ICheck株式会社
Statement すべての人に、 新しい健康のカタチ。 人生100年時代。 幸せの定義も、移ろい続けています。 けれど、どんなに時代が変わっても、 「健康」は変わらず大切なものだから。 私たちICheckがテクノロジーを通じて実現したいもの。 それは、すべての人が、 手軽に健康的かつ美しく寿命を楽しめる社会です。 自分のため、大切な人のため、未来のため。 一人ひとりの想いに応えられるような、 「健康の新しいカタチ」を創造します。 これまで培ってきた技術と知見、 様々なパートナーとの共創、 そしてすべての社員の愛と行動力で、 健康と豊かさのプラットフォームを築いていく。 私たちICheckがつくる世界に、 どうぞご期待ください。
2020年を振り返って: 極東ブログ
ブログは久しぶりになる。この間、ほとんど日々ツイッターでなにかしらつぶやいていたので、多少なり私に関心ある人がいても私の健在は伝わっていたかと思う。ブログを実際上休止していたのは、ブロクを書く気力がなかったことと、来年に向けて準備を進めていることに注力したかったからだ。後者についてはだいたい準備は終わった。来年の方向も見えてきた。何をするかというと、少しアカデミックな研究をしたい。世の中は「独学」がブームのようでもあるし、私も独学的な人であるが、できるだけそうではない方向になるだろう。 今年を振り返って、もう一つ私事の方向転換で次に心にかかっていたことは、現実に私を取り巻く人々の関連でもあるが、簡単に言えば、4人もいる子育てにそろそろ終止符を打ち、老後の人生に向かうことだ。この夏、63歳の誕生日をきっかけにいくつか年金書類の申請をした。自分が老人になったのだと思った。 さて、このブログにも
コロナ第1波対応を検証 民間の調査会が報告書 水面下で何が | NHKニュース
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が出されて7日で半年です。弁護士や大学教授などで作る民間のグループが、政治家や官僚、専門家80人余りにヒアリングを行い、第1波の対応を検証した報告書をまとめました。報告書は、感染を徹底して押さえ込みたい専門家と経済的なダメージを懸念する政府との間ですれ違いや緊張感があったと指摘し、政府が一連の経緯を検証するよう提言しています。 報告書をまとめたのは、企業経営者や、危機管理、国際政治などが専門の弁護士や大学教授などで作る「新型コロナ対応・民間臨時調査会」です。 調査会は、政府の規制改革推進会議の議長で三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長が委員長を務め、ことし7月に発足しました。 委員会のもとでヒアリング調査を担当したワーキンググループの19人の一部は、8年前に東京電力福島第一原発の事故の検証を行った民間の事故調査委員会のメンバーも務めています。 調査
米研究所がコロナの最新予測を発表 12月までに米で31万人超が死亡、死因１位に（飯塚真紀子） - エキスパート - Yahoo!ニュース
新型コロナの感染者数が600万人を超えたアメリカだが、マスク着用率は少ないまま。（写真:ロイター/アフロ） アメリカの新型コロナウイルスによる感染者数が600万人を超えた。世界の総感染者数は2,600万人超。アメリカの人口は世界の全人口の約４％であるにもかかわらず、感染者数は世界の総感染者数の約23％も占めている状況だ。 アメリカの新型コロナの感染状況は今、どうなっているのか？ １日の新規感染者数は平均４万1,000〜４万3,000人と、１日7万人に及んでいた７月後半と比べると激減してはいるが、それでも４万人を超えているし、死者は連日約1,000人も出ている。 また、増加が顕著だった南部や西部の州では新規感染者数は減少しているものの、今度は、インディアナ州、アイオワ州、カンザス州、ミネソタ州など中西部の州で感染者数が増加し始めている。 過去３週間では、100万人超が新規に感染し、約2万1,
いいことずくめの新型コロナ「指定感染症解除」に、厚労省が後ろ向きなワケ
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
新型コロナ：第2波は「収束できる」、検査拡大し自分アラートを－宮坂昌之・阪大名誉教授
新型コロナ：第2波は「収束できる」、検査拡大し自分アラートを－宮坂昌之・阪大名誉教授 健康・医療 社会 暮らし 科学 経済・ビジネス 2020.07.27 いったん収まったかに見えた新型コロナウイルスの感染が再び、広がっている。感染の実態や見通し、処方箋について、免疫学の第一人者である宮坂昌之氏（大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授、阪大名誉教授）に話を聞いた。 宮坂 昌之 MIYASAKA Masayuki 大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授、大阪大学名誉教授。1947年長野県生まれ。京都大学医学部卒業、オーストラリア国立大学大学院博士課程修了。金沢医科大学血液免疫内科、スイス・バーゼル免疫学研究所、東京都臨床医学総合研究所等を経て、大阪大学医学部教授、大学院医学系研究科教授などを歴任。2007～08年日本免疫学会会長。医学博士・PhD。主な著書に『免疫力を強く
