ミッキーマウスから反撃されたフロリダ州知事、泣きっ面に蜂の出来事 共和党大統領候補デサンティス氏に外遊旅費疑惑が急浮上 | JBpress (ジェイビープレス)
共和党と民主党の代理戦争 米娯楽・メディア大手、ウォルト・ディズニーのロバート・アイガー最高経営責任者（CEO）が4月27日、「ミニ・トランプ」ことロン・デサンティス・フロリダ州知事を相手どって、連邦南フロリダ地区地裁に訴訟を起こした。 （Disney sues Ron DeSantis, citing 'campaign of government retaliation' - Los Angeles Times） デサンティス氏は、ドナルド・トランプ前大統領の共和党指名を阻む最有力候補と目されてきた。 フロリダ州議会閉幕を待って5月に正式立候補宣言するものと見られている。 大統領候補としての箔つけのために今月中旬には日本、韓国、イスラエル、英国を歴訪、日本では岸田文雄首相と会談した。 デサンティス氏に挑戦状を突きつけたアイガー氏は、15年間ディズニー経営者として君臨、2020年にいった
撃墜で一気に緊迫、「気象研究用が誤って米国に進入」のわけがない中国気球 日本でも偵察活動、気球の仕様と性能は？ | JBpress (ジェイビープレス)
（数多 久遠：小説家・軍事評論家、元幹部自衛官） アメリカ本土上空で中国の偵察用気球が確認され、反発したアメリカが、1月5日から予定されていたブリンケン米国務長官の訪中をキャンセルするなど問題となっています。 この気球は、日本時間の5日早朝、サウスカロライナ州沖の大西洋上に出たところを、米軍のF-22戦闘機が撃ったミサイルによって撃墜されました。中国側は「過度な反応だ」として強くアメリカ側に抗議しています。 この気球で思い起こされるのは、2020年6月に仙台市上空で確認された気球騒ぎです。2021年9月にも、同種とみられる気球が八戸市上空で確認されています。 また、2020年10月に秋田市上空でドーナツ状の光が見えたとの報告がありますが、これも気球だった可能性があります。 当時も、これが偵察目的の気球ではないかとの推測が多数ありました。確認された位置が、米軍三沢基地に近い八戸やイージス・ア
サイバー空間で既に完敗のロシア軍、情弱性が白日の下に 経済制裁奏功、サイバー攻撃激減に加え強力な反撃許す | JBpress (ジェイビープレス)
2010年代の第3次AIブームから除外されたロシアの旧ソ連型軍備がどれだけたくさんあっても西側の敵とならず、この戦争そのものは長期化しない――。 そうした予測を前回稿（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/69932）など一連のコラムで、根拠とともに記しています。 ロシアはウクライナ・サイバー戦争に4月時点で「完敗」という、見えない戦争の敗北焦土が仮想空間上にも広がっているわけです。 本稿の公開日、5月3日は「憲法記念日」ですが、今回はウクライナ戦争の中でも日本国憲法第9条で禁止されない「攻撃」を扱ってみましょう。 「国権の発動」として「武力による威嚇又は武力の行使」としては一般の「目には見えない戦争」である「サイバー・ウォーズ」。 このサイバー戦争でも、2022年のロシア連邦が完敗している実情を、やはり背景とともに検討してみます。 読者の皆さんは「ウ
「千年恨」に付き合ってはいられない 「日韓関係悪化は韓国のせい」と野田前首相 | JBpress (ジェイビープレス)
韓国の反日は安倍政権以前から 野田佳彦前首相が自身のブログ「かわら版」（8月18日）で冷え込んだ日韓関係について、興味深い発言をしている。 それによると2013年秋、日韓関係の立て直しについて、「日韓の有識者による会合が密かに開催」されたそうだ。この会合で「韓国側出席者は異口同音に日韓関係の冷え込みは、日本の右傾化が原因である」と指摘したそうである。日本の右傾化というのが、安倍政権のことを指していることは明らかだ。 これに対し野田氏は、時系列的に事実関係を詳細に語って反論したそうである。 まず2011年10月の訪韓の際、当時の李明博大統領は、「歴代の韓国大統領は就任直後は未来志向の日韓関係を唱えるが、任期後半になると反日カードを使いながら支持率を上げようとしてきた。私はそういうことをしたくない」と、きっぱりと明言したこと。 ところが直後の12月に京都で開催された日韓首脳会談では、李大統領は
