「2019年 日本の広告費」におけるインターネット広告媒体費の詳細――電通グループ4社が分析
媒体の種別でみると動画広告が飛躍的に伸長しており、取引手法では運用型広告が全体の約80％を占めるに至りました。 電通が2020年3月11日に発表した「2019年 日本の広告費」の調査結果によると、2019年における日本の広告費は総額6兆9381億円。インターネット広告費はその30.3％に相当する2兆1048億円（前年比119.7％）でした（関連記事：電通『2019年 日本の広告費』 インターネット広告費が初の2兆円超えでテレビを逆転）。インターネット広告費から「インターネット広告制作費」および「物販系ECプラットフォーム広告費」を除いた「インターネット広告媒体費」は1兆6630億円（前年比114.8％）です。 D2C、サイバー･コミュニケーションズ（CCI）、電通、電通デジタルの電通グループ4社は、このインターネット広告媒体費の内訳を広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2020
「2013年 日本の広告費」解説 | ウェブ電通報
電通が毎年まとめ、業界の注目を集める「2013年 日本の広告費」がこのたび発表されました。「アベノミクス」の効果はいったいどこまで表れているのか。媒体や広告主の業種ごとにどんな変化が生まれているのか。また、集計結果から見える今後の展望は。電通総研の北原利行が解説します。 【１】2013年の「日本の総広告費」概観 2年連続の増加。安定した成長軌道へ 昨年2013年（1～12月）の日本の総広告費は5兆9,762億円、前年比101.4％でした。 リーマンショック以降の4年間（08～11年）前年割れが続いたあと、2012年、2013年と2年連続して前年比増が続き、安定した成長軌道に乗り始めた感があります。個別分野では、テレビスポットのほか、屋外・交通広告、POP、展示イベントなどプロモーションメディアの広告が比較的好調でした。他に、BS、CS、CATVといった衛星メディア関連、インターネット広告も
asahi.com（朝日新聞社）：ＮＹタイムズ２年連続黒字 コスト削減で大幅増益 - ビジネス・経済
【ニューヨーク＝山川一基】米新聞大手ニューヨーク・タイムズが３日発表した２０１０年１２月期決算は、純利益が前年の約５．４倍の１億７００万ドル（約８８億円）だった。コスト削減効果で２年連続の黒字を確保した。 売上高は前年比２％減の２３億９３００万ドル（約１９６０億円）。ネット広告などのデジタル事業の売り上げは１５％増えたが、紙媒体を含めた広告収入全体でみると３％、新聞購読料収入は１％それぞれ減った。営業経費を７％削減して大幅増益となった。 同時に発表した１０〜１２月期決算は、売上高が前年同期比３％減の６億６１００万ドル（約５４０億円）、純利益は２６％減の６７００万ドル（約５５億円）。ネット広告の売り上げは１１％増えたが、紙媒体の広告は７％減り、ネット広告が全広告収入の２６％に達したという。
ネット広告費が初めて新聞広告費を上回る見通し、米国
米国で、ホリデーシーズンのセールを宣伝する通販サイトのパソコン画面（2010年11月29日撮影）。(c)AFP/ Getty Images/Justin Sullivan 【12月21日 AFP】米インターネット調査会社eMarketerは20日、米国でことしインターネット広告収入が初めて新聞広告を上回ることが確実になったと発表した。 eMarketerによると米国における2010年のインターネット広告費の総額は13.9％増の258億ドル（約2兆1600億円）となる見通し。一 方、新聞など紙媒体広告への支出は8.2％減少して227億8000万ドル（約1兆9000億円）となる見込みだ。米広告市場全体は3％増の1685億ド ル（約14兆900億円）になるとみられる。 eMarketerのジェフ・ラムジー（Geoff Ramsey）最高経営責任者は、「広告主はデジタル・メディアに配分する予算を増
メディア・パブ: ネット広告が再び上昇気流に、ただしCPM広告の売上シェアは下降の一途
米国のインターネット広告市場が再び上昇気流に乗ってきた。The Interactive Advertising Bureau (IAB) と米 PwCがまとめた｢the IAB Internet Advertising Revenue Report（2010年上期）｣によると、2010年第2四半期のインターネット広告売上げが61.9億ドルと、前年同期比で13.9%も大幅にアップした。 第2四半期の広告売上を、2000年以降プロットしたのが次のグラフである。 次は年間の広告売上をプロットしたグラフである。今年（2010年）の広告売上には下期の予測値を加えている。昨年沈んだインターネット広告は、今年に入って大幅に回復し、過去最大の売上高を達成するだろう。 四半期別の広告売上は、次のように3期（2009年Q1～2009年Q3）連続してマイナス成長であったが、その後プラス成長に転じており、上昇気流
メディア・パブ: 米インターネット広告、09年四半期からの回復基調がくっきりと
