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missileに関するkaorunのブックマーク (114)

  • 自衛隊が長射程の巡航ミサイルを必要とする背景、盾と矛の競争(JSF) - エキスパート - Yahoo!ニュース

    政府は12月22日に閣議決定した2018年度予算案で長射程巡航ミサイルの取得予算に22億円を計上しました。防衛省の説明では、島嶼防衛での敵艦および上陸後の敵部隊の排除を目的とする相手の脅威圏外(スタンド・オフ)から攻撃できるスタンド・オフ・ミサイルとして、F-35戦闘機用にノルウェーのコングスヴェルグ社製「JSM空対艦ミサイル」の取得費用および、F-15戦闘機用にアメリカのロッキード・マーティン社製「JASSM-ER空対地巡航ミサイル」「LRASM空対艦ミサイル」の搭載改修をする適合調査費用を計上しました。また国産開発ミサイルの要素技術研究費用として「島嶼防衛用高速滑空弾」に46億円、「島嶼防衛用新対艦誘導弾」に54億円が計上されています。 大幅に射程が伸びた対空ミサイルに対抗する為、対艦ミサイルの射程を伸ばす必要性 なお政府は長射程巡航ミサイルを北朝鮮への敵基地攻撃に使うとは一言も説

    自衛隊が長射程の巡航ミサイルを必要とする背景、盾と矛の競争(JSF) - エキスパート - Yahoo!ニュース
  • 北朝鮮、ミサイル発射準備か=製造施設でも動き-米専門家:時事ドットコム

    北朝鮮、ミサイル発射準備か=製造施設でも動き-米専門家 2019年03月09日21時04分 【ソウル時事】北朝鮮の平壌近郊にあるミサイル製造施設で車両などの動きが活発化していることが、米専門家ジェフリー・ルイス氏の衛星画像分析で明らかになった。北朝鮮北西部・東倉里のミサイル発射場でも復旧の動きが確認されており、米CNNや公共ラジオ(電子版)はこれらの動きから「北朝鮮が近くミサイルまたは宇宙ロケットを発射するための準備を進めている可能性がある」と伝えた。 ルイス氏は8日付のブログへの投稿などで、ハノイでの2回目の米朝首脳会談前の2月22日に撮影された衛星画像を分析し、平壌近郊の山陰洞にあるミサイルや宇宙ロケットの製造施設のほか、運搬用の鉄道拠点で動きが見られると指摘した。その上で、ミサイル製造施設や発射場の活動について「近く発射が行われることを示している可能性がある」と述べた。

    北朝鮮、ミサイル発射準備か=製造施設でも動き-米専門家:時事ドットコム
  • トランプ政権が進める核・ミサイル防衛政策見直しの行方(後編)

    前稿で紹介したNPRと並んで注目されるのが「ミサイル防衛見直し(Ballistic Missile Defense Review:BMDR)」である。BMDRは2010年にオバマ政権によって初めて策定された文書であり、弾道ミサイル脅威を分析し、ミサイル防衛政策と計画・予算・取得プロセス、役割・責任、試験プログラムなど検討するための文書として位置づけられている。 BMDRがNPRとは別個の文書体系として策定されるようになった背景は、ブッシュ政権のNPR2001で掲げられた、「新しい三柱(new triad)」と呼ばれる概念と合わせて整理する必要がある。NPR2001では、(1)伝統的な核戦力の「三柱」と通常の精密打撃能力をまとめて一つの柱と位置づけるとともに、(2)ミサイル防衛と、それらを支える(3)即応可能な関連インフラを「新たな三柱」の構成要素とした。米国の抑止戦略を核抑止力に限定

    トランプ政権が進める核・ミサイル防衛政策見直しの行方(後編)
    kaorun
    kaorun 2019/02/13
    「日本は”不沈空母”から太平洋を守る”巨大なイージスの盾”に生まれ変わりつつある」
  • やっと発表、米「ミサイル防衛見直し(MDR)」を読み解く

