸は青カビが作り出す物質で、抗生物質としての特徴がある。米国立衛生研究所(NIH)のデータベースなどでは、ヒヤシンスに病気をもたらす原因菌などから見つかった天然化合物としている。
「小林製薬」の「紅麹」の成分を含む健康食品を摂取した人が腎臓の病気などを発症した問題で、厚生労働省は、26日に行った会社への聞き取り調査の結果、これまで公表されていた1人に加えて、2人目の死亡事例が報告されたと発表しました。 厚生労働省は、食品衛生法に基づいて廃棄命令などの措置を取るよう会社の本社がある大阪市に通知しました。 小林製薬は対象となる製品の使用を中止するよう呼びかけるとともに、成分の分析を進めています。 全国では紅麹原料を使った商品を自主回収する動きが相次いでいて、記事ではNHKが調べた自主回収を行っている商品の一覧を掲載しています。 目次 「紅麹コレステヘルプ」 3年間継続購入の1人亡くなる “想定していなかった成分” 分析進める
避難所への薬の配達や、被災者の健康管理など、山積する課題に薬剤師として何ができるか――。東京都日野市の清水薬局社長で薬剤師の柴崎俊明さん(42)は、東京都薬剤師会の支援チームの一員として、2011年の東日本大震災と、今年1月の能登半島地震で、被災地支援に携わった。被災者に医薬品を届けるため第一線で奔走した薬剤師の目から見て、この13年間で災害対応はどう進歩したのだろうか。 「薬が届かない」 東日本大震災の発生から約1カ月半後、柴崎さんは都薬剤師会の支援チームとして岩手県陸前高田市に入り、被災者の服薬相談に乗るなどした。目にしたのは「医師が処方する薬が被災者にすぐに届かない」という事態だった。 …
県保健福祉部は19日、小山市犬塚7丁目の飲食店「カフェレストラン Bee House(ビーハウス)」が提供した料理が原因で、ノロウイルスによる食中毒が発生したと発表した。県は同日、食品衛生法に基づき、同店を営業する社会福祉法人洗心会(小山市出井)に対して、衛生的環境が確保されるまで同店での営業禁止を命じた。 同部によると、未就学児やその保護者らでつくるグループ計72人が9日に同店を利用。サラダやスパゲティ、ピラフ、ハンバーグなどを食べた未就学児14人と小学生2人、20〜40代の保護者ら16人の男女計32人が下痢や嘔吐(おうと)などの症状を訴えた。発症者の便からノロウイルスが検出された。 発症者は全員快方に向かっているという。県は「ノロウイルス食中毒特別警戒情報」を出している。 「集団食中毒」の記事一覧を検索
社会 【タグ】HPVワクチン|子宮頸がん HPVワクチン訴訟、原告の1人が実名公表 「私と家族の悲しみ知って」 高波淳・フリージャーナリスト|2024年3月12日5:13PM 国が接種を呼びかけたHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)の接種後に激しい痛みや健康被害などが生じたとして、女性たちが国と製薬会社2社に損害賠償を求める訴訟の原告本人尋問が2月21日に東京地裁であった。原告の1人で、これまで匿名で活動してきた栃木県足利市の倉上万莉佳さん(25歳)が、尋問を機に実名を公表した。 2月21日、東京・霞が関の司法記者クラブで会見する倉上万莉佳さん。(撮影/高波淳) 倉上さんは小学6年生、12歳の時にHPVワクチンを3回接種した。その後、月経不順や、地震で揺れているような目まい、物忘れをしやすく3人以上の会話についていけない、などの症状が出た。激しい倦怠感に襲われる様子は「自分の上に人が5人ほ
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