【NHK】オリンピックの開催日程、ニュース、特集記事、動画をお届けします。
5日午後、那覇市の北東で台風10号が発生しました。沖縄本島地方では非常に激しい雨のほか強風や高波に注意が必要です。3連休の期間中、東日本に近づくおそれがあり最新の情報に注意するよう呼びかけています。一方、日本の東では台風11号が発生し、気象庁は付近を通る船舶に警戒を呼びかけています。 気象庁の観測によりますと、5日午後3時、那覇市の北東120キロで熱帯低気圧が台風10号に変わりました。 中心の気圧は994ヘクトパスカル、最大風速は18メートル、最大瞬間風速は25メートルで、中心から半径280キロ以内では風速15メートル以上の強い風が吹いています。 台風は1時間に20キロの速さで北北東へ進んでいます。 台風に近い沖縄本島地方では1時間に50ミリの非常に激しい雨が降るおそれがあるほか、風が強まり波も高くしけになる見込みです。 台風は6日の午後以降、次第に速度を上げて日本の南の海上を東寄りに進み
国内外で大きな話題を呼んだ、東京オリンピック開会式の「ピクトグラム50個の連続パフォーマンス」。謎に包まれたピクトグラムの正体は、世界的に活躍するパントマイムアーティストら3人です。インタビューで語ったのは、パフォーマーとしての意地。そして、画面を通して見ただけではわからない、意外な事実の数々でした。 (ネットワーク報道部記者 田隈佑紀) コロナ禍で、一時は開催そのものを危ぶむ声が広がった東京オリンピック。 開会式は感染の再拡大を受けて無観客で行われるなど異例ずくめのなか、国内だけでなく世界各地で絶賛する声がSNS上で相次いだのが、“動くピクトグラム”のパフォーマンスでした。 「最高に笑いました」(日本) 「あえてアナログでやるのが粋」(日本) 「五輪版の仮装大賞」(中国) 「家族全員が腹がよじれるほど笑った」(オーストラリア) 「オリンピックの歴史の中で、最もクリエイティブでおもしろいコ
東京オリンピックの陸上は、5日から札幌市で複数のメダル獲得が期待される競歩とマラソンが行われます。新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、大会組織委員会などは沿道での観戦自粛を呼びかけています。 東京オリンピックの競歩とマラソンは、暑さ対策のため会場が移転された札幌市で、5日から4日間行われ複数のメダル獲得が期待されています。 5日は男子20キロ競歩が行われ、おととしの世界選手権で優勝した山西利和選手が日本競歩界初の金メダル獲得を狙っています。 6日は川野将虎選手と丸尾知司選手にメダル獲得の期待がかかる男子50キロ競歩と、女子20キロ競歩が行われます。 マラソンは7日に女子が、大会最終日の8日には男子が行われます。 男子では、順調にトレーニングを積んできたという前の日本記録保持者の大迫傑選手がこのレースで引退する意向を明らかにしていて、どんな「ラストラン」になるのか大きな注目を集めそうです。
名古屋市の河村市長が4日、東京オリンピックで活躍したソフトボールの選手から金メダル獲得の報告を受けた際、披露されたメダルを突然、口に入れてかみ、市役所に批判の電話やメールなどが相次いでいます。 河村市長は4日午前、ソフトボール日本代表チームのメンバーで、名古屋市熱田区出身の後藤希友投手と面会し、金メダル獲得の報告を受けました。 この中で河村市長は、後藤投手から金メダルを首にかけてもらった際、メダルを手に持ったあと、突然、口に入れてかみました。 この行為について名古屋市広聴課には「新型コロナで感染予防が呼びかけられる中、行うべきではなかった」とか「失礼な行為だ」といった批判の電話やメールが、午後5時半までに46件寄せられているほか、ほかの部署にも同様の批判の声が寄せられているということです。 さらに、SNS上でも批判の声が相次いでいます。 河村市長「最大の愛情表現だった」 河村市長は、金メダ
東京オリンピックの陸上男子100mは、31日夜に予選が行われ、日本の3人はいずれも予選で敗退しました。 男子100mは7組に分かれて予選が行われ、各組の上位3着までとタイムが上位の3人の合わせて24人が8月1日の準決勝に進出します。 日本からは史上最もレベルが高いといわれたことしの日本選手権を制した多田修平選手、ことし6月に9秒95の日本記録をマークした山縣亮太選手、日本歴代3位の9秒98の自己ベストを持つ小池祐貴選手の3人が出場しました。 まず1組に出場した多田選手は、ピストルの音に反応するリアクションタイムでこの組で1番速い「0秒130」と、持ち前の鋭いスタートを見せましたが、世界クラスの選手の中で抜け出すことができず、追い風0.2メートルの条件で10秒22のタイムにとどまり、この組の6着で予選敗退となりました。 3組に出場した山縣選手はまずまずのスタートでしたが、中盤以降ほかの選手が
コロナ禍における心理を研究している、臨床心理学が専門の筑波大学の原田隆之教授は「オリンピックの開催で、コロナを軽くみてしまう『楽観バイアス』が強まり、緊急事態宣言が意味をなさなくなってきている」として、具体的な対策の必要性を指摘しています。 原田教授は「もともと選手のことは応援したい反面、感染拡大への危機感から五輪に反対するという、相反する気持ちを抱えていたことや、コロナ禍で長い間我慢し、外出もできず、うっ屈した感情がたまっていたこともあり、日本選手の活躍という明るいニュースに触れることで、五輪に熱狂するようになっても、自然な人間の心理だと思う」と現状を分析しています。 そのうえで「五輪のお祭りムードが徐々に醸成され、一方で緊急事態宣言という矛盾する2つのメッセージが出ている。人間の心理としては、自分が聞きたいほうだけを取り入れてしまうのは、非常に自然で、大会の開催で世界中から人が来ても大
