「うちは普通の新聞じゃなく、NYタイムズだよ？なんで明日、宮崎駿にインタビューできねぇの？」…すげぇな！！ - INVISIBLE Dojo. ーQUIET & COLORFUL PLACE-
異文化の交流や発展の話って面白いけど、映画や小説、漫画やアニメゲームなどのコンテンツビジネスが海外とやり取りする時の裏話って、どれもけっこうおもしろくて愛読しています。 それは知的財産にまつわるビジネスものでもあるし。 あと、映画だと字幕とか場面のカットとか、吹替の声優とか、権利の諸問題とかでお国柄がいろいろわかったり、というのもありますね。 最初に読んだのは周防正行の「shall we ダンス アメリカを行く」だったかな。 Shall weダンスアメリカを行く 作者:周防 正行太田出版Amazonハリウッド流儀を蹴散らし、契約至上主義ビジネスの罠をかいくぐり、米国アカデミー賞に異議を申し立て…悪戦苦闘の末に勝ちとった日本映画初の全米大ヒット。米国に乗り込んだ監督の痛快ノンフィクション。 その後、そもそも世界中でコンテンツはサブスクなどによって均等に売れる時代になったし、たとえば日本のプロ
米政府、会見から主要メディア締め出し トランプ氏批判のCNNなど
米首都ワシントンのホワイトハウスで、一部の記者のみを対象とした記者会見が別室で開かれる中、無人となった会見場の演壇（2017年2月24日撮影）。(c)AFP/Brendan Smialowski 【2月25日 AFP】米国のドナルド・トランプ（Donald Trump）政権は24日、ホワイトハウス（White House）での定例記者会見から主要メディア数社を締め出した。これを受け、特定の報道機関をひいきする行為だとの批判が上がっている。 定例会見は通常ならテレビ中継されるが、この日の会見はカメラを入れず行われた。政権に批判的な報道をしたCNNテレビやニューヨーク・タイムズ（New York Times）紙などが除外された一方で、規模がずっと小さいワン・アメリカ・ニュース・ネットワーク（One America News Network）など、政権に好意的な報道をしてきた保守系メディアは出席
ニューヨーク・タイムズが「紙」の編集会議を廃止し、デジタルに専念する
ニューヨーク・タイムズが、週明けから伝統の「１面会議」をついに廃止するという。 メディアウオッチャー界隈では、この話題で持ちきりだ。 メディアサイト「ポインター」のベンジャミン・マリンさんが、タイムズのディーン・バケー編集主幹の社内向けメモについて伝えている。 新たな社外取締役候補として、旅行予約サイト「エクスペディア」最高経営責任者（ＣＥＯ）のダラ・コスロシャヒさんと、フェイスブックのブランド・マーケティング担当役員のレベッカ・ヴァン・ダイクさんらの起用も発表している。 本格的に、「デジタルファースト」への舵を切り始めたようだ。 ●ページワン 「コカイン中毒、がん・・・メディア激変を伝えたＮＹタイムズ名コラムニストの急死」でも紹介したが、デジタル化の渦中にあるニューヨーク・タイムズの舞台裏を描いた２０１１年のドキュメンタリーのタイトルが、まさに「ページワン（１面）」だった。 そして、映画
朝日新聞デジタル：ＮＹタイムズ、２期ぶり黒字 電子版有料読者６６万人に - 国際
【ニューヨーク＝畑中徹】米新聞大手ニューヨーク・タイムズが７日発表した２０１２年１２月期決算は、純損益が前年の３９６６万ドル（約３７億円）の赤字から、１億３３１７万ドル（約１２４億円）の黒字となった。有料電子版の購読者が順調に伸び、子会社の売却益が利益を押し上げた。黒字は２期ぶり。 売上高は、前年比１・９％増の１９億９００８万ドル（約１８６０億円）だった。力を入れているデジタル版購読者（有料）は、この３カ月間で約１３％増の計６６万８千人となり、購読料収入は順調に増えた。 グループの情報サイト「アバウト・ドット・コム」を売却したことも収益増につながった。同社は近年、不採算事業を売り、「選択と集中」を加速させている。 同時に発表した昨年１０〜１２月期決算は、売上高が前年同期比５・２％増の５億７５８１万ドル（約５４０億円）、純利益は約３倍となる１億７６９１万ドル（約１６５億円）と、増収増益
メディア・パブ: デジタルシフトに賭けたNYタイムズ、2011年に活路を見出したのか
