【9月21日 AFP】英国の首都ロンドン（London）で、ペットのヨウムが飼い主の声をまね、音声認識機能が搭載された人工知能（AI）スピーカーを使ってインターネットで商品を注文するという珍事が起こった。英大衆紙サン（The Sun）が20日に伝えた。 同紙によると、ロンドン南東部に住むコリエンヌ・プレトリアス（Corienne Pretorius）さんが飼っているヨウムの「バディ（Buddy）」が、インターネット通販最大手の米アマゾン・ドットコム（Amazon.com）のAI音声アシスタント「アレクサ（Alexa）」を通じて10ポンド（約1500円）のギフトボックスを1セット注文したという。 プレトリアスさんの家族には身に覚えのない注文が発覚して調べていたところ、バディがスピーカーとやり取りしているのを耳にして「犯人」が分かったという。 プレトリアスさんは「バディがアマゾンで注文したとわ

基礎生物学研究所（神経生理学研究室）の中易知大研究員（現信州大学）、八杉公基研究員、渡辺英治准教授らと、九州大学の白石壮馬大学院生（現NEC）、内田誠一教授の研究グループは、３次元コンピュータグラフィックス（3DCG）アニメーションなどのヴァーチャルリアリティ技術を取り入れ、実物とほとんど見分けがつかない「ヴァーチャルメダカ」を作成し、これを用いることで、メダカが色、形、移動軌跡（全体的な動き）、体軸運動（尾ビレなどの局所的な動き）など様々な情報を駆使して、群れる相手を選択することを明らかにしました。色、形などの形態情報に加えて、移動軌跡、体軸運動などの運動情報を同時に統制・操作できるヴァーチャルメダカを開発することで従来不可能であった研究が可能になり、動物がどのように同種・異種を判断しているのかなど動物の群れ形成および視覚認知メカニズムの解明につながると期待されます。本成果は科学雑誌PL

囲いに移されるヒツジ。英マシャムで（2015年9月27日撮影、資料写真）。(c)AFP/OLI SCARFF 【6月2日 AFP】野原で草を食んでいるヒツジは穏やかそうに見えるかもしれないが、その顔つきから多くのことが分かる可能性があるとする英科学者チームの研究報告が発表された。チームは、ヒツジが痛みを抱えているのか、それとも単に悲しく感じているだけなのかを解き明かすための分析ツールを開発したという。 この分析法は、獣医師らが収集したヒツジの写真500枚に基づいている。英ケンブリッジ大学（Cambridge University）の研究チームは、ヒツジの表情に関する5つの重要な指標を測定するアルゴリズムを設計するためにこれらを利用した。 研究チームによると、ヒツジが痛みを抱えている場合、目がつり上がり、頬がすぼまり、耳が前に倒れ、唇が下がって後退し、鼻孔がU字型からV字型に変わるという。

先進技術で人と対話できるようになったカラスが、空から不審物や行方不明者を見つける――。 こんな夢のような研究が、神奈川県葉山町の総合研究大学院大学で進んでいる。カラスの鳴き声を人工知能（ＡＩ）に学習させてコミュニケーションを図ることで、“害鳥”と呼ばれる一方、優れた記憶力と視覚を持つカラスとの共生を目指すという。 研究に取り組むのは、同大の学融合推進センター助教の塚原直樹さん（３７）（動物行動学）と、シンガポール国立大学リサーチフェローの末田航さん（３９）（コンピューター科学）。 塚原さんがカラス研究を始めたのは、宇都宮大に在学中の２００２年頃。カラス研究の権威・杉田昭栄教授から鳴き声を集めるマイクと解析装置を渡されたことがきっかけだった。以来、「カラスとのコミュニケーション」をライフワークとし、会話するカラスの鳴き声の収集を続けた。