東京オリンピックの事前合宿で滞在していた大阪・泉佐野市のホテルからいなくなったウガンダの選手が20日、三重県内で見つかりました。 警察は今後、選手団のもとに帰ってもらうかどうかなど調整しているということです。 泉佐野市などによりますと、東京オリンピックウガンダ選手団のメンバーで、ウエイトリフティングのジュリアス・セチトレコ選手(20)は、今月16日、滞在していたホテルに「生活の苦しい国には戻らず、日本で仕事をしたい」などと記したメモを書き残して所在がわからなくなっていました。 大阪府警察本部によりますと、行方を捜していたところ20日午後3時すぎ、三重県四日市市内で見つかったということです。 選手はホテルの最寄り駅から新大阪駅を経由して新幹線で名古屋に向かい、その後、知人とともに岐阜を訪れたあと三重県内で発見されたということです。 顔写真と名前が掲載された本人確認ができるIDカードを持ってい
オリンピック開幕を直前に控えた東京都内の感染状況について、都の「専門家ボード」の座長を務める東北医科薬科大学の賀来満夫特任教授は、「これまでで最大の危機を迎えている」と述べ、しっかりとマスクをつけて人と人が出会う機会を少なくするなど、対策を取るよう訴えました。 賀来特任教授は、東京都がいま抱える大きなリスクとして、▼緊急事態宣言が出ているのに人出が十分に減少していないこと、▼マスクの着用など対策が十分ではないこと、▼感染力が強いインドで確認された変異ウイルス「デルタ株」が広がっていること、それに▼4連休、夏休み、東京オリンピックが始まり、人の動きが活発になることの4点を指摘しています。 また、賀来特任教授によりますと、年末から年始にかけての感染拡大の第3波で医療がひっ迫した時期の経験から東京都内での入院患者数は2600人を超えると医療のひっ迫が起きるとされるということですが、6月下旬から倍
東京都内では15日、新たに1308人が新型コロナウイルスに感染していることが確認され、2日連続で1000人を超えました。1週間前の木曜日からおよそ400人増えていて、感染の急拡大が続いています。また、都は、感染が確認された4人が死亡したことを明らかにしました。 東京都は15日、都内で新たに10歳未満から90代までの男女合わせて1308人が、新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。 都内では14日、1000人を再び超え、これで2日連続で1000人を超えました。 1週間前の木曜日より412人多く、感染の急拡大が続いています。 15日までの7日間平均は882.1人となり、前の週の132.9%となりました。 15日の1308人の年代別は ▽10歳未満が50人、 ▽10代が103人、 ▽20代が450人、 ▽30代が256人、 ▽40代が211人、 ▽50代が153人、 ▽60
東京都のモニタリング会議で、専門家は都内の新規陽性者数の増加比が大きく上昇していて「感染が再拡大していると考えられる」と指摘しました。現在の増加比が続くと、4週間後には1日に1000人を超えるとして急激な感染拡大に強い危機感を示しました。 モニタリング会議には6月30日に退院した小池知事もリモートで出席し、かすれた声で感染防止対策の徹底を呼びかけました。 会議の中で専門家は、都内の感染状況と医療提供体制をいずれも4段階のうち最も高い警戒レベルで維持しました。 新規陽性者の7日間平均は6月30日時点でおよそ503人となり、およそ418人だった1週間前・6月23日時点の1.2倍になりました。 新規陽性者数の増加比は3週続けて大きく上昇していて、専門家は「感染が再拡大していると考えられる」と指摘しました。 また、現在の増加比が続くと2週間後の7月14日には1日およそ724人となり、3回目の緊急事
東京オリンピック・パラリンピックは、観客を入れて開催する方向で最終調整されることが大会関係者への取材で分かりました。政府は16日、緊急事態宣言などが解除された場合の大規模なスポーツイベントなどについて、1万人を上限とする経過措置を講じることを決めていて、東京大会の観客数も、こうした政府の基準に準じて大会組織委員会や政府、IOCなどが近く会談を開き判断する見通しです。 東京オリンピック・パラリンピックの観客をめぐっては、IOCや組織委員会などが、ことし3月、海外からの観客の受け入れ断念を決め、その後、国内の観客の扱いが焦点となっていました。 こうした中、政府は16日、イベントの開催制限について、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置を解除した場合でも、大規模なスポーツイベントなどでは1万人を上限とする経過措置を講じたいという方針を政府の分科会に示し、了承を得ました。 組織委員会の橋本会長は、これ
