arkw @arkw0 謎の国アメリカ ・国一つ消せる軍事力を持ちながら満足に消える消しゴムを作れない ・電話やインターネットを発明したのに携帯のカバーエリアが狭い ・シャワーの混合水栓すらまともに作れない技術水準なのに月面へ人間を送り生還させた 2024-01-14 12:16:21
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 ニューヨーク大学ソーシャルメディア政治センターの研究チームは、報じられたばかりでファクトチェックされていないニュース情報を、人々がどのように検証するのか調査した結果を報告しました。 この調査は、新型コロナワクチンやドナルド・トランプ大統領の弾劾、そして気候変動といった話題が大きく騒がれた2019年後半から、全米3000人の協力を得て行われました。 参加者にはこのようなニュースを、報じられてから48時間以内に提示し、その正確性を評価してもらうようにしたとのこと。ニュースは信頼できる情報源の記事から、誤解を招くような紛らわしい(または誤った)見出しの記事までが織り交ぜられており、すべての記事にあらかじめプロのファ
イーロン・マスクがウクライナの激戦地でネットを遮断して年580億円を要求2023.08.24 18:00594,166 satomi 無料で広めて遮断&請求。 ウクライナに衛星スターリンクからインターネットを提供して一躍英雄になったSpace Xのイーロン・マスクCEOですが、昨年10月、南部領土紛争地域への前進の際、ネットを故意に不安定にして高額な料金を請求していたことがわかりました。 The New Yorkerが外交筋と軍部に取材して報じたもの。司令部と連絡がとれなくなってウクライナ軍はパニックに陥り、撤兵を余儀なくされたと米軍上層部は苦り切っています。 記事にはこんな通信兵の生々しい証言も。 前線まであとわずかというところでいきなり通信が途絶えて各部隊が孤立したんですよ。 突撃するときには、司令官にとって大隊からの情報が要。しかたないので、無線の届く圏内まで車で移動して自らの命を危
この他、50G、200G、400G、800G も規格としては存在しますが、メリットが少なかったり、一般家庭で買える値段ではないので割愛します。 200G 以上必要な場合は場合によっては link aggregation などを使うと良いでしょう。 モジュールの価格は参考で、 Cisco などの純正品ではなく、FS.com や 10Gtek などのいわゆるジェネリック品の価格です。当然ですが価格は変動しますので、目安程度にお願いします。調査したのは2023年1月8日です。 ツイストペアか、光ファイバーか LAN を構築するときに条件が全く変わってくるのがツイストペアケーブルを用いるか、光ファイバーケーブルを用いるかです。 ツイストペアケーブル(UTP)は入手性が良く、作りも頑丈なため取り扱いが気楽です。その半面、速度が限られ、10 Gbps 以上になると消費電力やレイテンシ、安定性という面で
2021年1月20日、ジョー・バイデン氏が第46代アメリカ大統領に就任する数分前というタイミングで、インターネットのグローバルルーティングテーブル上に、5600万個ものIPv4アドレスが突如出現しました。複数の地域で枯渇したはずのIPv4アドレスが突如大量に出現したということで、大きな話題を呼んでいます。 The Florida mystery of dormant Pentagon IP addresses - The Washington Post https://www.washingtonpost.com/technology/2021/04/24/pentagon-internet-address-mystery/ The Mystery of AS8003 | Kentik https://www.kentik.com/blog/the-mystery-of-as8003/ こ