健常者に勝った義足の陸上選手が巻き起こした議論 最先端技術による身体能力向上はどこまで行くのか | JBpress (ジェイビープレス)
7月26日、南ドイツのウルムという町でドイツ陸上選手権が行われた。そこで、走り幅跳びの1位に躍り出たのが、マルクス・レーム（Markus Rehm）、25歳。右足が義足の身体障害者だった。つまり、身障者の選手が通常の試合に参加し、健常者である他の選手を尻目にドイツ選手権1位を物にしたのである。 ところが、その直後、いろいろな問題が勃発した。このドイツ選手権は、8月12日からチューリヒで開かれるヨーロッパ選手権の選考会でもあった。普通なら、ドイツ大会の上位入賞者がヨーロッパ大会に送り込まれる。ところが、1位を取ったレーム選手は、ヨーロッパ選手権には進めないことになった。 何故か？ 彼の義足が跳躍力を大幅に上げているという疑念が持ち上がり、ドイツ陸上競技連盟が、レーム選手の派遣を認めなかったのである。 自己最高記録を次々と塗り替えた義足の選手
音楽家の善意を悪用、一線を越えた偽ベートーベン あまりに気の毒な当代一流の音楽家・新垣隆氏（2） | JBpress (ジェイビープレス)
私が「偽ベートーベン」の顔写真を初めて目にしたのは楽器店のCD売り場だったように記憶しています（私は通常ベートーヴェンと表記しますが、偽者にはベートーベンと表記することにしています。前回の記事はこちら）。 CD売り場に置かれた宣材には、よく知られたベートーヴェンの髪形と表情に似せたこの人物が顔にドーランを塗り、青白い撮影用の照明（「月光」でもイメージしたのでしょうか？）を当てられて写っていました。 服装はヘビーメタルのロックシンガーが着るような王子様風？の衣装と見えましたが、今考えると18世紀末のベートーヴェンの時代を「イメージ」したのかもしれません。 何であれ、一目見て「芸能系の売り出し」が明らかで、まともな作曲家がすることではありません。率直に、亡くなった武満徹さんなどは、相当に自己演出のある方だったと思いますが、さすがにメークして宣材写真を撮らせたりはしなかった。 三善晃でも林光でも
車に乗らなくなった米国人 若者は「忙しいから」免許を取らない | JBpress (ジェイビープレス)
経済が回復している米国で、不気味なまでにいつまでも回復しない社会現象がある。1つは雇用。もう1つは米国人の運転距離である。車の走行距離の積算は、2005年をピークに減り続けている。つまり、米国人は以前より運転しなくなっている。 積算運転距離の減少だけでなく、今年に入って発表されたいくつかの調査結果は、米国人の車に対する意識変化を如実に示している。 米国の象徴であり、基幹産業である自動車。大手自動車メーカーも、メーカーの労働組合も、共に絶大な政治力を持っている。当然、調査結果に嫌悪感を示し、車離れは不景気による一過性のものだと“火消し”に躍起になっている。 「車依存症」とも言えた米国社会は、変わろうとしているのだろうか。もしそうだとしたら、その影響は計り知れない。街づくりも公共事業の計画も、生活のあり方全てが「車社会」を前提として築かれてきたからだ。 経済が回復しても減り続ける運転距離 米国
米国で大問題になっている軍隊内レイプ 女性兵士も男性兵士も被害者に | JBpress (ジェイビープレス)
橋下徹大阪市長が、在日米軍の司令官に風俗業の活用を勧めたという発言は、最悪のタイミングだった。米国防省がこれまでにないほど兵士たちの性的問題にピリピリしている最中に起こったのだ。 一連の問題発言で頑な態度を貫いていた橋下市長は、なぜか米軍に関する発言のみ素直に撤回、謝罪した。また、その後に計画されていた訪米は中止された。 その理由は、ちょうど発言と同時期に米国議会で進行していた、米軍内部の驚くべき性的犯罪の実態報告と関係している。 国防省と軍部があらわにした激烈な不快感は、発言の内容だけでなく、そのタイミングだった。そのため、橋下市長は今後、米国との関係修復が不可能とも思われるほどワシントン界隈で顰蹙（ひんしゅく）を買ってしまったのだ。 以下が、今回明らかにされた軍隊のタブー中のタブー、兵士間の性的犯罪の現実だ。 女性兵士の3割はレイプされた経験がある 軍の歴史と同じ長さで性的犯罪は続いて
