ホーム ニューストップ ニュース（ニュースリリース） ブレインパッド、「BrainPad VizTact」にAI対話機能を追加、データ分析ツールの進化で、分析がより簡単・身近に ブレインパッド、「BrainPad VizTact」にAI対話機能を追加、データ分析ツールの進化で、分析がより簡単・身近に 株式会社ブレインパッドは、データ分析ツール「BrainPad VizTact（ブレインパッド・ビズタクト）」に、最新機能として、AI駆動の対話型機能を追加したことを発表いたします。 このアップデートにより、対話型でデータ分析を進められるようになるため、分析の実施ハードルが下がり、利便性が大きく向上します。 ■新機能「AI駆動の対話型機能」の特徴 「BrainPad VizTact」は、直観的な操作が可能でユーザーフレンドリーなインターフェースを提供し、専門知識がなくても簡単にデータ分析を行うこ

「人と話しているみたい」「テンポがリアルで、コミュ障にはつらいアプリ」──おしゃべりAIアプリ「Cotomo」がX上で話題になっている。人間同士が交わす何気ない会話をAIとの対話で再現できるというスマートフォンアプリ（iOS）で、開発元はAIサービスの開発を行うStarley（東京都港区）。マネーフォワード出身のエンジニアが立ち上げたスタートアップで、米Microsoftの支援も受けている。 Cotomoは、電話のようにスマホに話しかけるだけで会話を楽しめるアプリ。アプリを起動したところ、何て呼べばいいか聞かれたため「イーロン・マスクと呼んでください」と返事をした。2回ほど正しく聞き取ってくれず、何度か問答があったが、無事に名前を聞き取ってくれて今度はCotomoが自己紹介をしてくれた。ややテンポの悪さは感じたが、それでも会話ができる程度にはレスポンスが速く“会話が成り立った”と感じさせて

IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ データ活用 ＞ 事例ニュース ＞ NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発 データ活用 データ活用記事一覧へ [事例ニュース] NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発 データ抽出/分析にかかるコストを54％削減 2024年2月22日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト NTTドコモは、全社規模でデータ活用を推進する中で、データ可視化アプリケーションを容易に開発するため、オープンソースのPython GUIライブラリ「Streamlit（ストリームリット）」を導入した。導入効果として、開発に着手してから8営業日でアプリを運用開始している。また、開発したアプリの利用により、データの抽出や分析にかかるコストを54％

​”話したいことも、話せないことも。” 音声会話型おしゃべりAIアプリ「Cotomo」を提供開始日常的な雑談から悩み相談まで、AIとの何気ない会話体験を実現​​。リリース記念企画として「みんなで創ろう、Cotomoの音声」AIボイスプロデュースイベント開催！ Starley株式会社 (東京都港区、代表取締役：丸橋 得真、以下「Starley」) は、日常のコミュニケーションに特化した、音声会話型おしゃべりAIアプリ「Cotomo」(コトモ)の提供を開始いたしました。 App Store：音声会話型おしゃべりAIアプリ「Cotomo」(コトモ)   ※iOS限定公開 「Cotomo」について 「Cotomo」は日常会話に特化し、ユーザーとの会話を通じて成長する音声会話型AIアプリです。「話したいことも、話せないことも。」をコンセプトに、日常的な雑談から悩み相談まで、多様な会話シーンにおいて、

株式会社オルツは、日本の労働人口5000万人分を、2030年までにAIクローンで補う目標を発表した。 オルツが開発するAIクローンは、個々の思考や知識、スキル、経験等をデジタル化し、AIによる自動化を可能にするというものだ。単純作業だけでなく、専門的な知識を必要とする業務もAIクローンが担い、人間はより創造的で価値の高い仕事に集中できるのだという。 同社では、従来から全社員のAIクローン化を進めており、クローンが働いた分の給与も社員に支給するシステムの導入も行っている。 オルツは、「AIクローン技術の研究開発および社会実装を加速し、労働力不足問題の解決に貢献するとともに、全ての人が時間や空間といった制約に縛られることなく活かされる社会、また、人類の労役からの解放の実現に向け、研究開発及びサービス化に邁進する」と述べている。 [AIクローンのイメージ動画] IoTNEWSは、毎日10-20本

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

商品自体が「私を連れて帰って～」と話しかけてくる。そんな新しい体験ができるのが、「コカ・コーラ ゼロ」のキャンペーンの一環として、日本コカ・コーラ2024年2月にオープンした期間限定の体験型店舗「LIVING MART by Coca-Cola ZERO」だ。店舗内のコカ・コーラ ゼロには生成AI（人工知能）がつくった1万通りのプロフィルが付与されている。この店舗の開店の背景には、日本コカ・コーラのマーケティング方針の転換がある。 コカ・コーラ ゼロが一面に並べられた冷蔵ケースの前に立つ。すると、あたかも生きているかのように缶が揺れだし、「私を連れて帰って～」と話しかけてきた――。 日本コカ・コーラがコカ・コーラ ゼロのキャンペーンで、2024年2月6～18日にかけて東京・原宿にオープンした期間限定店舗「LIVING MART by Coca-Cola ZERO」では、そんな体験が話題を呼

スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に初めて「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を提唱して、はや20年。多くの日本企業がIT・デジタルを軸にした変革を重要課題と捉え、さまざまな施策に取り組んでいる。ただ、志高くDXに注力したものの、頓挫してしまうケースもここ最近は目立つようになってきた。 なぜDXは停滞してしまうのか。国内で活躍するプロCIO（最高情報責任者）・CDO（最高デジタル責任者）への取材を基に、DX推進のノウハウを学ぶ。 これまでの記事で触れた「強いIT部門を取り戻す」こと、「現場主導で変革を進める」ことに続き、DXを推進する上で欠かせない3つめのテーマとして見えてきたのが「マインドの変革」だ。 プロCIOは効果的なデジタル施策を実行するためにも、IT部門や会社全体の風土改革に力を注いでいる。大企業病的で旧態依然とした社風、縦割りで硬直化した

スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に初めて「DX（デジタルトランスフォーメーション）」を提唱して、はや20年。多くの日本企業がIT・デジタルを軸にした変革を重要課題と捉え、さまざまな施策に取り組んでいる。ただ、志高くDXに注力したものの、頓挫してしまうケースもここ最近は目立つようになってきた。 なぜDXは停滞してしまうのか。国内で活躍するプロCIO（最高情報責任者）・CDO（最高デジタル責任者）への取材を基に、DX推進のノウハウを学ぶ。 前回の記事で触れた「強いIT部門を取り戻す」ことに続き、DXを推進する上で欠かせない2つめのテーマとして見えてきたのが「現場主導」だ。DXというと一見、ITの担い手であるIT・デジタル部門が主役と思われがちだが、「それは違う」とプロCIOらは異口同音に答える。 「変革の主役は事業部門であることを意識しなければならない。IT部

スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が2004年に初めて「デジタルトランスフォーメーション（DX）」を提唱して、はや20年。多くの日本企業がIT・デジタルを軸にした変革を重要課題と捉え、さまざまな施策に取り組んでいる。ただ、志高くDXに注力したものの、頓挫してしまうケースもここ最近は目立つようになってきた。 なぜDXは停滞してしまうのか。国内で活躍するプロCIO（最高情報責任者）への取材を基に、DX推進のノウハウを学ぶ。 日経クロステックが今回、事業会社で活躍するプロCIO10人を徹底取材したところ、DXを推進する上で欠かせないテーマの1つとして見えてきたのが「強いIT部門を取り戻す」ことだ。 「社員は優秀なのに、能力を生かし切れていない」「仕事の進め方が受け身になっている」「ベンダーに依存することが当たり前になっている」――。プロCIOは日本企業の現状の課題をこう吐露す

2024/1/31に開催された【StudyCo×KAGコラボ】Azure・AWSでLLMアプリ開発レベルアップ！事例＆ハンズオンで発表した資料です。 AzureでRAGによる社内文章検索をやってみてさまざまな試行錯誤を通して得たナレッジを共有します！

デジタル戦略を支える人材の確保・育成のための新会社を設立「ミッションは『GO WILD WEST!』です。ワイルドに、尖った会社にしたいと思います」。宮崎祐丞氏は、JR西日本がデータ分析企業の株式会社ギックスと共同で設立した新会社「TRAILBLAZER」について思いを語った。 宮崎氏は現在、西日本旅客鉄道マーケティング本部 担当部長 兼 デジタルソリューション本部　データアナリティクス担当部長を務めるが、2023年10月2日に設立されたTRAILBLAZERの取締役も兼任する。「TRAILBLAZER」は英語で「先駆者」を意味しているが、「鉄道（RAIL）」という単語を含んでいるのも社名採用の理由の一つだという。 同社設立の目的は、JR西日本グループのデジタル変革を推進することにある。だが、JR西日本グループ向けの仕事が中心であれば、あえて新会社として切り出す必要はない。ただ、「GO W

三菱UFJ信託銀行は2024年2月19日、情報銀行サービス「Dprime」の提供を2024年5月20日に終了すると発表した。利用者から提供されたパーソナルデータを同社が依頼のあった企業に提供し、利用者が対価としてポイントなどをもらえるサービスだった。サービス終了の理由は「個人ユーザーの情報管理不安を起因とする積極的な活用が進まず、企業・団体などに対する既存のリサーチ業界との差別化も難しい中、長期にわたる事業の継続は困難」（リリース）と判断したためだという。 2月19日に新規会員登録及び登録済み会員の本人確認申請を停止し、2月29日にアプリケーション内でのポイント付与を終了する。3月5日に1ポイント以上のポイントを保有する利用者に端数ポイントを交換に使えるようにするためのポイントを付与する。三菱UFJ信託銀行は5月20日までにポイントを交換するよう呼びかけている。個人情報については、サービス

