世界的数学者も生み出した、60年以上続く学力コンテストの凄み（Yahoo!ニュース 特集）
ネットの普及がこれほど進んだ現代でも、手書きの通信添削で数学教育を行う雑誌の名物企画がある。雑誌「大学への数学」の「学力コンテスト」だ。60年以上前から難問の挑戦状を全国の高校生に届けてきた。それは読者の学力向上だけでなく、日本の数学研究者育成にもつながっている。同誌編集部と「学コンの伝説」と呼ばれた京大名誉教授・森重文氏のインタビューをお届けする。（取材・文：神田憲行／撮影：鈴木愛子／Yahoo!ニュース 特集編集部） その出版社は東京・広尾の静かな住宅街の一角にある。「東京出版」という社名の看板も小さく控えめで、実際、地図を片手に会社を探して右往左往してしまった。建物の外階段を上がって中に入り、その先の2階に「大学への数学」編集部がある。数学専門誌の編集部なのでホワイトボードに難しい数式が書いてあったりするのかと想像していたが、机が並んだ島が三つあるだけの、意外なほど普通の編集部だった
「エビデンスベースト」が日本の教育を変える〜中室牧子氏に聞く - eduview
「エビデンスベースト」が日本の教育を変える〜中室牧子氏に聞く 統計データなどの科学的根拠に基づいて政策判断などを行うことを指す「エビデンスベースト」（evidence based）という言葉は、日本の教育関係者にとって聞き慣れないものかもしれない。そもそも教育の分野には、数値による効果測定自体がなじまないと見る向きもあるだろう。しかしながら、これまでエビデンスを軽視してきたことは、裏を返せば日本の教育の大きな「伸びしろ」を示している可能性もある。教育経済学を研究する慶応大学SFC（湘南藤沢キャンパス）の中室牧子准教授に、教育分野における「エビデンスベースト」の重要性について聞いた。 少人数学級か、iPadか、奨学金か ——先生が専門にされている教育経済学とは、どういった学問ですか。 「教育経済学は、教育政策の費用対効果を統計的に分析・評価するものです。ある政策に効果があるというエビデンスが
注目したいオンライン教育サービス13選【国別】 | freshtrax | btrax スタッフブログ
インターネットが普及する現在、パソコンやタブレット、スマートフォンさえあれば世界中どこでも簡単に、学びたいことにアクセスし自分自身で教養を身につけることができます。通学・通勤中にできるものから本格的なオンライン講習の受講まで、もしくは無料のものから有料のものまで、自分に合ったサービスを選択し簡単に学ぶことができるのです。オンライン学習サービスの数は年々増えており、今とても熱い分野と言えるでしょう。 オンライン学習サイトの総称はMOOCs（ムークス）と呼ばれ、(略: Massive Open Online Courses)アメリカでも多くの注目を受けています。前回紹介した以前の記事でも記載したように、ここアメリカでオンライン教育の人気が加速している背景には、高等教育学費の値上がり（1985年に比べ2013年は5.6倍に上昇）、そして何よりも学生ローン負債問題があります。恐ろしいことにアメリカ
「ただの知識」だけ学校で教えてもあまり役には立たない - 脱社畜ブログ
ちきりんさんが、何やらまた議論を呼びそうな記事を書いていた。 下から7割の人のための理科＆算数教育 - Chikirinの日記 そして、有力な批判はこちら。 ちきりん氏のお粗末な科学教育論 - バッタもん日記 ちきりんさんのパーソナリティに言及した部分はともかく、ちきりんさんの意見に対する批判については、僕もこの方とほぼ同意見である。どんな職業についてる人でも、今の仕事に100%役立つことだけ学んできたなんてことはありえないし、少なくともそういう最適化を高校生ぐらいまでにしてしまうことは、最適化をしていると見せかけてただ単に自分の可能性を狭めているだけだ。 この議論を見ていてしみじみと感じるのは、「ただの知識」と「体系的な知識」では有用性がぜんぜん違う、ということだ。例えば、ちきりんさんは学校では「生活するために必要な科学知識」として以下のようなものを教えるべきだと主張している。 ・リボ払
東大、オンライン無料教育プラットフォーム「edX」に参画 ハーバード・MITとのコラボ講義公開
edXは、米ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学（MIT）が共同で設立した教育サービス。オープンソースのプラットフォームで非営利に運営されているのが特徴で、登録者数は世界196カ国以上から約200万人にのぼる。両大学のほか、インド工科大学、北京大学、ソウル大学など世界のトップ大学31校が参加し、オンライン学習向けのオリジナル講義を無料公開しており、日本からは京都大学に続き2校目となる。 今秋に開講予定の第1弾は、副学長の吉見俊哉教授による「Visualizing Postwar Tokyo」。戦後の東京の変化を多くの写真・映像資料を参照しながら、都市計画やメディア論の視点で論じるという。4週間ずつの連続する2コースから成り、受講者は週に5～6時間の講義動画を視聴し、オンラインでディスカッションやクイズに参加する必要がある。 各国の大学との協力体制を基礎研究だけでなく教育面でも深めていく
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