欲が深すぎる米国の環境保護団体 今度は太陽光パネルが環境破壊を招くと訴訟起こす | JBpress (ジェイビープレス)
一見すると不毛の土地と思われる砂漠である。だが希少動物や植物が生息しており、ソーラーパネルが設置されることは好ましくないとの立場だ。先住民族が先祖から受け継いだ土地も含まれており、反対派は環境破壊につながると主張する。 3グループは「西部土壌プロジェクト」「砂漠保護評議会」「西部水域プロジェクト」という団体で、砂漠を産業用地に変えることは国家環境政策法（NEPA）に抵触すると訴える。 ただ、この地で太陽光発電の事業を行うのは連邦政府ではない。内務省が民間企業に土地をリースし、エネルギー関連企業がソーラーパネルを設置する。環境保護団体は、土地使用を許可した連邦政府に判断ミスがあったとの論理を使う。 「西部土壌プロジェクト」の創設者、ジェニーヌ・ブルーロック理事は文書で、こう述べる。 「バラク・オバマ政権は自然豊かな広大な土地を、不必要な産業用地に変えようとしています。その土地は国民のものです
任天堂復活にみるソーシャルメディアの使われ方 ソーシャル化する社会が世界を大きく変え始めた（24） | JBpress (ジェイビープレス)
今年はソーシャルメディア、デジタルテクノロジーにどのような進化が起こり、それが社会へどのような影響を及ぼすことになるのだろうか。 ソーシャルメディアを味方にするために必要なことは何か 以前、こんなエピソードがあった。 初めて利用したある飲食店にて、食事終了後にそのオーナーと雑談する機会があった。そのお店のオーナーはなかなかの職人気質な方で、食材の調達にとてもこだわり、それを丹念に実践していた。実際とても美味しいお店で、そのクオリティの高さは味という一番分かりやすい形でくっきりと浮かび上がっている。 その雑談のふとした流れで、「最近はクチコミサイトやツイッターみたいなもので評判が一人歩きし、中には半ば嫌がらせのような書き込みや事実と違う毀損を一方的にされるような飲食店もあり、厄介な時代になったものですよね」とオーナーが漏らした。 どうも、同業者の間でしばしばその手の話題になるらしい。 その方
中国軍ミサイルの「第一波飽和攻撃」で日本は壊滅 長距離巡航ミサイルを迎撃できない防衛体制の現状 | JBpress (ジェイビープレス)
北朝鮮の銀河3号の残骸を調査した韓国国防当局によると、北朝鮮の弾道ミサイル技術はアラスカをはじめアメリカ西海岸に到達する射程距離を達成したと考えられる、とのことである。そして、アメリカ東海岸に到達する射程1万3000キロメートルの達成も時間の問題であるとアメリカ国防当局は強い懸念を示している。 ただし、アメリカ国防当局が最も強い関心を抱いているのは、いまだに弾道ミサイルの最新弾頭技術までは手にしていないと見られている北朝鮮のミサイルよりも、中国の各種長射程ミサイルである。 アメリカにとっては、中国の大陸間弾道ミサイルが何と言っても一番の関心事ではあるが、近年飛躍的に技術力を身につけ増産態勢に入った長距離巡航ミサイルに対する警戒感も極めて高い。 日本は中国の長距離巡航ミサイルの射程圏内 かつては、長距離巡航ミサイルの制御に欠かせない衛星測位システムを独占的に運用していたアメリカにとって、中国
限りない経済成長の時代は終わったのか？ 現在の情報時代はほとんど空騒ぎ
（2012年10月3日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 経済成長は終わりを迎えているのか？ これは異端な問いかけだ。だが、生産性の専門家であるノースウエスタン大学のロバート・ゴードン教授は刺激的な論文*1でこの問題を提起した。ゴードン教授はこの論文で「経済成長は永遠に続く」という経済学の従来の見方に異議を唱えている。 しかし、経済成長が永遠に続くというのもなかなか大胆な想定だ。歴史を振り返ってみれば、人口1人当たりの総生産の伸び率はほとんどの時代で、全く計測できないかそれに近いレベルでしかなかった。実際に起きた経済成長は、もっぱら人口の増加によるものだった。 ところが18世紀の半ばに何かが動き始めた。世界で最も生産性の高い国々――1900年頃までの英国や、それ以降の米国――で1人当たり総生産の伸びが加速し始めた。生産性の伸びは第2次世界大戦後の25年間でピークに達し、その後は、1996年