新型コロナ､日本で重症化率･死亡率が低いワケ
東京都を中心に新型コロナウイルスの検査で陽性と判明する人が増加している。東京都は15日、警戒レベルを4段階のうち最も深刻な「感染が拡大していると思われる」に引き上げた。ただ、無症状者や軽症者が多く、専門家の間でもレベルを引き上げるかどうかでは意見が割れたという。また、2月から現在までの5カ月余りの間に日本で新型コロナにより亡くなった人は1000人に及ばず、例年のインフルエンザ死亡の3分の1にとどまる。新型コロナウイルスの流行当初の予測や欧米の被害実態とも大きなギャップがある。 新型コロナとインフルエンザには大きな違い ――足元では新型コロナウイルスの流行再拡大の不安が広がっています。10万人死ぬ、といった予測も流布していますが、先生はそうした見方を否定していますね。 発表されている数字はあくまでもPCR検査で判明した「PCR陽性者判明数」であり、正確には「感染者数」ではない。もちろん「発症
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
｢自由｣を危機にさらす｢全員PCR検査論｣の罠
5月12日に東洋経済オンライン掲載された西村秀一医師へのインタビュー記事『｢PCR検査せよ｣と叫ぶ人に知って欲しい問題』から筆者は多くを学んだ。そこでは、PCR検査における渋滞ともいえる現象が、検査体制の入り口部分ではなく実際の検査を行う地域の衛生研究所などで深刻だと述べられていたからだ。 検体を積み上げれば待ち時間が長大に 列車の切符売り場のようなサービス窓口にランダムにサービス請求が殺到したときに発生する問題を、統計学では「待ち行列問題」という。こうしたときに生まれるサービス待ち行列の長さの平均値は、サービス請求頻度が窓口能力の一定割合を上回るとどんどん大きくなっていく。窓口能力がつねに100％稼働の状況を保つよう「効率的」にシステム設計をすると、待ち行列は絶望的なほどに長大化することが知られている。 PCR検査が検体採取という「前方」と、送られてきた検体を実際に検査する「後方」とに分
東武練馬まるとし物語 第一部
｢東武練馬まるとし物語 第一部｣ 国際情報専攻 ３期生・修了 若山 太郎 その一 ｢世代交代｣ 東京都練馬区に、30年続いている｢まるとし｣というとんかつ屋がある。僕はここで今働いている。おやじさんは、僕の妻のお父さんであり、僕の師匠である。 僕の店｢まるとし｣は、客数17の店である。東武東上線｢東武練馬駅｣南口から歩いて数分、商店街の表通りに店はある。 お客様は、常連の方も多いが、表通り沿いでもあり、新規のお客様もいる。ここ数年を振り返れば、一昨年5月、駅の反対側に大きな規模のスーパーが出店したことにより、店や商店街の環境も様変わりした。 人の流れが一変したのだ。つまり、駅の反対側に住むお客様が、極端にこちら側に来なくなった。店の売上げも、 5月のオープン直前までは、建設に関わる方々、スーパーで働く従業員の方々が多数来店してくれていた。ただ、開店したとたん、パッタリ止まった。 僕の店だけ
第５報：COVID-19が普通の風邪になる日
第５報： COVID-19が普通の風邪になる日 なぜCOVID-19はこれほど恐れられているのか 〜過度に恐れる必要はないが、決して敵を甘くみてはいけない！〜 平野俊夫、2020年4月２２日 イタリアやニューヨーク市の医療崩壊の様子を見ていると社会に恐怖が走り都市封鎖にも市民はじっと耐えている。日本でもついに緊急事態宣言が全国を対象に発出された。５月６日まで日本全体が人と人との接触を８割削減するという目標のもとに冬眠モードに入っている。COVID-19の流行収束までには集団免疫学的観点からはどう考えても２−３年を要する。 COVID-19は８０％の人は症状がないか軽症で治癒する。15%は重症の肺炎になり、５％はさらに重症で致死的な急性呼吸器不全症候群（ARDS: Acute Respiratory Distress Syndrome）となり死に至る。しかし、COVID-19に罹患してもほと
新規感染者数を巡る情報発信について思うこと～素朴な疑問｜唐鎌大輔(みずほ銀行 チーフマーケット・エコノミスト)
毎日のように新規感染者数が発表されており、その数字に右往左往する状況が続いています。経済・金融市場においても経済指標には反応せず、感染者数や死亡者数などにビビッドに反応する場面も見られています。まるで新規感染者数が経済指標のように扱われているような印象も持ちます。 私は疫病の事は全くわかりませんので、とりあえずは毎日3ケタのオーダーで感染者が増えていることは悲観すべき事態なのだろうと受け止めています。これからも粛々と慎重さをもって生活するしかないと自戒せざるを得ません。ただ、曲がりなりにも経済や金融のデータを毎日扱う仕事をしている人間からすると、単日の新規感染者数が漫然と公表ないし報道される状況に少し疑問を覚えます。例えば日曜日や月曜日に発表される前日分は「土日効果もあって検査数が少ないので感染者も少ない」という事実がよく言われています（これもどの程度、医療現場の現状に即していることなのか