デジタルシフトに生き残りを賭けるNYT社（The New York Times Company）。だが現実は厳しい。昨年（2011年）はデジタル有料化をバネに回復軌道に乗るはずだったが、景気後退もあって再び減収減益となった。 以下は、2011年第4四半期（9月-12月）および2011年通年の決算である。2011年の売上高は2.9%減の23億2340万ドル、経常利益は75.8%減の5671万ドルで、純損益が約4000万ドルの赤字となった。 ＊NYT社（The New York Times Company）の2011年10-12月期および2011年（年間）決算：単位:1000ドル 新聞紙の読者離れと広告離れが進み、構造的な不況業種に陥っている米新聞業界。優等生であったNYT社も例外ではない。以下は、ここ10年近くの間の、同社の広告/販売/その他の売上高の推移である。総売上高の8割前後を占めてい
メディア・パブ: NYタイムズ、生き残りを賭けたデジタルシフトへ
ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）社がデジタルシフトで大きな賭けに打って出ようとしている。 まずトップの挿げ替え。NYT社は同社ＣＥＯのJanet Robinson氏を年末に退任させることを、12月15日に突然発表した。そして19日には、同社の地方紙16紙をまとめて売却することも公表した。また11月中旬に出されたニュースルーム・スタッフ20人の削減要請に応えて、次々と著名なベテラン記者が退社することも明らかになってきた。 米国の新聞社は崖っぷちに立たされている。先週発表された南カリフォルニア大学（USC）のレポートは、米国の新聞紙がほとんど5年以内に消えると予測している。生き残る可能性のある米新聞紙はNYT、WSJ、Wasinｇton Post、USA Todayくらいと手厳しい。読者数や広告売上が減り続ける新聞紙に頼っていけないのは明らかで、米新聞社はオンラインを含むデジタルに賭けざる得ない
ニューヨークタイムズ紙：「冷温停止宣言の裏の疑問」
► 2014 (1) ► February (1) ► 2013 (4) ► May (1) ► January (3) ► 2012 (83) ► November (1) ► September (1) ► August (3) ► July (3) ► June (5) ► May (6) ► April (9) ► March (18) ► February (15) ► January (22) ▼ 2011 (472) ▼ December (25) 福島県の原子力被害応急対策基金：商品券、自主避難者帰宅旅費補助、国内外への観光PR ２０１１年の終わりに： 音が「見える」 ヘンデル 『ハレルヤ』コーラス 国連世界気象機関レポート：『福島第１原発３号機は３月１５日に２度目の爆発を起こした』 アラスカのアザラシの原因不明の病気、福島からの放射能の影響を調査 カナダ医師会ジャーナル：
メディア・パブ: NYタイムズ、デジタル購読売上が黒字化に貢献
NYタイムスのデジタル有料購読者数は、今年第3四半期（7月～9月）に約4万人も増え、32万4000人に達した。この結果、販売（circulation）売上高が前年同期比で3.4%増となったお陰で、次のように第3四半期の純利益は1569万ドルと黒字に転じた。 ＊ＮＹＴ社（The New York Times Company）の 2011年7-9月期決算（単位:1000ドル） 今期は、景気の下振れで、広告売上高が落ち込むことを覚悟していた。新聞紙（NYT紙やBoston Glove紙など）の広告売上は前年同期比で10.4%も減り、デジタル広告も含んだ総広告売上高が同8.8減と沈み込んだ。でも、その広告売上の落ち込みのかなりの部分を、販売売上で補うようになってきたとは、少し前まで考えられないことであった。 NYTは今年3月末からデジタル有料化を開始し、第2四半期末（6月）にデジタル有料購読者数が
asahi.com（朝日新聞社）：ＮＹタイムズ２年連続黒字 コスト削減で大幅増益 - ビジネス・経済
【ニューヨーク＝山川一基】米新聞大手ニューヨーク・タイムズが３日発表した２０１０年１２月期決算は、純利益が前年の約５．４倍の１億７００万ドル（約８８億円）だった。コスト削減効果で２年連続の黒字を確保した。 売上高は前年比２％減の２３億９３００万ドル（約１９６０億円）。ネット広告などのデジタル事業の売り上げは１５％増えたが、紙媒体を含めた広告収入全体でみると３％、新聞購読料収入は１％それぞれ減った。営業経費を７％削減して大幅増益となった。 同時に発表した１０〜１２月期決算は、売上高が前年同期比３％減の６億６１００万ドル（約５４０億円）、純利益は２６％減の６７００万ドル（約５５億円）。ネット広告の売り上げは１１％増えたが、紙媒体の広告は７％減り、ネット広告が全広告収入の２６％に達したという。
NY Timesオンライン版が間もなく有料化へ移行、月額20ドル未満の設定か | ブック | マイコミジャーナル