山口賀章 薬学研究科助教、岡村均 同教授、郡宏 お茶の水女子大学准教授らの研究グループは、数学とコンピュータによるシミュレーションによって時差ボケの原因を解明、さらに薬などを使わずに時差ボケを軽減する方法を提案し、ネズミを使った実験でその有用性を確認しました。時差ボケの症状の軽減だけでなく、シフト労働者の体の負担を軽減するようなスケジュール作りにも応用できる可能性があります。 本研究成果は、2017年4月26日午後6時に英国の科学誌「Scientific Reports」に掲載されました。 研究者からのコメント これまでに提案されてきた時差ボケの軽減方法と比較すると、脳内の時計細胞集団の振る舞いを考慮に入れている点が、本研究の画期的な点です。これを可能にしたのが、数学とコンピュータを用いた予測です。この手法は、シフト労働者の負担を軽減するようなスケジュール作りに応用できる可能性があります。

Research indicates that carbon dioxide removal plans will not be enough to meet Paris treaty goals

English PRESS RELEASE （環境） 2017年2月20日 富士通株式会社 富士通九州ネットワークテクノロジーズ株式会社 シマフクロウの生息域調査を支援する取り組みが 平成28年度「日本自然保護大賞」において選考委員特別賞を受賞 富士通株式会社（注1）と富士通九州ネットワークテクノロジーズ株式会社（注2）は、絶滅危惧種であるシマフクロウの生息域調査を支援する取り組みとして、公益財団法人日本野鳥の会（以下、日本野鳥の会、注3）様に、シマフクロウの鳴き声を自動で高精度に抽出するプログラムを2012年から提供しています。本プログラムにより、音声データ解析を行う人手と時間を大幅に削減することができ、調査地域や調査頻度の拡大に繋がりました。その結果、新たな場所での生息確認にも貢献しています。 このたび、この取り組みが評価され、公益財団法人日本自然保護協会（以下、日本自然保護協会）（注

“191億円” この数字は平成26年度の鳥獣被害による作物被害額です。これは、耕作放棄地は対象外になるため、実際にはこの金額を上回る被害が出ているのです。 山本農林水産大臣は、2017年初に「農業・農村の多面的機能の維持・発揮を図るため、地域の共同活動、中山間地域等における農業生産活動、自然環境の保全に資する農業生産活動を支援するとともに、改正された鳥獣被害防止特措法に基づき、ジビエ利活用の推進等、鳥獣被害対策の内容を充実させていく[1]」と、農業・農村の多面的機能の維持・発揮を狙いに、鳥獣被害対策を拡充すると言及しています。先の被害額が示す通り、鳥獣被害対策は、農業生産という産業面と、農村という社会生活面において重要な課題となっています。 鳥獣被害の状況全国の野生鳥獣による作物被害は191億円（前年度比7億円減）のうち、8割は獣類によるものです。被害額が多いほうから、シカ（65億円）、イ

秋田県鹿角市で昨年５、６月にクマに襲われて死亡したとみられる４人の遺体が相次いで見つかったことを受け、県は新年度、クマの推定生息数調査にセンサーカメラなどを用いた「カメラトラップ」という新手法を導入する方針を固めた。 目視調査に比べて無人で行えるのがメリットで、高い精度が期待できるという。 カメラトラップは約１・５メートルの高さで角材などを渡し、クマが好む蜂蜜などを入れたペットボトルをつり下げ、クマが近づき立ち上がった瞬間に胸部の動画をセンサーカメラで自動撮影する。「月の輪形」の胸の斑紋で、個体の識別が可能という。一定のエリアに複数のトラップを仕掛け、識別された個体の数や移動範囲から生息数を推定する。 県の野生鳥獣対策の検討会委員を務める県立大の星崎和彦准教授（４６）（森林生態学）は、数年前から県内の山林でカメラトラップを独自に設置し、調査を行っている。これまでの設置場所は秋田、由利本荘、

