欧州で川崎病に似た症状の子ども 新型コロナとの関連調査 | NHKニュース
ヨーロッパ各国では全身の血管に炎症が起こる「川崎病」に似た症状のある子どもがこのところ相次いで確認されていて、中には新型コロナウイルスに感染している例も報告されています。ヨーロッパ各国はこうした症状と新型コロナウイルスとの関連について、専門家による調査を始めました。 同様の報告はスペインやベルギーなど各国で挙がっていて、このうちフランスでは、今月半ばからこれまでに15ほどの症例の報告があり、患者の一部は新型コロナウイルスに感染していることが確認されています。 フランスのベラン保健相は29日、「大変深刻に受け止めている。医学的、科学的な調査を行う時だ」と述べ、ヨーロッパ各国の専門家が連携して、新型コロナウイルスとの関連について調査を始めたことを明らかにしました。 また、ＷＨＯ＝世界保健機関の技術責任者のバンケルコフ氏は29日の記者会見で、「非常にまれなケースのようだが、ヨーロッパのいくつかの
子宮頸がんワクチン、14カ国の調査で効果明らかに 撲滅の可能性も - BBCニュース
多くの子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）に対するワクチンが、各国で効果を上げているとする調査結果が明らかになった。子宮頸がんを撲滅できる希望もみえてきたという。 HPVワクチンの接種は10年ほど前から始まった。国際研究チームがこのほど、計6000万人を対象とした65件の研究を評価したところ、HPVの感染件数と前がん病変の発生件数が共に下がっていた。
SNSでは「質の高い記事」のほうが拡散されやすくなりつつあるかもしれないという朗報と、野良エビデンスについて - 医療の「翻訳家」を目指して【市川衛】
「野良エビデンス」 いつからかこんな言葉が、ときに脳裏に浮かぶようになりました。 エビデンスとは、いろいろな意見がありますが多くは「根拠」と訳されています。 そして野良は、のらネコの「のら」です。 SNSを眺めていて、誰からか聞いた単語なのかもしれない。 飲み会のテンションで誰かが口走ったことを聞いたのかもしれない。 もしかしたら色々な言葉の切れ端をもとに、自分が勝手に思いついた言葉なのかもしれない。 とりあえずググってもヒットしない言葉のようです。 この週末、第11回日本ヘルスコミュニケーション学会学術集会 にて「SNSにおける医療健康情報の拡散」についての調査結果をポスター発表しました 結論をざっくり言えば「Twitter や Facebook でどんな記事が拡散しているのかを調べてみると、きちんと根拠を調べて冷静に発信しているコンテンツの方がより拡散するような傾向が見えて来ていますよ
美容を目的とした「プエラリア・ミリフィカ」を含む健康食品−若い女性に危害が多発！安易な摂取は控えましょう−(発表情報)_国民生活センター
現在の位置：トップページ > 注目情報 > 発表情報 > 美容を目的とした「プエラリア・ミリフィカ」を含む健康食品−若い女性に危害が多発！安易な摂取は控えましょう− *詳細な内容につきましては、本ページの最後にある「報告書本文[PDF形式]」をご覧ください。 昨今、プエラリア・ミリフィカというマメ科のクズ（葛）と同属の植物の貯蔵根が原材料として配合された、バストアップやスタイルアップ等の美容を目的とした健康食品が販売されています。 PIO-NET（注1）には、プエラリア・ミリフィカを含む健康食品に関する危害情報（注2）が2012年度以降の5年間あまり（注3）で209件寄せられており、特に2015年度以降増加しています。これらの中には消化器障害や皮膚障害といった一般の健康食品でもよくみられる危害事例のほかに、月経不順や不正出血といった、女性特有の生理作用に影響を及ぼしていると考えられる特徴的
Tansa
公害PFOA 新連載！シリーズ「公害PFOA」【岡山・吉備中央編】 2023年秋、岡山県吉備中央町の水道水から高濃度のPFOAが検出された。1000人を超える町民が、少なくとも3年間、日常的に飲用していた。だがこの町に、PFOA製造工場は存在しない。原因は、企業が町外から持ち込んだPFOA含有廃棄物だった。【毎週火曜連載】 お知らせ Tansaがアジア探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」に加盟！／欧米に対抗するアジア独自のストーリーを アジアの探査報道ネットワーク「Asian Dispatch」が、2024年4月に結成されました。スタート時のメンバーとして10か国18報道機関が加盟し、Tansaは日本から唯一の参加です。 保身の代償 共同通信、裁判で「長崎新聞は私企業」と主張=批判してはいけない存在? 長崎新聞は「私企業」だから、批判の対象としては晒されないーー。共同通信が
東京新聞:血液製剤を１０年超不正製造 化血研、記録も偽造 出荷停止処分:社会(TOKYO Web)