一方では、常に進化を続けるきら星のごときコントリビュータ―たちによって、数多くのオープンソースの大規模言語モデルが作られ続けている。その中でも特に有名なのが、Metaの「Llama 2」だ。一方、クローズドソースの大規模言語モデルの代表例は、商用モデルとして定評がある2つのモデルである、OpenAIの「GPT-4」と、ベンチャーキャピタルの支援を受けているスタートアップAnthropicの言語モデル「Claude 2」だろう。 これらのモデルをテストして互いに比較する方法の1つに、特定の分野（例えば医療知識）の質問に回答させ、その善し悪しを比べるというやり方がある。 権威のある医学論文誌を発行しているNew England Jounal of Medicineが創刊した新論文誌「NEJM AI」に最近掲載された、ペパーダイン大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校、カリフォルニア大学リバーサ

「データを大量に学習させたのが性能向上のキモだ」。NECデータサイエンスラボラトリーの小山田昌史主席研究員は、同社の大規模言語モデル（Large Language Model：LLM）の「cotomi」の性能を高める工夫をこう語る。小山田主席研究員は加えて、「限界はあるが、同じ量のデータをLLMに学習させても、（LLMの性能向上へ実質的に寄与する）正味のデータ量が変わってくる可能性がある」と指摘する。 NEC、NTTはいずれも、小さいLLMでもビジネスで利用できる性能を実現すべく、2つの方法でデータの「質」を高めている。ではLLMの性能を高める「質の高いデータ」とは何なのか。両社の工夫を見ていこう。 不要なデータや重複する記述を削除 前提として、米OpenAI（オープンAI）が2020年1月に発表した「スケーリング則（Scaling Laws）」によると、LLMの性能はそのパラメーター数を

GeminiとGemini AdvancedはWebブラウザーで提供するほか、Androidでは「Gemini」アプリを提供。iOSは既存の「Google」アプリに搭載する。 「Duet AI」も「Gemini」へ 「Duet AI」と呼称されていた生成AIサービスの一部も、名称をGeminiに統一する。「Gmail」や「ドキュメント」などのビジネスツールを生成AIで支援する「Duet AI for Workspace」は「Gemini for Workspace」にする。Google OneのAIプレミアムプランの加入者が使えるようになる。 コード作成の支援機能などが利用できる「Duet AI in Google Cloud」は「Gemini in Google Cloud」となる。 モデル名とサービス名を統一し、生成AIの主力ブランド・エコシステムの1つとしてGeminiを利用する格好

大手生活用品メーカーのライオンが生成AI（人工知能）を活用した「知識伝承のAI化」ツールの自社開発を進めている。同社がこれまで蓄積してきた技術文書や実験データなどから、必要な情報を対話形式で効率的に取得できるようにする。まずは同社の研究開発部門へ、2024年6月にも導入を目指す。

Copilot for Microsoft 365とCopilotの違い 昨年Bing Chatから名称が変更されたCopilotと、Copilot for Microsoft 365の違いを詳しく見ていきましょう。 Copilot for Microsoft 365の機能のひとつであるMicrosoft 365 Chatは、Copilotと同様に生成AIとチャットで会話ができる機能です。ユーザーインタフェースなど見た目がほぼ同じで、使い勝手もそれほど違いはありません。Microsoft 365 Chatが大きくCopilotと異なる点は、ユーザーからの指示への回答のために、Microsoft 365内に保存された情報にアクセスできるという点です。 たとえば、「Copilot for Microsoft 365のメリットは何ですか？」とそれぞれに質問してみます。Copilotは、学習済みの

国内大手ITベンダーが2024年、ついに大規模言語モデル（Large Language Models：LLM）サービスの提供を始める。NTTは2024年3月に「tsuzumi（つづみ）」を、NECは2024年春ごろに「cotomi（コトミ）」をそれぞれ提供する予定だ。さらにソフトバンクも2024年内にLLMを開発するとしている。 NTTやNECが提供する国産LLMはいずれも、「大規模」言語モデルとはいえ米OpenAI（オープンAI）の「GPT」などに比べるとコンパクトにつくられている。実はこの規模を選んだことこそが、2社それぞれの見いだした勝ち筋でもある。果たして2社は「GPT1強」とも言える市場に変化を起こせるか。国内勢と海外勢の違いをひもときながら、2社の狙いを見ていこう。 「大規模」だけど「小さい」国産LLM これまでGPTをはじめとするTransformerベースのLLMは、パラメ

OpenAI社が2022年11月にChatGPTを発表してから1年以上が経ちました。 このChatGPTをはじめとする生成AIは、ビジネスにも大きな影響を与えると連日ニュースでも大きく取り上げられました。しかしながら2023年、生成AIをビジネスに利用する動きは一部の企業で見られましたが、社会全体では大きく進んだとはいえません。 そこにはさまざまな要因が考えられますが、大きく二つが挙げられるでしょう。一つは企業側が生成AIの導入に消極的であること。そしてもう一つは従業員側が生成AI利用に消極的であることです。前者の解決方法はさまざまなところで論じられていますが、後者に関してはあまり議論が行われてきたとはいえません。 そこで本記事では、後者の従業員の生成AI利用が進まないことの要因や、企業・従業員目線それぞれから課題に対して行うべき施策をSHIFT AI代表の木内翔大氏へのインタビュー内容も