ワイヤレスでマウスの脳を操作、光遺伝学にブレークスルー2016.12.06 19:046,213 福田ミホ 心や行動の仕組みの研究が一気にはかどりそう。 ニューロンに光をあてることで脳を直接操る、光遺伝学という分野が今急速に進んでいます。脳のねらった部分を刺激できることで、たとえばうつの改善に役立ったり、記憶を消したり、回復させたりといったいろんな研究に利用されているんです。2010年には、画期的な研究手法を表彰するNature Methodsの｢メソッド・オブ・ザ・イヤー｣に選ばれました。 その光遺伝学の進歩を強力に後押ししそうな研究について、スタンフォード大学のAda Poon准教授がIEEE Spectrumで解説しています。Poon氏によれば、現在の光遺伝学の大きなネックになっているのは、マウスの動きを邪魔せずに脳に光をあてる方法がなかったことです。 現在よくみられる方法は、マウス

2016年7月7日 PRESS AR機能で大人気「学研の図鑑LIVE」がミニサイズで新登場！ 『学研の図鑑LIVE ポータブル版』発売！ 2016年7月7日 AR機能で大人気「学研の図鑑LIVE」がミニサイズで新登場！ 『学研の図鑑LIVE ポータブル版』発売！ AR技術をベースにスマートフォン事業を手掛けるアララ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：岩井陽介　以下、アララ）は、カバヤ食品株式会社（本社：岡山県岡山市、代表取締役社長：野津基弘　以下、カバヤ食品）が2016年7月5日（火）に発売する玩具菓子『学研の図鑑LIVEポータブル版』において、ARアプリ「ARAPPLI（アラプリ）」が採用されたことを発表いたします。 『学研の図鑑LIVEポータブル版』は、株式会社学研プラス（本社：東京都品川区、代表取締役社長：碇秀行　以下、学研プラス）が発行するARを活用した大人気の図鑑『学研の図鑑

3Dプリンター製の義足で走る、生まれつき前脚が不自由なイヌのダービー。（Courtesy 3D Systems Corp） 3Dプリンターで作った人工装具によって、新たに自由な生活を取り戻す動物たちが増えている。ハイイロガンのほか、ウマやネコ、イヌの例を紹介しよう。 2015年12月、ハイイロガンの「ヴィトリア」がブラジル、サンパウロ近郊の動物救護センターに連れてこられたとき、くちばしの大部分が失われていた。ボランティアがベビーフードを与えたものの、このままだとヴィトリアは毎日の食事に時間がかかるばかりか、面倒を見てくれる人間がいなければ生きていけない。

◆コウモリは飛びながら小さな昆虫を次々と捕食するが、その際の超音波によるセンシングと飛行ルートの関係はこれまで明らかではなかった。 ◆コウモリが複数の獲物に注意を分散させ、またそれらを高確率で捕らえる飛行ルートを選択していることを発見した。 ◆ナビゲーション研究における軌道計画法や選択的注意機構に関する研究分野においてコウモリが新しいモデル動物として有用であることが示された。将来的には高機能の飛行ドローンなど自律移動ロボット分野等への工学応用が期待される。 同志社大学研究開発推進機構の藤岡慧明博士は、同生命医科学部の飛龍志津子准教授（兼・さきがけ研究員）、東京大学生産技術研究所の合原一幸教授らとともに、採餌のためにナビゲーション飛行するコウモリが、目前の獲物のみならず、その先にいる次の獲物の位置までも超音波で先読みすることで、より多くの獲物を確実に捕らえる飛行ルートを選択していることを発見

アトランタ（ＣＮＮ） 米ジョージア工科大学の研究者が、犬の思考を人間の言葉に変換して音声や文字で伝達できるという技術を開発した。災害現場での捜索救助や爆弾検知、障害者介助といった分野への活用が期待される。 この技術を開発したのはコンピューター科学者で犬の訓練士でもある同大のメロディー・ジャクソン准教授。専用のハイテクベストを犬に着せてセンサーを起動させ、スマートフォンに信号を送って音声または画面の文字で言葉を伝える仕組み。センサーは犬が噛んだり鼻で押したりすると起動する。 同プロジェクトは全米科学財団や米国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）の助成を受けている。 ジャクソン氏は愛犬「スカイ」を訓練してこのベストの実験を行っている。フリスビーとボールの違いを教えられたスカイは、「これはフリスビー」「こっちはボール」と訓練士に教え、「警報が聞こえたよ」「呼び鈴が鳴ったよ」と知らせることもできる。

