日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します｜公益社団法人 日本産科婦人科学会
HOME > 見解／宣言／声明 > 声明 > 日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します 令和元年11月1日 日本産科婦人科学会は自治体が行うHPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)が 定期接種対象ワクチンであることの告知活動を強く支持します 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 木村 正 子宮頸がんは、女性のがんの中でも特に20〜40歳代の働き盛りや子育て世代の若年女性が多く罹患し、死亡率が増加傾向にあることから、日本産科婦人科学会はその予防対策を急務と考え尽力しています。しかしながら、子宮頸がん予防効果が確実視されている定期接種であるHPVワクチンの積極的接種勧奨は未だ差し控えられたままです。2017年には、全国で約2,800人もの女性が子宮頸がんで命を落とし、その中で65歳未満のいわゆる現役
お知らせ 子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて - 日本産婦人科学会
Home > お知らせ（子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて） 子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班（研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授）の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて 今回の研究報告により、これまで日本産科婦人科学会が訴えてきた通り、我が国においても、HPVワクチンと関係なく、思春期の女性に、疼痛や運動障害などワクチン接種後に報告されている多様な症状を呈する方が、相当数いらっしゃることが確認されました。私どもは、他の分野の専門家と協力して、こうした症状を呈する女性の診療に今後も真摯に取り組んで参ります。将来、先進国の中で我が国に於いてのみ多くの女性が子宮頸がんで子宮を失ったり、命を落としたりするという不利益が、これ以上拡大しないよう、国が一刻も早くHPVワクチンの接種勧奨を再開すること
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