インターネット広告市場が回復軌道に乗ってきた。 米IAB(Interactive Advertising Bureau）がPriceWaterhouse Coopersの協力で定期的にまとめる｢ IAB Internet Advertising Revenue Report｣の2009年版が、昨日公表された。 そのレポートによると、2009年の米国における広告売上高は、前年比3%減のマイナス成長となった。2001～02年のネット（IT)バブル崩壊以来のマイナス成長である。 2003年以降はインターネット広告の急成長を前提にオンラインビジネスが展開されてきていただけに、多くのオンライン事業者はビジネスモデルの見直しを迫られていた。新聞サイトの有料化の動きが出てきたのも、そのためだ。だが、以下のグラフが示すように、2009年第4四半期から、インターネット広告市場が再び上昇気流の乗り始めている。
メディア・パブ: インターネット広告費の比率，日本は欧米より低い
世界同時不況の影響により，ほとんどの国で広告市場がシュリンクしている。一方で高度成長を続けていたインターネット（オンライン）広告は伸び悩んでいるが，2008年もプラス成長を継続させたようだ。 その結果として，総広告費に対するインターネット広告費の割合が大幅にアップしてきた。インターネット広告が，これからの広告市場のけん引役を演ずることになるのだろう。 ちょうどカナダのインターラクティブ広告協会Interactive Advertising Bureau of Canada が，欧米各国におけるインターネット広告費が総広告費のどれくらいの割合を示したかを，グラフで示してくれていた。それに電通が発表した日本のデータを加えたのが，以下のグラフである。 ＊総広告費に占めるインターネット広告費の割合 日本の2008年のインターネット広告費は6983億円で，総広告費6兆6926億円に対する比率は10.
英国新聞社大手のGuardian、オンラインコンテンツを共有するプラットフォームを開設
英国の新聞Guardianは現地時間3月10日、同社の広告を扱うことを条件に、サードパーティーが自社コンテンツとデータに無料でアクセスできるオープンプラットフォームを開設したことを発表した。 このプラットフォームにより、Guardianは自社コンテンツを無料で提供し、サードパーティーの開発者がこれを利用したアプリケーションやサービスを容易に設計するよう支援する。コンテンツには、記事、動画、写真ギャラリーなども含まれる。 たとえば、あるパートナー企業は、Guardian読者がGuardianのすべてのコンテンツにジオタグをつけるサービスを開発している。これにより、読者は自分の地区が関係するニュース記事、動画、その他のコンテンツを容易に入手できるようになる。 Guardianはまた、無料のデータサービスも提供する。このサービスにより、サードパーティーは、Guardianが提供する統計やデータを
メディア・パブ: オンライン広告，不況にもかかわらず2桁成長を継続するかも
深刻な景気後退で，広告ビジネスの見通しもますます暗くなってきた。新聞，雑誌，ＴＶのメディア広告は，今年から来年にかけてかなり厳しくなりそうだ。米国でも，そして日本においても。 さらに頼みの綱のネット広告にも，最近，暗い話が次々と舞い込んでくる。広告価格が急落しているとか，ディスプレイ広告売上が下降線を描き始めたとか，コストをかけてユニークユーザー数を増やしたのに広告売上が伸びないとか・・・・。 先ほど見つけたWSJの記事では，アドネットワークが苦戦している状況を伝えている。この2～3年，アドネットワークは大ブームで，今や米国市場では300以上もが乱立している。期待の有望サービスとして，VCも競って出資してきた。そこで盛り上がっていると思いきや，不況の荒波を受けたのか，うまく離陸できないネットワークが多いようだ。 例えば，JellyCloud（Redwood City, Calif.-bas
メディア・パブ: 景気後退でオンライン広告価格も急下落
景気に連動するのが広告事業。景気が悪くなると広告価格が下落していく。好調だったオンライン広告も例外ではなくなってきた。価格が急降下してきたようだ。 PubMatixが発表した"AdPriceIndex Q3 2008"レポートによると，四半期ごとのオンライン広告価格が次のように急落してきている。グラフの価格はePCM（effective Cost Per Mille：ページ表示1000回あたりの平均報酬額）に対応している。 ・ ◇参考 ・PubMatic AdPrice Index Quarterly Report | Q3 2008（PubMatic) ・アドネットワーク選別で広告売上アップをめざす（メディア・パブ）
テクノロジー : 日経電子版
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
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