    拓殖大学大学院博士前期課程修了。岡崎研究所研究員などを経て2019年より現職。日国際問題研究所研究委員等を兼任。専門は日米の防衛政策、核・ミサイル防衛を含む拡大抑止政策。 米国のミサイル防衛政策に関する文書は、オバマ政権期の2010年に初めて策定され、「弾道ミサイル防衛見直し(Ballistic Missile Defense Review:BMDR)」と呼ばれていたが、今回から弾道ミサイルにとどまらない多様なミサイル脅威に対応する必要性を踏まえ、「弾道(B)」が外れ、「MDR」という名称に変更された。 筆者は、2017年11月の時点でトランプ政権のミサイル防衛政策に関する注目点について解説記事(http://wedge.ismedia.jp/articles/-/10998)を書いておいた。そこで取り上げた内容は、2019MDRに殆ど反映されているが、今回は前回書ききれなかった「極超音

    やっと発表、米「ミサイル防衛見直し(MDR)」を読み解く
  • 空母攻撃能力強調=グアム狙う中距離ミサイル-中国メディア | 乗りものニュース

    【北京時事】28日付の中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報英語版は、昨年実戦配備された中距離弾道ミサイル「東風26」について、最近公開された映像を基に「移動中の空母を攻撃できる」という軍事専門家の見解を報じた。習近平指導部には、台湾海峡に軍艦を航行させるなど中国に圧力を強めるトランプ政権をけん制する狙いがあるとみられる。 15日に公表された米国防情報局(DIA)の報告書によると、東風26は核と通常兵器を搭載でき、射程は4000キロ。米軍基地のあるグアムを射程に入れることから、「グアム・キラー」と呼ばれてきた。 環球時報によれば、中国国営中央テレビは先週、東風26を発射する訓練の様子を初めて伝えた。軍事専門家の宋忠平氏は東風26に四つの羽根が付いていると指摘し、「低速で動く空母を打撃するため弾頭を誘導する」ものだと述べた。匿名の軍事専門家によると、衛星などによる情報網と連携し、移動する標的

    kaorun
    kaorun 2019/01/28
    グアムは地上基地で、「グアム・キラー」と呼ばれてきた東風26が空母打撃群「も」狙える、であってこのタイトルはちょっとおかしい。
  • JP Archive

    「EU加盟の道、閉ざされる」 外国の代理人法案巡りジョージアに警告 首都の抗議デモ続く(字幕・16日)

    JP Archive
  • ボーイング、アメリカ海軍より高高度対潜水艦兵器を受注 | レスポンス(Response.jp)

    ボーイングは4月8日、対潜水艦戦闘を根的に変化させる新しい高精度誘導兵器をアメリカ海軍に供給することを明らかにした。 契約は1920万ドル。ボーイングは高高度対潜水艦戦闘兵器機能(HAAWC)をデザイン及び製造することとなる。このシステムは、ボーイングのジョイント・ダイレクト・アタック・ミュニション(JDAM)と小直径爆弾(SDB)といった、実戦で証明された技術を基にすることで、高い高度と遠距離からの標的への発射が可能となる。 「対潜水艦戦闘における新しい時代が始まろうとしている。HAAWCがアメリカ海軍の潜水艦ハンターに与える機能は、今日利用できるものの中で比類がない」とボーイングの兵器・ミサイルシステムの副社長、ジェームズ・ドッド氏は語った。 現行のHAAWCとSDB技術を取り入れることは、開発リスクと海軍の費用負担を減らすことにもなる。 「この高度な機能を海軍の兵士達に可及的速やか

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  • ロッキードの小型迎撃ミサイルは、新たな「ドローンキラー」としてつくられた

    kaorun
    kaorun 2018/05/29
    回りくどい説明だけど、ようはVLSに充填可能な小型ミサイル、ってことか。このサイズだと対人ミサイルにもできそう。
  • 安倍首相、ミサイル第1弾甘受の精神で「専守防衛」強調  | 財経新聞

