ニコン、一眼レフカメラ開発から撤退 60年超の歴史に幕 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞ニコンが一眼レフカメラの開発から撤退したことがわかった。1959年から60年以上にわたって一眼レフを手掛けプロの支持を集めてきたが、人工知能（AI）や画像処理技術を導入し市場で主流になりつつあるミラーレスカメラの開発に集中する。高精細な画質を備えたスマートフォンがカメラ市場を侵食しつつある。プロやコアなファン向けにスマホにはない機能を充実させてカメラの生き残りを目指す。ニコンは2020年6月に
デジカメ販売、8年で7割縮小 岐路に立つカメラメーカー - BCN＋R
デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。全国の家電量販店やECショップでPOSデータを集計する「BCNランキング」によると、2018年のデジタルカメラ市場は絶頂期である10年の約30％規模まで縮小していることが分かった。19年は、さらに下回る可能性がある。 さらに細かくデータを見てみると、最も販売台数が多かった10年の販売台数を100.0とした際、18年の市場規模は30.2まで落ち込んでいる。19年は、10月までで21.2になっている。30.0を超えることはなさそうだ。カメラ映像機器工業会のデジタルカメラ統計でも、出荷台数が1億2146万3234台（10年）から1942万3371台（18年）へと減少し、約16.0％規模にまで落ち込んでいる。 カメラ大手2社の決算からも、デジタルカメラ市場の厳しい実情が見て取れる。キヤノンは、10月28日に発表した2019年12月期の業績見通しでイメージングシ
キヤノン､ミラーレス不振で3度目修正の深刻度
「結局、また下方修正だったね」 キヤノンが10月28日に開催した投資家やアナリスト向けの説明会の参加者からはあきらめに近い感想が漏れた。 キヤノンは同日、2019年12月期（米国会計基準）の業績について、売上高は3兆6250億円（前期比8.3％減）、営業利益は1880億円（同45.2％減）と、減収減益を見込むとした。7月の中間決算時点での予想から売上高を1200億円、営業利益は270億円引き下げ、業績予想の下方修正は今期3回目となる。 米中貿易摩擦の長期化が影響 業績悪化の背景についてキヤノンは、為替が円高に推移していることや米中貿易摩擦の長期化による世界経済の減速を挙げた。「カメラメーカー」のイメージの強いキヤノンだが、プリンターやオフィス向け複合機、半導体露光装置など、法人を主要顧客とするBtoB事業を幅広く手がけている。 度重なる下方修正には、ヨーロッパでのプリンター関連の減収や、半
デジカメ出荷台数 ７年ぶり増加 「インスタ映え」が要因か | NHKニュース
去年、国内向けに出荷されたデジタルカメラの台数は、わずかながら前の年を上回り、７年ぶりに増加に転じました。 「カメラ映像機器工業会」のまとめによりますと、去年１年間に国内向けに出荷されたデジタルカメラは、３５２万１４２５台で、わずかながら前の年を１０００台余り上回りました。デジカメの市場は、スマートフォンのカメラの性能が向上するのに伴って急速に縮小してきたため、出荷台数が増加したのは７年ぶりになります。 また、国内向けの出荷額も１０２３億３６００万円と前の年を８．３％上回って、４年ぶりに増加しました。これは、“インスタ映え”という言葉に代表されるように、若い世代を中心に、工夫を凝らした写真をインターネット上に投稿する人たちが増えていて、スマートフォンのカメラよりも細かい設定ができるコンパクトカメラや、レンズの交換ができる「ミラーレス」と呼ばれるカメラなどの販売が持ち直したことが主な要因です
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