EduFi, a fintech startup that enables financially strapped students to secure loans for their education, has raised $6.1 million in a pre-seed round led by Zayn VC with participation from Palm Drive C
前回のコラムでは、「マーケティングのパラダイムシフト」、「クライアントのリサーチ部門の名称のシフト」、「調査テーマのシフト」について述べました。今回は「調査業界を取り巻く競争環境のシフト」から始めて、「リサーチャーの‘メンタリティ’のシフト」、さらに「リサーチャーとしての基本的な心得」について述べていきたいと思います。 調査業界を取り巻く環境はどのような変化を見せているのでしょうか? テクノロジーの進化が業界への参入障壁の壁を低くしています。コンサルティング、企業戦略、ITコンサルティングからDIYサーベイまでMR業界と周りの業界との境は消えつつあります。加えて、前回述べたようにクライアントの情報ニーズは高度化、複雑化しています。クライアントが欲しいのは信頼できる情報に基づいたインサイトと戦略アドバイスです。クライアントはそのような情報を既存の調査業界から得る必要は全くないのです。一方でテ
国内最大級のスマートフォン調査パネルを活用し、企業のマーケティング活動をサポート LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:出澤 剛、以下 LINE)は、同社が提供するコミュニケーションアプリ「LINE」上で保有する、国内最大級のスマートフォン調査パネルを基盤とした調査事業者向けのユーザーリサーチプラットフォーム「LINE Research Platform」を本日より公開いたしましたので、お知らせいたします。 従来、インターネットを利用したユーザー調査はPCパネルを利用したものが主流である一方、スマートフォンの普及に伴い、PCの利用時間は2011年をピークに減少に転じています。また、利用時間が拡大する携帯電話・スマートフォンとの差は広がり、特に若年層についてはその傾向が顕著なものとなっています。*1 *1:出典 博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 「メディア定
SOCIAL MEDIA WEEK より、Facebookでの「シェア」についての興味深い調査に関するニュースです。 人々のシェアする対象やシェアする理由は性別・年代によって異なるなど、 「実感として分かるな」という人々のシェアに関する傾向が、数字付きで解説されています。 アメリカのデータに基づいた記事ですが、日本も極めて似たようなものではないかと考えられます。 Facebookシェアの「どうやって?」と「なぜ?」 Facebookには「シェアする」というボタンがあり、ユーザーが簡単に情報をシェアすることができるので、直接の知り合いではない第三者のコンテンツがフィードに溢れています。 狂ったように私たちはコンテンツをシェアしていますが、なぜ?、そしてどうやって?、私たちはシェアしているのでしょうか? アメリカのデジタルコンテンツマーケティング会社のFractl(フラクタル)が、世界で一番人
現在はスマホ全盛の時代ですから、パソコンは無くても事足ります。 現に、スマホだけで「アンケートモニター」をやっている人は多く、これからは益々そういった人が増えてくるでしょう。 基本的にどのアンケートサイトも「スマホ対応」しているので、スマホでサイトにアクセスした場合は、スマホ画面に合わせてリサイズされます。 ただ、元々はPC用に作られたサイトなので、リサイズされるだけでは使い勝手が悪いこともあります。 そんな時に便利なのが、「アプリ」が用意されていることです。 アプリ経由でアクセスすれば、スマホ専用のサイト構成で作られているために使い勝手も上々です。ワンプッシュでログインできるので、時短効果も期待できます。 ここでは、そんなアプリが用意されているアンケートサイトをご紹介します。 アプリがあるアンケートモニターサイト アプリのあるアンケートサイトを「稼げる順」に並べてご紹介しています。 上か
市場調査の結果など、客観的な統計データがあると企画書やプレゼン資料の信頼感がぐっとアップしますよね。 しかし、統計データを企画書やプレゼンの資料として使いたいと思っても、個人でできる調査には限りがありますし、本格的に調査するとそれなりに費用や時間がかかるのがネックです。 実はネット上には無料で統計データを公開しているサイトがあるので、企画書やプレゼンのテーマに沿った資料が手に入るなら活用しない手はありません。 無料で統計データが閲覧できるサイトを11個まとめましたので、企画書やプレゼンの資料に活用してみてはいかがでしょう。 ①総務省統計局 出典 http://www.stat.go.jp/index.htm 統計データといえば総務省統計局です。 国勢調査、人口推計、住宅・土地統計調査、家計調査、全国消費実態調査、小売物価統計調査、労働力調査などなど、さまざまな統計データを無料で閲覧できます
