ラーメンの食べ過ぎは身体に良くない?「ラーメンの食べ過ぎは身体に良くない」と言われたことはないか。 よく「ラーメンの食べ過ぎは身体に良くない」と言われることがある。飲んだ締めにラーメンを食べる時、「いけないと分かっているんだけれど」などと言いながら食べている。どうやら一般的にラーメンという食べ物は「身体に悪い食べ物」だと思われているらしい。 油分が多くカロリーも高く、野菜が少なく栄養バランスが悪いなど、人はラーメンをそんなイメージで悪者扱いするわけだが、冷静に考えてみればラーメンよりも遥かに油分が多くカロリーも高く野菜も少ない食べ物など、世の中にはいくらでもある。 例えば「とんかつ定食」などカロリーはラーメンの倍はあるし、野菜など水でさらして栄養分の抜けた千切りキャベツ程度。「カレーライス」や「牛丼」など、気軽に食べられるご飯ものも総じてカロリーは高く、野菜なども少なく栄養バランスが良いと
河野太郎デジタル相は9日の閣議後記者会見で、相次ぐマイナンバーを巡るトラブルへの対応のため「朝の3時、4時まで残業という者(職員)もいる」と明らかにした。デジタル庁は抱えるプロジェクトの多さによる人員不足が指摘されており、一連のトラブルの要因との声もある。河野氏は職員採用のスピードを早めつつ、トラブルの再発防止のため、情報共有の仕組みなど、組織体制を見直す方針を示した。 【表でみる】マイナンバーカードの未取得理由 デジタル庁は創設時から人員の拡大が続いており、現在の職員数は約900人。ただ、河野氏は「人口550万人のシンガポールのデジタル庁は職員が3500人いる。諸外国と比べると人員的には厳しい」と指摘した。職員採用を急ピッチで進めつつ「優秀な人材に、デジタル庁に来たいと思ってもらえるような職場環境を作っていかなければならない」と述べた。 河野氏はさらに、現状の組織体制の見直しにも言及。通
スマートフォンの「arrows」シリーズや「らくらくスマートフォン」シリーズを製造・販売する下記グループ3社が、5月30日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。 ・FCNT(株)(TDB企業コード=013023835、資本金91億9650万円、神奈川県大和市中央林間7-10-1、代表田中典尚氏) ・ジャパン・イーエム・ソリューションズ(株)(TDB企業コード=384023065、資本金16億5250万円、兵庫県加東市佐保35、代表髙橋英明氏) ・REINOWAホールディングス(株)(TDB企業コード=657024223、資本金89億4055万円、神奈川県大和市中央林間7-10-1、登記面=東京都港区芝4-13-3、代表髙田克美氏) 申請代理人は鈴木学弁護士(東京都千代田区大手町1-1-2、西村あさひ法律事務所)ほか。監督委員は伊藤尚弁護士(東京都中央区八重洲2-8-7、阿部・井窪・片山法
かつて日本最高の野球選手だった、在日韓国人の張本勲氏が「いつまで日本に『謝罪しろ』『カネを出せ』と繰り返さないといけないのか。恥ずかしい」と語った。張本氏は「当時はわれわれが弱くて国を奪われたが、今では自負を持って日本と対等に手を組み、隣国として進んでいってはいけないのか」と述べた。広島で被爆した経験を持つ張本氏は、多くの懐柔にも関わらず最後まで韓国籍を守った人物だ。そんな張本氏が「私は韓国人で、私の祖国だから言うこと」だとし、胸に刺さる苦言を投げかけたのだ。張本氏だけの考えではないだろう。多くの韓国国民も、今や韓国は先進国になったのに、いつまで日本と非正常な関係を引きずりながら「謝罪しろ」「カネを出せ」と言うのか-という思いを抱いている。 外部勢力に侵略されて植民地になった国は多い。だが韓国のように、80年も謝罪と賠償を要求し続けている国はない。ベトナムはフランスの統治と日本軍の進駐、米
世界最大の自動車市場、中国での日本車メーカーの販売減少が深刻だ。急速な電気自動車(EV)シフトにさらされ、日本勢の中国での乗用車販売台数は2023年1─3月累計で前年同期から3割以上落ち込んだ。資料写真、2017年6月、香港で撮影(2023年 ロイター/Bobby Yip) [東京 2日 ロイター] - 世界最大の自動車市場、中国での日本車メーカーの販売減少が深刻だ。急速な電気自動車(EV)シフトにさらされ、日本勢の中国での乗用車販売台数は2023年1─3月累計で前年同期から3割以上落ち込んだ。ガソリン車でブランド力を維持してきた日本勢は苦戦し、三菱自動車はガソリン車の現地生産停止にまで追い込まれた。 日本勢は巻き返しを図るが、EVの普及スピードを読み誤ったツケは大きく、収益力のあるEV開発で、かつての地位を取り戻せるか見通せない。 S&Pグローバル・モビリティの西本正敏プリンシパルリサー
半導体、パソコン、携帯電話……と世界市場で敗れ去ってきた日本企業だが、いま「最後の牙城」とも言える自動車の分野でも、激震に見舞われている。 【写真】「日本のどこがダメなのか?」に対する中国ネット民の驚きの回答 4月18日から27日まで上海で開かれている第20回上海モーターショー(上海国際汽車工業展覧会)は、そんな危機感をひしひしと感じさせるイベントとなっている。 3年に及んだコロナ禍を経て、4年ぶりに開催された上海モーターショーは、13のパビリオンに分かれ、中国内外から1000社以上が参加。計150台以上の「世界初の新車」がお目見えしている。しかも、それらのほとんどがEV(電気自動車)。まさに「EVにあらずんば自動車にあらず」と言ったモーターショーなのだ。 同時に、「世界の自動車勢力図」が激変していることも思い知らせた。これまで中国開催のモーターショーで「主役」の座を占めてきた日本勢とドイ
日本車が圧倒的シェアを誇り、日系自動車メーカーの金城湯池といわれる東南アジアで、世界的な電気自動車(EV)普及の波に乗った中国など外国勢が攻勢を仕掛けている。日本の基幹産業である自動車の重要な牙城を守れるのか-。インドネシアと並ぶ東南アジアの二大自動車市場の一つ、タイから現状を報告する。 【写真】若者を中心に人気が出始めているEV 中国勢が半額程度で攻勢 EVへの補助金も追い風 タイの首都バンコクの郊外にある巨大な展示場。昨年12月に12日間にわたって開かれた「モーターエキスポ」で目立っていたのは、中国勢のブースだった。 中国の大手EVメーカー比亜迪(BYD)と長城汽車(GWM)の出展スペースは、トヨタ自動車と並んで最大規模。EVの新型車がずらりと並び、多くのタイ人が新型の「ATTO3」や「ORA Good Cat」などに見入った。 BYDの担当者は手応えを語る。「EV購入には政府から補助
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