政府は、高橋洋一・内閣官房参与が24日付けで退職したと発表しました。高橋氏は、みずからのツイッターに新型コロナウイルスの国内の感染者数を「さざ波」、緊急事態宣言を「屁みたいなもの」などと投稿したあと改めていて、加藤官房長官は本人から辞職の申し出があったと説明しました。 高橋氏は今月9日、みずからのツイッターに各国の新型コロナウイルスの感染者数のグラフとともに「日本はこの程度の『さざ波』。これで五輪中止とかいうと笑笑」と投稿したほか、今月21日にも「日本の緊急事態宣言といっても、欧米から見れば、戒厳令でもなく『屁みたいな』ものでないのかな。『屁みたいな』とは日本の行動制限の弱さとの意味」などと投稿し、その後いずれも内容を改めていました。 加藤官房長官は午後の記者会見で「菅総理大臣に対し『迷惑をかけて申し訳ない』というおわびと内閣官房参与を辞したいという連絡があり、辞職したという経緯だ」と述べ
東京オリンピック・パラリンピックについて、立憲民主党の枝野代表は、新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で開けば「世界からの変異株の展示会」みたいにならないかと指摘し、開催は困難だという見方を示しました。 新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、立憲民主党の枝野代表は9日、支持者らとオンラインで意見交換しました。 この中で枝野氏は、東京オリンピック・パラリンピックについて「日本政府としてまず決めるべきは国民の命と暮らしを守ることであり、それが最も優先されることだ」と述べました。 そのうえで「国際的に感染拡大が続く中で開催し、選手やコーチらが会場周辺にどっと押し寄せれば『世界からの変異株の展示会』みたいな状況になってしまわないか。結果としてオリンピックは開きたくても開けないということになるのではないか」などと指摘し、大会の開催は困難だという見方を示しました。
東京オリンピック・パラリンピックまで2か月半となる中、大規模イベントでの新型コロナウイルスなどの対策を考えるシンポジウムが開かれ、専門家は、開催のためには医療提供体制に影響を与えないよう、ステージ2の感染状況を維持できることなどがポイントになると指摘しました。 シンポジウムは、日本感染症学会などの合同学会の中で開かれました。 この中で、国際医療福祉大学の和田耕治教授は、オリンピックのようなイベントでは感染症が持ち込まれること期間中に発生すること海外にも広がることがあり、開催にはこうしたリスクを下げる必要があると指摘しました。 そして、新型コロナウイルスの感染がある中でリスクを下げるためのポイントとして大会の前後を含めた感染対策のほか、接触の程度など、リスクを評価し、対策が十分できない場合は競技ごとに中止も検討すること国内の医療提供体制に影響を与えないよう、期間中、ステージ2の感染状況を維持
東京オリンピックの最終予選と運営面などを確認するテスト大会を兼ねて5月1日に開幕する飛び込みのワールドカップのため来日した海外チームのコーチが空港で行った新型コロナウイルスの検査で陽性となりました。選手やチームの関係者に濃厚接触者はいないということです。 飛び込みのワールドカップは、オリンピック本番の会場となる東京 江東区の東京アクアティクスセンターで日本を含む46の国から男女合わせて225人の選手が参加し、5月1日から6日間行われる予定です。 日本水泳連盟によりますと、この大会に海外から参加するチームのコーチ1人が4月28日、空港で行った検査で新型コロナの陽性反応を示し、指定された施設で隔離されているということです。 一緒に来日した選手や関係者は機内でマスクを着用して距離をとっていて、到着時やその後の検査でも陰性だったため、濃厚接触者に認定されていないとしています。 大会の参加者は、来日
くぼた・まさき/テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング(取材対応トレーニング)を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』(講談社α文庫)など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』(小学館)で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 新刊『潜入 旧統一教会 「解散命令請求」 取材NG最深部の全貌』が発売中。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事
東京オリンピック・パラリンピックについて、政府の分科会の尾身茂会長は「開催に関する議論をしっかりすべき時期に来ている」と述べました。 衆議院厚生労働委員会に出席した尾身会長は、東京オリンピック・パラリンピックについて「感染状況と医療のひっ迫状況がいちばん大事な要素だということを踏まえて、開催に関する議論をしっかりすべき時期に来ている」と述べました。 また「開催途中に感染爆発が起きても、政治的配慮で緊急事態宣言を出さないようなことがないか心配しているが、どう考えるか」と問われ「そのときになって判断するのでは遅い。組織委員会など関係者がいろんなことを今から考えて、感染レベルや医療のひっ迫がどうかを考慮し、議論をしっかりやるべきだし、やろうと思ったらできる」と指摘しました。 一方、水際対策について「変異株の国内外の状況を見ると今より、もう少し強めにした方がよい。緊急事態宣言を出している中で、入国
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