「2013年 日本の広告費」解説 | ウェブ電通報
電通が毎年まとめ、業界の注目を集める「2013年 日本の広告費」がこのたび発表されました。「アベノミクス」の効果はいったいどこまで表れているのか。媒体や広告主の業種ごとにどんな変化が生まれているのか。また、集計結果から見える今後の展望は。電通総研の北原利行が解説します。 【１】2013年の「日本の総広告費」概観 2年連続の増加。安定した成長軌道へ 昨年2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4％でした。 リーマンショック以降の4年間（08～11年）前年割れが続いたあと、2012年、2013年と2年連続して前年比増が続き、安定した成長軌道に乗り始めた感があります。個別分野では、テレビスポットのほか、屋外・交通広告、POP、展示イベントなどプロモーションメディアの広告が比較的好調でした。他に、BS、CS、CATVといった衛星メディア関連、インターネット広告も
電通、「2013年日本の広告費」で総広告費は5兆9762億円と前年比101.4％で連続前年超え | Web担当者Forum
電通は、日本の総広告費と媒体・業種熱の広告費を推定した「2013年日本の広告費」を2月20日発表した。2013年の総広告費は5兆9762億円で前年比101.4％となり、2年連続で前年を上回った。景気回復傾向と消費税増税前の駆け込み需要が要因という。このうちインターネット広告は9381億円で同108.1％と、テレビの同100.9％、新聞の同98.8％、雑誌の同98.0％、ラジオの同99.8％と比べ、堅調だった。インターネット広告では、従来の枠売り広告が横ばいになっている一方で運用型広告が高い伸びを見せた。 インターネット広告費のうち媒体費は7203億円で同108.7％、制作費は2178億円で同106.2％だった。媒体費の中で枠売り広告は情報・通信、自動車・関連品、食品、飲料・し好品を中心に幅広く定着し、主流のポータルサイトに加えて専門サイト、動画広告、ソーシャルメディア、スマートフォンアプリ
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