まず、「そうですね」って言え。
プロデューサーとして駆け出しで売り出し中のころ、 カンヌ広告祭に行く機会に恵まれました。 カンヌに着いてホテルのロビーにいたら その当時メチャクチャ売れてて、いい仕事していて、威張っている感じの 他の会社の名物プロデューサーに声をかけられました。 「おう、お前が櫻木か、最近名前聞くなあ、生意気なんだって？」 プロダクションのプロデューサーは、実は他社のプロデューサーとの 横のつながりはあまりありません。 引き抜きやプロダクション間の移籍の疑いがかけられるし いろんな機密を持っているので、他の会社の人と仲良くするのは よくないとされていました。 コンプライアンスにうるさくなった今でもそうですが。 そういう意味で、他社のプロデューサーの話を聞ける機会は 飲み屋でたまたま出会うか、日本から遠く離れたカンヌ広告祭ぐらいしかありませんでした。 カンヌでのプロデューサーの役割は、建前は広告の勉強ですが
特集 クリエイティブ好奇心 ::: クリエイターズステーション
無事、成功裏に終わった北京オリンピックは、IOC（国際オリンピック委員会）が、中国国内の視聴者への配慮として例外的に放映権料を低く設定していたことでも話題になった。スポーツイベントに代表されるエンターテインメントコンテンツビジネスは、巨額の資金が動くビッグビジネスであり、権利ビジネスである。そこには当然、一筋縄ではいかない交渉があり、権利調整のための法務作業が不可欠となる。 そのため、欧米では、エンターテインメントコンテンツの放映権取引において、専門の弁護士−−エンターテインメントロイヤーの存在がきわめて大きい。一方、日本のテレビ界はこれまで、言うならば「制作主導の文化」が醸成されていて、欧米的な権利ビジネスに真っ向対峙する体制ができていなかった。何より、日本に、エンターテインメントロイヤーが不在だった。 今回取材に協力してくれたのは、某キー局で番組制作などに携わった後、一念発起しエン
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