血友病患者らに使う血液製剤の国内トップメーカー「化学及（および）血清療法研究所」（化血研、熊本市）が、血液製剤を国の承認書と違う製法で十年以上にわたり製造していたことが、同社などへの取材で分かった。法律に基づく定期調査の際に不正の発覚を免れるため、承認書通りに造ったかのように製造記録も偽造していた。厚生労働省は、代替品がない一部製品を除いて、同社の血液製剤の出荷を差し止めている。 厚労省によると、化血研の血液製剤による健康被害はこれまで確認されていない。同社はインフルエンザワクチンの製造元でもあり、今季のワクチンの出荷遅れを起こしている。 体に直接入る医薬品は、有害物質や細菌、ウイルスによる汚染や品質低下が起きないよう、医薬品医療機器法（薬機法、旧薬事法）で製造過程が厳しく規制されている。メーカーには、国の承認書通りに製造し、詳細な記録を残すことが義務付けられ、おおむね二年に一度、国の委
予防接種した子どもよりしていない子どもの方が健康？ - うさうさメモ
「ワクチンが子どもの健康を害している」「予防接種をしていない子どもの方が健康」という記事を数年前から見かけます。その根拠の一つとして、「KiGGSという調査」と「VaccineInjury. Infoの調査」の数値を比較しているものがあります。前者からワクチン接種者、後者からワクチン非接種者の健康に関するデータを引用し、比較するのです。以下がその例です（魚拓）。 予防注射を受けた子供と、ワクチン接種をしていない子供罹患率の比較（魚拓） ワクチンが子どもの健康を害している（魚拓） これらはたぶん同じ記事を元ネタにしたものと思われます。で、その元ネタはこちらのようです。 Big Study: Vaccinated Kids 2-5 More Diseases Than Unvaccinated, health freedom aliance（魚拓） （タイトル訳）大規模調査：予防接種を受けた子
食塩摂取量の推移 - とラねこ日誌
ちょっと余裕ができたので平成24年 国民健康・栄養調査の結果概要を眺めていました。栄養摂取状況については特に目立つところもなく、エネルギー摂取量の減少傾向も一段落ついたのかな、という感じです。 さて、日本人の食生活の課題として一番問題と考えられるのが食塩摂取過多ではないでしょうか。最近は減少傾向とはいえ、WHO/国際高血圧ガイドラインの指針である食塩摂取量6g/日とはほど遠い状態ですし、2015年に達成したい目標量として厚労省が示した男性9.0g/日未満、女性7.5g/未満も難しい状況です。 ■今回の結果はどうだった？ そんな食塩摂取量ですが、24年の調査ではどのような結果がでたのでしょうか。どらねこなりに評価してみたいと思います。 まず、摂取量自体の推移*1を見てみましょう。 1990年代のピークからほぼ一貫して下がってきている様子がうかがえます。特に2000年を過ぎたあたりからの減少傾
EMクリニックは医療法人 - 新小児科医のつぶやき
EMは食傷気味と思いますから軽くいきます。 ■ソマチット 比嘉教授の新・夢に生きる「第14回 シントロピー医学の役割」より、 今月３日からいよいよＥＭウェルネスセンター内にシントロピー医学を実践する医療法人照甦会がスタートします。現代の医療で難病と判定された方々や、高額治療が必要と判断された方々のお手伝いを致しますのでぜひご相談ください。検査の方法は一滴の血液で、血液中のソマチットの動態で判定する方法を中心に行い、体に負担のかかるような検査は一切行わないことになっています。できれば前の医療機関のデータをご持参くだされば幸いです。 これは2008年7月1日号となっています。とりあえず 検査の方法は一滴の血液で、血液中のソマチットの動態で判定する方法 ソマチットをごく簡単に説明しておくと、発見者であるガストン･ネサンの「ソマチッド論」より、 彼は自らソマトスコープと名づけた、倍率3万倍で分解能
「低線量被曝でも白血病」の報道の元の調査研究について
チェルノブイリ事故の収束・清掃作業員のウクライナ側の調査が米大の協力で継続して行われています。以前から白血病のリスク上昇は指摘されていましたが、最新の論文 ( http://ehp.niehs.nih.gov/2012/11/1204996/ ) では、この調査では初めて白血病の被曝に伴うリスク上昇が有意となったようです。 また、慢性白血病のリスク上昇が見られたことも注目されています。 しかし、疫学的調査としての不備もあるので研究自体の信頼度は弱く、低線量といっても平均の被曝は76.4mGyと高めです。 新聞のタイトルから、あたかも東電事故でおこった関東東北の空間線量レベルでリスクの上昇が起こると勘違いしている方も多いようなのでまとめました。
加熱してもダメ な食中毒のひとつ - 感染症診療の原則
先日書いた「アナフィラキシーと思ったら○○○」で紹介した事例が報告されていました。 --------------------------- 11月3日 中日メディカル つなごう医療「金沢の保育園で５９人が食中毒 顔面紅潮や発疹」 金沢市保健所は２日、金沢市内の私立保育園児と職員ら５９人が、マカジキを食べたあと顔面紅潮や口の周りに発疹症状を訴え、ヒスタミンが検出されたと発表した。納入元で、同市西念４の中央卸売市場仲卸棟にある魚介類販売業の温度管理や器具類の洗浄が不十分だった可能性があるとみて、同社に清掃や消毒などを指示し、３日から３日間の営業停止処分とした。 保健所によると、１０月３１日昼に保育園で出された「魚の野菜蒸し」を食べた園児と職員計１１０人のうち、園児４６人と職員１３人が顔面紅潮や発疹、のどの痛みなどを訴えた。うち６人が医療機関で受診し、回復している。 マカジキは、商店から保育園近