「困っていた女性をホームレスの男性が助け、女性は恩返しのために男性への寄付金を募り始めた」。この話は心温まるエピソードとして去年、アメリカで大きく報じられインターネットを通じて多額の寄付金が寄せられましたが、実は金を集めるための作り話だった疑いが捜査で浮上しました。 そして、女性が恩返しのためにインターネットを通じて男性への支援を呼びかけた結果、日本円で4500万円以上の寄付金が集まったと伝えられていました。 ところが東部ニュージャージー州の地元の検察当局は15日、この話に関わっていたホームレスのジョニー・ボビット容疑者や、支援を呼びかけたケイト・マクルア容疑者ら3人を窃盗などの疑いで訴追したと発表しました。 そのうえで「すべてうそに基づいていた」と述べ、一連のエピソードは3人がでっちあげた架空の話だったと説明しました。 うそが発覚したきっかけは、集まった寄付金をめぐる内輪もめだということ
Russia Bans 1.8 Million Amazon and Google IPs in Attempt to Block Telegram ロシアはインスタントメッセージングサービスのTelegramをブロックするため、AmazonやGoogleの所有する約180万ものIPアドレスをブロックした。 以下がそのIPアドレスの範囲で、1835008個のIPアドレスになる。 52.58.0.0/15 18.196.0.0/15 18.194.0.0/15 18.184.0.0/15 35.156.0.0/14 35.192.0.0/12 Telegramの創始者は以下のような声明を出したそうだ。 Telegram: Contact @durov 過去24時間でTelegramはロシアのISPによってBANされた。理由は我々が暗号鍵をロシアの諜報機関に提出するのを拒んだためだ。我々にとっ
世界を覆うフェイクニュースの洪水。その発信源のひとつは、なんと東欧の小さな村だった。NHKのディレクター・佐野広記氏が「フェイクニュース村」に潜入し、見たものとは――。 フェイクニュースでベンツを買った 「あ、またフェイクニュースよ」 ニューヨークに住む1児の母、アビーさんは、ため息交じりにつぶやいた。いまアメリカでは、市民が日常的に触れる情報の中に、ウソの記事=フェイクニュースが当たり前に飛び交っている。 この日アビーさんが見ていたのは、『歯磨き粉のチューブ』に関する一本の記事。『印刷されている読取コードの色が、実は、有害物質の含有量を示している』というデタラメな内容だった。 「もう何を信じていいか分からなくなってきています」 事実が歪められ、ネット上で一瞬にして広がる「フェイクニュース」。今年3月に放送した「放送記念日特集 フェイクニュースとどう向き合うか~“事実”をめぐる闘い~」(N
日本でも時々議論に上がるインターネットの実名制度について、米国のニューヨークタイムズが、韓国の導入例を挙げながら「マヌケなアイデア」と報じたことが分かった。 韓国メディアのファイナンシャルニュースによると、同紙は『インターネット上で名前を明かす(Naming Names on the Internet)』と題した記事を4日に掲載した。 記事では、「韓国ではある女優が悪質なコメントになやまされ、自殺した事件を契機にインターネット実名制を導入した。しかし、先日大規模な個人情報流出事件が発生したことから、実名制を撤廃するべきだとする主張が再び持ち上がっている」と報道。韓国のインターネット実名制政策は、「マヌケ(lousy)なアイデア」だということを立証したと伝えた。 その上で、匿名表記は個人情報を保護するだけでなく、アラブ国家の反政府デモのように政治に反対する意見を述べたり、企業の秘密を暴露する
ソーシャルメディアを急激に衰退させる可能性があると指摘されている法案SOPA(Stop Online Piracy Act)が、米国で通りそうな雰囲気になりつつあります(そもそもインターネット全体に影響を与えるという意見もありますが、今回はソーシャルメディアに絞って書いています)。 SOPAは、今年10月に米国下院で紹介されましたが、おおまかな特徴として以下のようなものがあります(上院では似たような内容であるPROTECT IP Actがあります)。 著作権侵害コンテンツを含むサイトへのアクセス遮断をISPに命令できる(DNSブロッキングなどによってISPが通信を遮断するようになる) 著作権侵害コンテンツへの資金提供を停止させる(GoogleなどのAdネットワークや、PayPalやVisaなどに対して、著作権侵害コンテンツを含むサイトとの取引停止命令を出せるようになる) 検索エンジンの検索
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