福島第一原発事故を予見していた電力会社技術者 無視され、死蔵された「原子力防災」の知見 | JBpress (ジェイビープレス)
それは私が『原子力防災─原子力リスクすべてと正しく向き合うために』という本に出合ったからだ。3.11後、原子力発電所事故に関する文献をあさっていて、この本を見つけて読んだとき、椅子から転げ落ちそうになるほど驚いた。 福島第一原発事故、そのあとの住民の大量被曝など、原発災害すべてについて「そうならないためにはどうすればよいのか」という方法が細部に至るまで具体的に書かれていたからだ。逆に言えば「これだけの災害が予想できていたなら、なぜ住民を被曝から救えなかったのか」という疑問が心に焼き付いた。 私がずっとフクシマ取材で「答えが見つからない」「答えを見つけたい」と思っている疑問は「なぜ、何万人もの住民が被曝するような深刻な事態になってしまったのか」「どうして彼らを避難させることができなかったのか」だ。だから「どんな避難計画があったのか」「どんな訓練をしてきたのか」を福島県や現地の市町村に聞いてま
フェイスブックの企業利用、年末までに失速か 日本で成功したツイッターと大違いの文化的背景 | JBpress (ジェイビープレス)
そして最近、「フェイスブックをマーケティングで使う」という話題もよく耳にするようになった。フェイスブックの隆盛を見て、多くの企業が積極的に自社のPRに活用しようと考えるのは自然の成り行きかもしれない。 しかし、これには意外な落とし穴がいくつか潜んでいる。 まず、フェイスブックは個人と個人がつながるメディアであり、特定の知人とのメーリングリストのような使い方に向いている。いわば、個人による個人のためのメディアだ。 その中に企業が入っていくということは、例えて言えば、みんなでわいわい騒いでいる同窓会場に突然、企業が踏み込んできて、司会からマイクを取り上げて自社の宣伝をするようなものだ。よほどうまくやらないと、逆効果になりかねない。 2つ目は、米国のスタイルがそのまま日本でも通用するのかという点だ。 米国で流行したから日本でも・・・？ フェイスブックが日本でもブレークする1つの根拠は、「ITの先
大手メーカーの特許戦略はぬる過ぎる 履歴書23通目で入社、そこで見た仰天の企業活動とは | JBpress (ジェイビープレス)
恥ずかしながら、私には2回、失業した経験がある。2回ともハローワークに通い、失業保険のお世話になった。 本稿は、最初の失業時の体験に基づく特許の話である。私は2002年10月に日立製作所を早期退職した（その顛末は本連載の最初に詳述した）。その後、半導体エネルギー研究所という会社に転職した。 失業中に、私は22の会社に履歴書を送ったが、すべて空振り。半導体エネルギー研究所は、23通目の履歴書を送った会社であり、初めて面接に到達し、そして採用された会社だ。 半導体エネルギー研究所は、半導体や液晶などの研究開発を行い、その結果を基に特許を取得し、基本的にその特許の権利行使だけで利益を上げ続けている極めて珍しい形態の会社である。 仕事は刺激的で面白かったのだが、社長の山﨑舜平氏とウマが合わず、「明日から来ないでくれ」と言われ、転職してからたった半年で退職することになってしまった。その結果、2003
一体どこから来るのか、自衛隊員の半端ではない使命感 | JBpress (ジェイビープレス)
全ての隊員が口を揃えた。福島第一原発に放水をするため、陸上自衛隊のヘリコプター「CH-47」が出動することになった時のことだ。 「任せろ、これくらい大したことはないさ」「今、無理しなくてどうする」 被曝覚悟の作戦にもかかわらず、そんな声があちこちから聞こえてくる。 同原発では、3月14日に3号機で放水作業中に水素爆発が起き、4名のけが人も出た。その中には、中央特殊武器防護隊長もいた。事故に遭った隊員は後送されるのが通常だが、隊長は下がることを強く拒んだという。 「あの、温和なアイツがそんなことを・・・」 同期の幹部自衛官が絶句した。とても、そんな無理をするタイプに見えなかったが、何が彼にそう言わせたのだろうか。 車座になって涙を流す隊員たち 原発への放水作業だけではない、被災現場での救援でも厳しい状況は同様だ。氷点下の気温の中で作業を続けるが、燃料を使うわけにはいかないと、暖をとることもな