エコチル調査と放射能 - うさうさメモ
エコチル調査とは エコチル調査をご存知でしょうか。環境省が行なっている、「子どもの健康と環境に関する全国疫学調査」で、10万組の子どもたちとその両親の参加による、大規模な疫学調査です。その研究デザインは以下のようなものです。 ＜調査の概要＞ エコチル調査は、赤ちゃんがお母さんのお腹の中にいるときから13歳になるまで健康状態を定期的に調べる、出生コーホート（集団を追跡する）調査です。 子どもの健康と環境に関して、わが国ではかつてないほどの、大規模かつ長期的な調査です。全国15地域、10万組の子どもたちとそのご両親に参加していただきます。 ＜調査の目的＞ エコチル調査の目的は、子どもの成長や健康に影響をあたえる「環境要因」をさがし、解明していくことです。 調査の結果にもとづき、子どもの成長や健康に影響をあたえる原因となる物質の使用を規制するなど有効な対策を講じることで、子どもが健やかに成長でき
つなごう医療 中日メディカルサイト
中日新聞メディカルサイト「つなごう医療」は 2018年3月末をもって終了いたしました。 長らくご愛顧いただき、 ありがとうございました。 今後、中日新聞の医療関係記事は 中日Webの「医療」コーナー（http://www.chunichi.co.jp/article/feature/iryou/） でご覧ください。 中日新聞社
ガンにならずに済んだのに...という発症例は意外に多いと判明
ガンにならずに済んだのに...という発症例は意外に多いと判明2012.05.18 18:00 湯木進悟 やはり早めの治療がカギなのですね... いまや先進国の死因トップを占め、多くの人の命を奪って人類最大の敵となっているガンに関する新研究論文で、意外にもガンにならずに済むケースは少なくないという指摘が出されていますよ。若い人ほど、早期に手を打つことでガン患者となってしまうことを避けられる確率が高まるみたいですね。 International Agency for Research on Cancerが184か国で幅広く実施した調査によると、2008年にガンで死亡してしまった世界の750万人のうち、その実に150万人は、ガンに発展する前の段階の感染症を適切に治療しておけばガンにならずに済んだ可能性が高いとされています。とりわけ四大要因に挙がっているのは、B型肝炎、C型肝炎、ヒトパピローマ（乳
がん・肺炎…医療ネグレクトの子、重症化３５人 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
保護者が必要な治療を受けさせない医療ネグレクトによって症状が悪化した子どもは、２００８年秋からの１年間に全国で３５人いたことが、厚生労働省研究班のアンケート調査でわかった。 大半は病気に対する親の理解不足が原因だった。２０日に福岡市で開かれる日本小児科学会で発表する。 小児科のある全国の病院５５０施設のうち、１６０施設が回答。主治医が、育児放棄と呼ばれる虐待の一種、医療ネグレクトと判断した事例は４５２件に上った。このうち、同研究班が輸血の拒否や入院、手術が必要になった重症例の３５人（０～１１歳）を分析した。 病気の種類は小児がん、神経疾患などで、３人にまひなどの後遺症が生じたほか、受診の遅れで肺炎が重症化するなどの健康被害があった。ネグレクトとの因果関係は不明だが、６人が死亡していた。
朝日新聞デジタル：福島の流産・中絶「震災後増加」根拠なし 福島県立医大 - 社会
関連トピックス原子力発電所東京電力福島県内の人工妊娠中絶と自然流産件数 東日本大震災後、福島県での自然流産と人工妊娠中絶件数の割合は、震災前に比べてほぼ変わりないことが、福島県立医大の調査でわかった。東京電力福島第一原発の事故後、ストレスによる流産や放射線被曝（ひばく）を心配した中絶が県内で増えた、などとする一部の情報やうわさに根拠がないことを示す結果だ。 藤森敬也教授らのチームは、これらの情報から県民に不安が広がっているのを受けて県内の医療施設を対象にアンケートを行った。 専門誌「周産期医学」３月号に発表した論文によると、妊娠を取り扱う８１施設のうち７４施設から寄せられた回答を分析した結果、妊娠１００件あたりの人工妊娠中絶と自然流産の数はそれぞれ、１８前後、１０前後でほぼ横ばい。いずれも震災後にわずかな増加があったが、統計的に意味がある増え方ではなかった。 続きを読むこの記事の続き
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「血液クレンジング」厚労省が実態調査 「有効性・安全性を確認され薬事承認された製品はない」
47NEWS（よんななニュース）
日本学術会議ホームページ - 内閣府
印刷工場で胆管がんが多発したニュースについて
