石油の次は「水」で儲ける：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Robert Berner （BusinessWeek誌、シカゴ支局記者） 2008年6月23日発行号カバーストーリー 「There Will Be Water」 米テキサス州パンハンドル地方の端にあるロバーツ郡は、なだらかな丘が続いている。背丈のある草、オークの木、メスキート（マメ科植物の低木）、畜牛などが印象的な広々とした美しい地域だ。ほぼ正方形の土地の面積は924平方マイル（約2400平方キロメートル）。人口は900人に満たない。 この地に住むT・ブーン・ピケンズ氏は、石油業を営みながら企業買収を手がけている。1971年、ウズラ狩り用にロバーツ郡の土地を初めて購入した同氏は、今や郡一番の地主だ。所有するメサ・ビスタ牧場は約6万8000エ
「投機悪玉論」を言い訳にするな：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 原油や穀物価格の高騰が7月の“洞爺湖サミット”の議題になると報じられている。現在の高騰のどこまでが実需によるもので、どこからが投機の結果なのか、正確に分かつことは不可能だが、投機的な要因が働いていることは間違いない。 食料の高騰の影響から中米のハイチで泥を混ぜた「泥クッキー」で飢えをしのぐ人々の姿をテレビで見た我が家の女房が言った。「食糧の投機なんて、全部禁止すればいいのよ！」。 思わず私は、女房殿が独裁者となって実物資産への「投機」が一切禁止された世界を空想してしまった。空想の「投機厳罰世界」では人々は実物資産を売買するたびに「投機目的」ではないことを証明するのに神経をすり減らしている。 実需か投機か？ 世界を揺るがすコモディティー市場の高
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