頼れるどころか、もはや「有害」な日本の震災報道 信頼に足る情報を探し求めて分かったこと | JBpress (ジェイビープレス)
3月17日午前0時40分。今、この原稿を東京の自宅で書いている。3月11日金曜日午後2時46分（東日本大震災発生）以来、この国がもう後戻りのできない別の時代に入ってしまったことを刻一刻感じている。 マグニチュード9.0の巨大地震。大津波。原子力発電所事故。どれ1つとっても「国難」級のクライシスが3つ、束になってやって来たのだ。これ以上深刻な危機は「戦争」か「大規模テロ」ぐらいしか思い浮かばない。 今後の日本の歴史は「3.11以前」と「3.11以降」に分類されるだろう。そういう意味で「2011年」は、「1868年」（明治維新）「1945年」（敗戦）に続く日本の現代史の分岐点になるだろう。 私は新幹線に乗って関西に逃げるべきなのか？ 日本のマスメディアや報道を観察している私にとっては、これは歴史的な好機である。新聞、テレビ、インターネットなどマスメディアを「最も過酷な条件にさらした場合の実績デ
人は役者の「狂気」にお金を払うんです 『もしドラ』岩崎夏海氏、タカラジェンヌに出会う（後半） | JBpress (ジェイビープレス)
花影さんは2010年8月に宝塚を退団した。今後は芸能界に転身して女優の道を歩もうとしている。今回のテーマは役者論。ギリシャ時代から変わらない役者の本質とは何か。（JBpress） 岩崎夏海 花影さんは「『TRAFALGAR（トラファルガー）』―ネルソン、その愛と奇跡―」が退団公演になったわけですが、やはり特別な思いで臨まれたんでしょうね。 花影アリス そうですね。千秋楽の日には宙組のみんなが朝からお祭り騒ぎみたいなことになって、卒業を祝ってくれました。舞台上でいろいろなものをいただいたり、サプライズあり、涙もありで。最後は紋付き袴を着てステージの階段を降り、ファンの皆さんに退団の挨拶をさせていただきました。 岩崎 退団後はどうされるんですか。 花影 アリス（はなかげ・ありす） 大阪府出身。2000年宝塚音楽学校入学。2002年「プラハの春」で初舞台。同年宙組に所属。2004年「ファントム」
子供を叱る若い母親に言いたい、「お母さん、それは無理です」 | JBpress (ジェイビープレス)
私は家庭内では、主夫として家事全般を引き受けている。さらに、結婚に際して妻の姓に変わっているわけで、日本人男性の中では珍しい生き方をしているのだと思う。 もっとも、当人としてはさほど珍しいことをしているつもりはなくて、生活が珍しいものになってしまっては大変である。 上の子供が生まれてからもうすぐ15年になる。それだけの年月、来る日も来る日も洗濯や買い物や料理をしてきたおかげで、いずれの腕前も妻の追随を許さない高処に到達しているのだけれど、それを素直に喜べないのはなぜなのか？ また、私自身は普通だと思っていても、主夫という存在が少数派であることにかわりはない。 すっかり顔馴染みになったスーパーの店員さんたちからは、「本当にエラいですよね」と折に触れて感心されて、そんなエピソードを旧知の女性編集者に話すと、「あたしたちだと、やって当たり前ですからね」と皮肉を返される中で、私は日々の暮らしを送っ
「日本の食料自給率40％」は大嘘！どうする農水省 | JBpress (ジェイビープレス)
筆者の浅川芳裕氏は農業専門雑誌、月刊「農業経営者」の副編集長。豊富な取材事例と膨大なデータを基にして、論理的かつ明快に、農水省がいかに国民を欺（あざむ）き、洗脳してきたかを明らかにしている。 まず、日本の食料自給率は決して低くない。農水省は「40％」という自給率を取り上げて、先進国の中で最低水準だと喧伝している。だが、これはカロリーベースの数字であって、生産高ベースで見れば66％と他の国に見劣りしない。 浅川氏によれば、実は40％というカロリーベースの数字自体も、できるだけ低く見せようとする農水省によって操作されたものだという。そもそもカロリーベースという指標を国策に使っているのは世界で日本だけらしい。 浅川氏は同様に、世界的な食糧危機は現実的にはやって来ないこと、日本の農業は世界有数の高い実力を持ち、食料の増産に成功していることなども論じており、こちらも説得力に満ちている。なにしろ日本の
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