社外向けの情報をストックして公開できていない 会社の想いなど、深い部分を知ってほしい 自社ブログでのPVが取れなくなってきている 運用に力を入れてもユーザーからの反応が少ない ブランドの価値を伝え、 既存顧客の満足・熱狂~推奨につなげる魅力的なコンテンツの発信を通して顧客とのつながりを生むコンテンツマーケティング。 マーケティングファネルにあてはめて考えると、潜在・見込み顧客に対しては認知・興味関心の獲得、既存顧客に向けてはブランドや商品に対する愛着の醸成が見込める手法とされています。 近年コンテンツマーケティングのプラットフォームとしてnoteが注目されているのは、システムの構築・維持が最低限のコストでできること、サービス自体がソーシャルメディアの性質をあわせ持つためnote内とnote外の両方から集客できることなどの強みがあるからです。 とはいえ、「アカウントを作って商品を宣伝すれば目
スマートフォン時代の まったく新しい アンケートシステムです。 Talk Aboutは、スマートフォンでのアンケート回答に最適化された まったく新しいアンケートシステムです。 特許出願中 もっと本音を、もっと自然に Talk Aboutは、普段誰もがスマートフォンで利用しているSNS・メッセンジャーと同じようなインターフェースでアンケートを行うことができます。 パネルは、普段、友人や家族と会話するような気持ちで質問に答えるため、構えることなく、これまで以上に本音の回答を、より自然な言葉を、投げ返してもらえます。 「スマホ世代」の声を Talk Aboutの設問インターフェースは、スマートフォンに慣れたパネルにとって、直感的かつスムーズにアンケートに回答できるようデザインされています。 また、PCよりもスマートフォンの利用時間の方が長いパネルは、自宅や会社などでPCに向かうのではなく、移動中
マーケティングオートメーション 近年注目が高まっているマーケティングオートメーション(MA)。マーケティングプロセスを「自動化する」というMAですが、ツールありきで導入した結果「運用できない」という状況に陥る企業も。MA導入の現状と課題、ツールの選び方や導入にあたっての注意点、運用上のヒントなどをお届けします。
マーケティングオートメーションとは何か? マーケティングオートメーションとは、マーケティング部門や組織がより効果的に(例えば、Eメール、ソーシャルメディア、Webサイトなど)、オンラインで複数のチャネルで販売し、反復作業を自動化するために設計されたソフトウェア・プラットフォームと技術を指す。 マーケティング部門の社員はマーケティングオートメーションを利用する事でマーケティングに関わる作業効率が向上し、またヒューマンエラーを低減できる。もともとメールマーケティングの自動化に焦点を当ていたマーケティングオートメーションは、インバウンドマーケティングのための自動化および分析ツールの広い範囲を指していた。マーケティングオートメーションは、マーケティング担当者がオンラインとオフラインの両方で、計画、管理し、マーケティングキャンペーンのすべての効果を測定するために使用するプラットフォームとも言える。
出典:Nexalブログページ 2016年4月12日 (記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります) デジタルマーケティング実践のため、理解しておきたい技術をまとめる本連載。今回はマーケティングオートメーションツール(MAツール)とタグマネージャーの実装状況をまとめた、Nexalのテクニカルエンジニア「ニコライ」氏のブログを転載した。上場企業ではMAツールを0.9%が実装し、タグマネージャーは13.3%が導入しているという調査結果から、日本企業のデジタルマーケティングの今が垣間見える。 皆さんこんにちは、Nexal中のエンジニア、ニコライです。 今回、上場企業のコーポレートサイトと、日経BPコンサルティング「Webブランド調査」のノミネートサイトを対象に、マーケティングオートメーションツール(以下「MAツール」)およびタグマネージャーの実装状況を調査しました。興味深い結果
作りこまれたアトラクション、おもてなしの心にあふれたキャスト、ディズニーグッズを身にまとった来園者――。東京ディズニーリゾート(TDR)といえば、テーマパーク業界のトップをひた走る「夢の国」というイメージが強い。しかし、そんなTDRに異変の兆しがあるという。法政大学経営大学院の小川孔輔教授は、この傾向が続いた場合、TDRが苦戦の続くファストフード大手「マクドナルド」と同じ道をたどりかねないと警鐘を鳴らす。 暫定順位でトップ10落ち…顧客満足度 サービス産業生産性協議会が実施している「日本版顧客満足度指数(JCSI)」という日本の小売サービス業32業種・上位企業約400社を対象にした日本最大規模の消費者調査がある。筆者も改善・運営委員会の座長として関わるこの調査で、顧客満足度(CS)上位企業のランキングに変化が起こった。2009年以来、劇団四季とトップを争ってきたTDRが、あくまで暫定値では
調査会社のノークリサーチは2015年11月5日、国内の中堅・中小企業における「CRM」の利用実態とユーザー評価に関する調査結果を発表した。それによると、年商100億円以上300億円未満の企業では、日本マイクロソフトの「Microsoft Dynamics CRM」と SAPジャパンの「SAP CRM」が19.2%でトップシェアを占め、次いで日本オラクル「「Oracle Fusion CRM」が11.5%で続いた。 ノークリサーチは、CRMが他の業務システムと比べて新しい市場であるため、シェアの順位も毎年、大きく変動していると指摘。それは年商別でも同様で、年商50億円以上100億円未満の企業では、セールスフォース・ドットコムの「Salesforce CRM/Sales Cloud/Service Cloud」がシェア20%でトップとなり、日本オラクルの「Oracle Service Clou
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く