このような医薬品有害事象のビッグデータと、生体遺伝子の発現や代謝データベースを組み合わせて仮説を導き出し、動物実験で実証する研究は世界でも新しい試みであり、すでに市販されている医薬品のリポジショニング（異なる適応症への新たな展開）による有害事象の軽減や回避のための具体的方策を提案できます。また、医療分野で今後蓄積されるさまざまなビッグデータを活用する研究の端緒になるものと期待されます。 概要 医薬品は望ましい薬効の他に、多くの場合で患者さんに好ましくない有害な副作用をもたらします。これを専門的には有害事象と呼びます。現在、臨床で起こったあらゆる有害事象は何百万件ものビッグデータとして蓄積され、公開されています。 しかし、医薬品の有害事象（副作用）の発生メカニズムはごく一部しか明らかになっていません。 本研究では、患者さんで実際に起きた有害事象の事例を蓄積したビッグデータを解析し、非定型統合

コロナで明暗分かれる　農畜産物販売内食がけん引　２０年食品業界売上高 食料品を扱う各業界の２０２０年売上高が出そろってきた。新型コロナウイルス下でスーパーや宅配を手掛ける生協は家庭内の食事（内食）ニーズをつかみ好調だった。コンビニエンスストアや外食、百貨店は苦戦したが、生鮮品の扱いやテークアウト対応などで活路を探る。農畜産物の販売先は、引き続き内食向けがけん引する。（宗和知克） 各業界・団体が２３日までに公表した２０年の売上高（外食は１１月まで）をみると、スーパー（食品スーパー３団体の販売統計）が、内食需要を捉えて大半の月で売り上げを伸ばした。宅配も、主力の日本生活協同組合連合会（日本生協連）の供給高が２月以降１１カ月連続で前年を上回り好調が際立った。 一方、外食（日本フードサービス協会）は４月に底を打つも、前年を下回ったまま推移した。感染再拡大に伴う各地の時短要請で客足が遠のき、書き入れ

鳥獣被害が多発する愛媛で、「ジビエの産業化」に取り組む四国ジビエ。スマートフォンをつかった鳥獣捕獲システムを開発するなど、鳥獣を地域資源と捉えて、様々なアイデアを具現化している。 愛媛の鳥獣害被害額は年間3億8000万円、半分以上はイノシシ害だ ジビエ利用は6次産業化そのもの 愛媛県で野生鳥獣による農作物被害が深刻化している。被害額は年間3億8000万円と推計され、その半分以上はイノシシであり、近年はシカ被害も急増。特に過疎地や離島では、鳥獣害対策は住民にとって大きな負担となっている。 そんな愛媛県で、「ジビエの産業化」を掲げて今年1月に設立された新会社が、四国ジビエだ。スマートフォンを使った鳥獣捕獲システムや獣肉処理施設の運営支援、ジビエ料理の開発支援など、すでに幅広い活動で成果をあげている。 「鳥獣被害と対策費の増大に歯止めがかからない状況下で、いかに効率的に鳥獣を処理するかばかり考え

災害現場で行方不明者を捜索する災害救助犬にカメラや計測機器などを取り付け、人間がリアルタイムで行動を把握できる「サイバー救助犬」の試験運用が年内にも始まる見通しであることが22日までに、分かった。動物とロボット技術を融合させた世界でも珍しい取り組み。犬の捜索状況が救助隊員に正確に伝わることで、人命救助の迅速化につながると期待される。研究は東日本大震災をきっかけに始まった。犬に装着する機器の研究

水産庁はブリやタイなどの養殖に使ういけすをIT（情報技術）で管理する仕組みの実用化をめざす。いけすに据え付けたセンサーで生育環境を24時間管理し、魚の成長に合わせていけすを最適な深さに自動で浮き沈みさせる。現在は出荷まで3年程度かかる魚の場合で1年ほど短縮できるという。3年以内に実用化させたい考えだ。いけすには通常、海面に浮かせるための