米New York Timesが間もなく同社オンライン版コンテンツの有料課金へと移行するが、これに関する詳細を同社ではまだ明らかにしていない。だがWall Street JournalやBloomberg Newsなど、複数の報道機関が関係者からの話として「月額20ドル未満」という、現在Amazon.comのKindleで閲覧可能な電子ペーパー版紙面の価格を下回る課金額が想定されている話を紹介している。 New York Times (NYT)のオンライン版サイト、通称「NTTimes.com」が有料課金型へと移行することは昨年1月のタイミングで明らかにされたが、このたび1年の時を経て正式に有料化へと移行することになる。課金方法については同社の今年1月21日付けの記事で明らかにされており、Webサイト上の記事に対して一定回数までのアクセスは無料で、それを超過するとユーザー登録なしでのアクセ
メディア・パブ: NYTのiPad版電子新聞、全記事無料公開しながら有料化への準備を
NYタイムズ（The New York Times）は15日に、iPadアプリ（電子新聞）のコンテンツを拡充させた。これまでのNYTのiPad版電子新聞はEditors' Choiceアプリで 、編集者が選んだわずかの記事しか載っていなかった。無料だから仕方がないかもしれないが、個人的には物足りないアプリであった。 それが15日から、写真、ビデオ、ブログ、ブレーキングニュース・アラートなどを含めて、事実上Webサイトの記事がほとんど、iPadアプリで閲覧できるようになった。しかも、これまで通りしばらく無料で利用できる。 ところが、今回のiPadアプリは期間限定の無料サービスであって、2011年に入れば有料化に切り替わることを、あちこちでしつこく知らせている。あくまで有料化前の無料サービスであって、今までのWebサイトのようにコンテンツ無料が当たり前と思わないで欲しいということだ。 今はタダ
メディア・パブ: NYタイムズのオンライン版，月間5ドルの有料化を検討中
The New York Timesのウェブサイト（NYTimes.com）が，月間購読料5ドルの有料化を検討中である。このようにBloombergが報じている。 NYTimes.comのコンテンツ（ブログやマルチメディアも含む）をアクセスする際に月間5ドルを課した場合に，NYTの現読者が払うかどうかをアンケート調査しているという。また，NYT紙読者に月間2.5ドルの割引料金を用意した場合の反応も調べている。 オンライン版の有料化で，収支が本当に改善されるのだろうか。有料化によりオンライン販売が新たな増収となるが，一方でオンライン読者が少なくなってオンライン広告売上が減収となるだろう。 そこでSilicon Allay Insider（SAI）は，次のように試算している。 NYTimes.comのユニークユーザー数（米国）は，Competeによると1500万人であるが，無料であるから利用し
メディア・パブ: NYタイムズの記者ブログ“Lede”，イラン報道でブログパワー発揮
NYTimes.comのイラン報道で，記者ブログ“Lede”の健闘ぶりが光っている。 LedeはNYT記者のグループブログで，今日のトップニュースについてNYTの記事だけではなくて，世界中のマスメディア（オンライン版）の記事やブログを参考にしてかなり自由に発信している。これまでの新聞社の記事は，ニュースだけではなくてブログも，品質保証と自前主義を優先させるため，オンラインメディアの特性を十分に生かせないでいる。つまり，速報性（リアルタイム性），関連性（リンク張り），対話性，量的に無制約，マルチメディア性などのオンラインの強さを十分に発揮できないでいる。 だが，今回のイラン報道ではLedeが，ブログならではのオンラインメディアの特性を生かしていた。たとえば22日の投稿記事“June 22: Updates on Iran’s Disputed Election”を見てもらいたい。ライブ中継の
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NYタイムズ電子版、無料記事を半減 4月から - 日本経済新聞
ＮＹタイムズ 傘下の地方紙売却へ NHKニュース
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記事のネット配信、欧米で有料化加速 - 日本経済新聞
時事ドットコム：市民６７％、計画変更求める＝モスク建設で地元紙調査−ＮＹ
NATO Urged to Look Beyond Borders (Published 2010)