がん研究者が心の底から「標準治療を選んで！」と訴える理由（大須賀 覚）
「本当に、本当に、皆さんに知って欲しいことがあって、今回は強い思いを持って、この記事を書きます」 米国在住のがん研究者・大須賀覚先生がここまで訴える「がん標準治療を選択せず、代替医療へ進むことの危険性」とは？ がんにかかわるすべての人にとって必読、渾身の記事をお届けします。 ネットや書籍には、がん治療に関した大量の情報があふれています。本当に大量です。そしてその情報の中には、病院で行われている標準治療（科学的証拠に基づく最善の治療）を否定して、根拠の明確でない治療を勧めるものが多くあります。 「手術は受けるべきではない」「抗がん剤は患者を殺す」などといって、その代わりに代替療法（効果が証明されていない未承認治療）を勧めます。効くという食品やら、食事方法やら、体温を上げるやら、がんの専門家からみれば呆れるものばかりです。 これはとてつもなく怖いことです。ネットに広がる情報を信じて、標準治療を
筋トレの前にストレッチングをしてはいけない理由 - リハビリmemo
私たちは運動の前によくストレッチングをします。 これはストレッチングをすることによって怪我を予防できるというエビデンスにもとづいています（McHugh MP, 2010）。 怪我の予防をストレッチングの正のエビデンスとするのであれば、実はストレッチングには負のエビデンスもあるのです。 それは「運動前のストレッチングはパフォーマンスを低下させる」というものです。 2004年、カナダ・SMBJ病院のShrierらは、世界ではじめてストレッチングが筋力やジャンプなどの瞬発力を低下させることを明らかにしました（Shrier I, 2004）。 Shrierらの報告以降、多くの研究者によって同様の結果が報告されました。このような背景から、2006年には欧州スポーツ医学会が、2010年には米国スポーツ医学会が運動前のストレッチングがパフォーマンスを低下させるという公式声明を発表しました。 『ストレッチ
筋トレの効果を最大にする運動強度（負荷）の実践論 - リハビリmemo
現代のスポーツ運動生理学は、トレーニングによって効果的に筋肉を肥大させるためには「自分を追い込み、総負荷量を増やせ」と言います。 これまで筋肉を肥大させるためには、高強度のトレーニングを行うことが推奨されてきました。これは高い運動強度によって、多くの運動単位を動員できるためです。しかし、筋肉を構成する筋タンパク質の合成作用が計測できるようになると、運動強度に対する新しい考え方が報告されるようになりました。 そこで明らかになったことは「筋タンパク質の合成作用は、運動強度と運動回数をかけ合わせた総負荷量（training volume）に応じて増大する」というものでした。 筋タンパク質の合成作用＝トレーニングの総負荷量（運動強度 × 運動回数） これは低強度であっても疲労困憊まで運動回数を高めて総負荷量を増やすことで、高強度と同じかそれ以上の筋タンパク質の合成作用が得られるということを示してい
海水から作る食卓塩には健康への影響が懸念される微小なマイクロプラスチック粒子が含まれている
人体に悪影響を及ぼす可能性が指摘される「マイクロプラスチック」が、多くの国の食卓塩に含まれていることが科学的な調査で分かりました。食塩などの生成過程でマイクロプラスチックを除去するプロセスの導入が推奨されています。 The presence of microplastics in commercial salts from different countries : Scientific Reports http://www.nature.com/articles/srep46173 マイクロプラスチックは海洋などの環境に存在する微少なプラスチック粒子です。プラスチックの量産に成功した1950年代以降、プラスチック製品の製造量は増え続け、2015年時点で3億2200万トンものプラスチックが作られていますが、適切に処理されることなく投棄されたプラスチックが原因で、マイクロプラスチックが海洋や
応用物理学会にて「日本の大学の研究競争力はなぜ弱くなったのか？」 - ある医療系大学長のつぼやき
アカデミアと名目GDPレベルターゲティング (TIM) 2016-04-03 11:47:36 豊田先生 大変わかりやすいまとめをありがとうございます。 選択と集中は、国策としては持続性が無いということが客観的に示されていて、今後の予算折衝でもとても有用なのではないかと思いました。 最後のスライドの方にある、最悪の借金財政という点ですが、素人考えで恐縮ですがアカデミアとして名目GDPレベルターゲティング(NGDPLT)を支持するというのも、今後必要なことではないかと思われます。 先進諸国の名目GDP(自国通貨建て)は毎年成長しているものの、日本はここ20年ほど停滞しております。先生のご指摘通り、日本の公的資金の投入量は先進諸国の中でも低いのですが、対GDP比でも低い推移です。 この場合、公的資金の対GDP比率を上げるか、GDPそのものを上昇させるかという選択肢が考えられます。 受給ギャップ
コレステロールを下げると危険なのか？ - NATROMのブログ
相関関係が因果関係を示すとは限らないことは、みなさまよくご存知であろう。有名な例は朝食と成績の関係である。朝食摂取と良好な成績に相関関係があることは、朝食をきちんと食べる学生ほど学校の成績が良いというデータからわかる（こういう研究を観察研究という）。しかしながら、朝食をきちんと食べることが良い成績の原因かどうかはなんとも言えない。因果関係がなくても、朝食と成績の相関関係が生じることはありうるからだ。たとえば、教育に熱心な家庭環境が朝食摂取と良好な成績の両方に影響を与えている場合は、朝食摂取と良好な成績に因果関係はないが相関関係は生じる*1。だとすると、家庭環境をそのままにして、ただ朝食だけ食べるようにしても成績は上がらない。 「朝食を食べれば成績が上がる」と言いたいのであれば、もともと朝食を食べていなかった生徒集団を、朝食を食べさせる群（介入群）と朝食を食べさせない群（対照群）の二つに分け
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