コロナの影響でスーパーで買うカツオの刺身が美味すぎる。｜すずきまこと
昨日近所のスーパーで買ったカツオが衝撃的に美味しかったのでその話をします。 我が家では一皿のカツオのお刺身が5人家族によって争奪戦になり、最後に3枚残ったお刺身のうちの2枚を次女が食べようとして大ヒンシュクを買ったり、競争に敗れた三女が大泣きしたり、けっこうな騒ぎとなったわけです。 そのカツオの写真がこちら。 普通のお刺身用のカツオ…と思うでしょう！？ でも、私は元・築地のセリ人で今でも自称・魚の目利きなので、スーパーで見た瞬間に、これはヤバい…と思いました。 「めちゃくちゃ美味しそう！」と、「日本の水産業が大変なことになっている！」という二重の意味で。 note2日目にして長くなりそうですがお付き合いください。 さて、こちらはパックから出した柵です。 これをお刺身にして盛り付けるとこうなります。 もう、写真をアップしただけで味を思い出して涎が出てきます…。 これを、去年5月に買ったカツオ
タレブ氏助言のテールリスクファンド、３月はプラス3612％のリターン
2008年の金融危機を予測したベストセラー「ブラック・スワン」の著者ナシーム・タレブ氏が助言するテールリスク・ヘッジファンドは、３月の運用成績がプラス3612％となった。株価の急落に備えるプロテクションとして投資した顧客は大いに報われた。 ユニバーサ・インベストメンツ（マイアミ）が運営する同ファンドは、今年１－３月はプラス4144％のリターンを残した。マーク・スピッツナーゲル社長兼最高投資責任者（ＣＩＯ）の投資家宛ての書簡をブルームバーグが入手した。 スピッツナーゲル氏は、株式相場のさらなる急落へのプロテクションも維持しつつ、ポジションの多くを現金化し利益を確定可能だと説明した。 タレブ氏は３月30日のブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、新型コロナウイルス感染拡大のようなパンデミック（世界的大流行）は予見可能であり、ヘッジを行っていなかった投資家は大幅な損失を被り、報いを受けたと
特設サイト 新型コロナウイルス「緊急事態宣言」が出た場合 東京都の対応｜NHK
東京都の小池知事は、今後、仮に、新型コロナウイルス対策の特別措置法に基づく「緊急事態宣言」が出された場合に都がとる対応について、４月３日の記者会見で説明しました。 このなかで、小池知事は「緊急事態宣言」が出された場合は、都として、 ▽都民に外出の自粛などを要請し、 ▽各施設やイベントの主催者には施設の使用停止などを要請するなどとしています。 個別の要請内容は今後、国から出される方針などを受けて決定すると説明しました。 そのうえで、食料品や医薬品などの生活必需品の販売や、銀行や証券取引所などをはじめとする金融サービスなど、社会や経済生活を維持するうえで必要なサービスは、必要な衛生管理などを行ったうえで、引き続き営業してもらうと説明しました。 さらに、都民や事業者が抱く疑問や不安に答えるため、新たにコールセンターを設置して、相談体制を強化するということです。 また、感染の拡大が続く今の状況につ
新型コロナ急拡大で小池都知事の言う「首都封鎖」は本当に必要か - 米山隆一｜論座アーカイブ
新型コロナ急拡大で小池都知事の言う「首都封鎖」は本当に必要か シミュレーションから浮かぶ二つの可能性。究極の戦術をとる前にするべきことは 米山隆一 衆議院議員・弁護士・医学博士 安倍晋三総理が「これから1、2週間が、急速な拡大に進むか、終息できるかの瀬戸際」として全国一斉休校を要請した記者会見（首相官邸HP）から3週間近くたった3月19日、厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は「新型コロナウイルス感染症対策の状況分析・提言」（参考）を発表し、現在の日本の新型コロナ対策の3本柱（基本戦略）は、 クラスター（患者集団）の早期発見 患者の早期診断・重症者への集中治療の充実と医療提供体制の確保 市民の行動変容 である旨を表明、これによって北海道の感染は概ね抑えられ、日本全体でも感染は制御できており、感染が認められないか終息に向かっている地域では、学校の再開を含めてリスクに応じた活動の
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新型コロナと闘う「医療最前線」
新型コロナウイルスによる本当の死者数は？ 各国の超過死亡を見る - BBCニュース
ダイヤモンド・プリンセスの喧騒から5カ月。「コロナ禍の東京」を撮り続けたある写真家の記録
為末大、本田圭佑、スガシカオが炎上……いま、有名人の「コロナツイート」が燃えやすい理由 | 文春オンライン
