つながる:ソーシャルメディアと記者 ネット上の知識を書籍化＝石戸諭－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
今月末、一冊の本が書店に並ぶ。学習院大の田崎晴明教授（理論物理学）が書いた「やっかいな放射線と向き合って暮らしていくための基礎知識」（朝日出版社、１０５０円）だ。問題が多岐にわたる放射線について、一科学者が、何が分かっていて何が分かっていないかを、これまでの蓄積を踏まえて丁寧に書きつづった本だ。 中身の紹介はここまで。私が注目するのは、出版されるまでの経緯だ。実は同書は既にインターネット上（http://www.gakushuin.ac.jp/~881791/radbookbasic/)に無料で全文公開されており、修正点も田崎教授自身がツイッターなどで発信している。印刷することも自由にできるし、タブレット端末に取り込めば電子書籍として完成形で読める。わざわざ、紙での出版を考えたのはなぜなのか。編集を担当した朝日出版社第二編集部（ツイッター：＠ａｓａｈｉｐｒｅｓｓ＿２ｈｅｎ）に聞いてみた。
つながる:ソーシャルメディアと記者 福島から伝えること＝石戸諭－ 毎日jp(毎日新聞)
先日、取材で福島県を訪れた。そこでツイッターで相互フォローしている同県のテレビ局「テレビユー福島」の報道局長、大森真さん（５５歳、ツイッター：＠ｙａｒｄ＿１９５７）に会った。局長といっても単なる管理職ではない。自身も現場に出て取材に奔走する。姿勢は明確だ。「データと事実を軸に、住民や避難者がなるべくリスクが低く、ストレスがない暮らしを取り戻す力になる」。福島の現状を幅広く伝えようと、テレビ番組とユーチューブ（http://www.youtube.com/user/TUFchannel)を連動させた報道を展開している。 ツイッターやインターネットでは真偽不確かな情報もあふれている。「福島の新生児の中から奇形児、スクープです」「福島県民は何も知らされていない」といったツイートが広まることもあった。発信者は正義感から現状を批判して警鐘を鳴らしたつもりかもしれない。しかし、適切な根拠や因果関係の検
つながる:ソーシャルメディアと記者 誤解多い「放射線の影響」＝斗ケ沢秀俊－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
２月下旬、「週刊文春」が「福島県から北海道に避難した子ども２人が甲状腺がんの疑い」という記事を掲載した。私はツイッターで「福島第１原発事故から１年で放射線に起因する甲状腺がんが発生することはない。文春の記事は、事故と関連があるかのように印象付けている点で、勉強不足、または売らんがための記事だ」と批判した。私のツイートを見てくれているフォロワー（現在５９００人）の何人かがそれをツイートしてくれ、一気に広がった。フォロワーの医師がすぐに、甲状腺がんの詳細な説明付きで「原発事故とは無関係」と断じる連続ツイートを返してくれた。一連のツイートは誰かの手によって、誰もが読めるようにまとめられた。ツイッターの魅力である「双方向性」と「情報拡散の広さと速さ」を物語るエピソードだ。 ツイッターを始めたのは昨年３月下旬。政府が放射線の影響について「ただちに健康に影響しない」と紋切り型の説明しかしなかったため過
つながる:ソーシャルメディアと記者 「共に考える」活動支え＝石戸諭－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
ソーシャルメディアの面白さは出会いのハードルを下げることにある。つながりが目に見えるようになり、インターネットから現実の生活に直接影響を与える動きが活発になっている。 私が特に注目しているのは、東日本大震災と東京電力福島第１原発事故に向き合う福島県での取り組みだ。科学者と地域住民が協力し合い、放射能汚染後の生活をどう再建していくかを考える「エートス」という活動が、同県いわき市などで始まっている。活動を支えるのが、ツイッターだ。 エートス発足のきっかけとなったのは、地域で林業や畜産業を営む人ら約２５人が集まって開いた学習会。その活動を、参加者が発信するツイッターで知った京都女子大の水野義之教授（核物理学）が講師として参加、協力を続けている。学習会では「家庭菜園のものを食べていいのか」「肉牛が出荷制限を受けた。防ぐ方法はないのか」といった生活に根ざした率直な質問がぶつけられた。水野さんは周辺の
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