    安倍晋三総理は31日の参院予算委員会で「専守防衛は憲法の精神に則った受動的な防衛戦略であり、この方針は今後も変わらない」と改めて『専守防衛』を強調した。 【こちらも】安倍首相、労基法上「歴史的な大改革に挑戦する」 総理は例示に、専守防衛の考えとして「ミサイル攻撃の第1弾は私たちは甘受しなければならない。まさに憲法の精神に則って考えたものであろう」と、その精神に沿った防衛戦略は今後も変える考えがない旨を明言した。 安倍総理は「専守防衛は『我が国防衛の基方針』だ」とし「相手から武力攻撃を受けた時、初めて防衛力を行使する。その防衛力行使の対応も、自衛のための必要最小限度にとどめ、保持する防衛力も、自衛のための最小限度のものに限られる、など、受動的な防衛戦略をいうものだ。防衛戦略としては、大変厳しい防衛戦略になるもの」と専守防衛の意味するところを説明。 また安倍総理は「例えば、ミサイル攻撃の第1

    安倍首相、ミサイル第1弾甘受の精神で「専守防衛」強調  | 財経新聞
    kaorun
    kaorun 2018/02/02
    着弾・被害を受けるのを甘受、とは言っていない。第一波が発射され、弾道から日本への着弾が予想されれば(外すかもしれないが)迎撃し反撃するだろう。発射前に敵地攻撃はしないと言ってるだけでは。
  • 中距離ミサイル復活を検討し始めた米国、日本に打診も? 急速にミサイル整備を進める中国、ロシアは条約を事実上無視 | JBpress (ジェイビープレス)

    米ニューヨークの国連部で行われた、国連安全保障理事会の会合での採決の様子(2017年9月11日撮影)。(c)AFP/KENA BETANCUR〔AFPBB News〕 ロシアに中距離ミサイル再開発の検討を伝達した米国 米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版、2017.11.16)は、米国防省が中距離核戦力(INF)全廃条約(以下、「INF条約」)で禁止されている中距離ミサイルの再開発を検討していると報じた。 1987年に米ソ間で調印されたINF条約は、両国の中距離(射程500~5500キロ)地上発射型弾道ミサイルと巡航ミサイルの全廃を定めた。 しかし近年、ロシアが条約に違反して中距離核ミサイルの開発を進めているとの疑惑が深まる一方で、米国だけが条約を遵守しているのは不公平だとして米側の不満の声が高まっていた。 米当局者によると、米国は数週間前、ロシアが条約を順守しないようであれば、

    中距離ミサイル復活を検討し始めた米国、日本に打診も? 急速にミサイル整備を進める中国、ロシアは条約を事実上無視 | JBpress (ジェイビープレス)
  • Rocket science - North Korea’s missile programme - REUTERS GRAPHICS

    A deep dive into the unprecedented series of missiles tests over recent months in which North Korea has demonstrated advanced technology.

    Rocket science - North Korea’s missile programme - REUTERS GRAPHICS
  • Scary footage of a SCUD missile impact

    kaorun
    kaorun 2015/08/26
    スカッドミサイルが着弾する映像とのこと。アラーアクバルも大事だろうけど、着弾地点をちゃんとフレームインしようぜ...、みたいな。
  • 雲の柱作戦に置けるアイアンドームの任務達成率

    2012年11月14日から21日の停戦までの8日間に行われたイスラエルのガザ空爆作戦は、英語の作戦名を「Operation Pillar of Defense(防御の柱作戦)」、ヘブライ語の作戦名を「מבצע עמוד ענן(雲の柱作戦)」と命名されています。停戦により地上作戦は回避されましたがイスラエル空軍の爆撃でパレスチナ市民100人以上が犠牲となり、ハマス武装組織のロケット弾攻撃でイスラエル市民4人が死亡、兵士を含めると双方合わせて160人以上死亡しています。 Operation Pillar of Defense - Wikipedia イスラエル軍の発表によると、イスラエル空軍の戦闘機はガザ地区の約1500の目標を空爆しました。ロケット発射機、ロケット弾製造工場、密輸用地下トンネル、行政機関、治安施設などです。イスラエル軍は巨大な爆発はロケット弾の製造工場や弾薬貯蔵庫の誘爆であ

    雲の柱作戦に置けるアイアンドームの任務達成率
  • המוח מאחורי כיפת ברזל - YouTube

    kaorun
    kaorun 2012/11/23
    イスラエルのアイロンドーム カウンターRAMのシミュレーター画面映像。