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人工知能(AI)が私たちのすべての仕事を奪うと言われている。まあ、すべてではないかもしれないが。研究者たちは最近、人工衛星をAIに制御させ、地球の標的の画像を撮影させた。 我々の理解をはるかに超えた知性で作動しているのか、それともただ意味がわからないだけなのか。 この報告は中国の研究者によるもので、サウスチャイナ・モーニング・ポスト紙に掲載された記事の中で、AIに24時間人工衛星をコントロールさせるという研究の概要が紹介されている。技術的には、これはミッション・プランニングのルールを破ることになるが、研究者たちはそれを認めており、あまり気にしていないようだ。 人工衛星の動きを制御し、地上の関心のある場所を観測することが任務のAIにとって、人間の介入は必要ないはずだった。 観測衛星「Qimingxing 1」には完全な自律性が与えられており、私たちはAIの頭の中を覗き見して、AIが何に興味を
日本の国民的洋食ハンバーグは、アメリカにその起源があります。アメリカにおいてもかつては、国民食といえるほどにハンバーグ・ステーキが愛されていたのです。 カメラマンの名取洋之助は、1936年にフォーチュン誌の企画でアメリカ横断撮影旅行に挑みます。その道中の食事は“普段はだいたいハンバーグ・ステーキかホットドッグ”というものでした(『アサヒカメラ』1950年9月号所収「アメリカ撮影旅行の思い出」名取洋之助)。 雑誌『主婦と生活』1950年9月号には、ハンバーグ・ステーキを頻繁に食べていたころのニューヨーク食事情がレポートされています。 “ニューヨークの人達は、今とてもハンバーグがお好き。例の挽肉のおだんごを、ジュッと燒いたもの” 「ほんとにアメリカ不思議なお国(その六)」 外交官の妻としてアメリカ滞在経験のある料理研究家・飯田深雪は、1960年の『世界の家庭料理 5』において、当時アメリカで人
JAXAは、政府からの予算を事業の主な財源としているが、寄付金も貴重な財源になっているという。JAXAには1000円から寄付でき、使い道を複数の項目から選ぶことができる。また、特定公益法人への寄付として、所得税・法人税・相続税などの優遇措置(寄付金特別控除)も受けられる。 なお、寄付者には全員にJAXAオリジナルステッカーの他、JAXAの機関誌「JAXA's」のタブロイド版最新号が送られる。高額寄付者にはオリジナルグッズや、寄付銘板への記銘という特典も用意されている。 Twitterでは、打ち上げ失敗後、JAXAを応援すべく寄付の特徴などを紹介したツイートや、ロケット工学系VTuberの呼びかけが拡散。寄付をしたというツイートも次第に増え、寄付者からは「これに負けず本当に頑張ってほしい」「日本の宇宙産業が縮小してほしくない」「悔しかったけど何もせずにはいられなかった」「JAXAにスパチャ投
Published 2022/12/09 21:01 (JST) Updated 2022/12/10 11:49 (JST) 防衛省が人工知能(AI)技術を使い、交流サイト(SNS)で国内世論を誘導する工作の研究に着手したことが9日、複数の政府関係者への取材で分かった。インターネットで影響力がある「インフルエンサー」が、無意識のうちに同省に有利な情報を発信するように仕向け、防衛政策への支持を広げたり、有事で特定国への敵対心を醸成、国民の反戦・厭戦の機運を払拭したりするネット空間でのトレンドづくりを目標としている。 中国やロシアなどは「情報戦」に活発に取り組む。防衛省は、日本もこの分野の能力獲得が必要だと判断した。改定される安全保障関連3文書にも、情報戦への対処力向上を盛り込む。
卒業研究をやりたくないまぁまぁ偏差値の高い大学に通う大学4年生です。 学部を卒業するためには、ある程度の単位を取っていれば、卒業研究は任意にしてほしい。私は大学四年時は、翌年から始まる社会人生活でのパフォーマンスを高めるための学習の時間や青春を謳歌するための時間に使いたい。 大学の教授はよく「大学は研究機関である」みたいなこと言うけど、それは教授のエゴの押し付けだ。大学にはもちろん研究目的で来ている学生もいれば、就職予備校として活用したい、青春を謳歌したいといった目的で来ている学生もいる。全学生に共通していることは、学費を納め、正規の手続きを行い、大学に在籍していることだ。全学生には4年間を自由に過ごす権利があるため、様々な4年間の過ごし方が認めるべきだ。大学教授は、学問の追求というエゴで研究を強要し、この権利を侵害しないでほしい。(私は研究する学生を否定しているわけではないし、やりたいな
ネコは家庭で一緒に住むネコの名前をわかっていることが実験で示されたと、京都大学などの研究グループが発表し、ネコが人のことばをどの程度学習しているか探った初めての成果だとしています。 ネコが人のことばを理解しているか探るため、京都大学と麻布大学などの研究グループは、音声でことばを聞かせて画像を見せると、関連性が理解できない時に画像を見つめる時間が長くなるという、人の赤ちゃんで使われる心理学の研究手法を応用して、ネコが別のネコの名前をどの程度わかっているか実験を行いました。 実験は、3匹以上で飼育されている家庭のネコ19匹を集めて行われ、音声で聞かせた一緒に住むネコの名前とは、別のネコの画像をモニターで見せると、一致する画像の時に比べて見つめる時間が平均で1秒余り長くなり、一緒に住むネコの名前をわかっていることが示されたということです。 また、同じ方法で飼い主の名前をわかっているか調べたところ
革新的な製品・技術などを開発するために既存の研究組織とは別に設置される、(秘密の)独立型研究開発チームのこと。秘密裏に進められるプロジェクトを指すことがあり、さらに転じて技術者個人や少数チームが会社に報告せずに行っている研究開発活動をいう場合もある。 軍需産業や競争の激しい業界では、秘密保持のため新規製品の開発チームを既存組織とは切り離して設置することがある。物理的にも隔離して、存在自体を秘密にする場合もある。 独立組織とするメリットは、既存組織の束縛から解放されてゼロベースで解決策を考えることができる点で、少数精鋭でチームを構成すれば決断も早く、メンバー個々人の力を最大限に発揮できる環境が得られる。これらの面を期待して、特別なミッションを果たすために、特別な権限が与えられた研究開発チームが“スカンクワークス”である。 画期的なイノベーションの創出においては組織モデル以上に、研究者・技術者
発表・掲載日:2015/07/07 カーボンナノチューブ集積化マイクロキャパシターを開発 -アルミ電解コンデンサーと同等の性能で体積を1/1000に- ポイント スーパーグロース法による高純度、高比表面積の単層カーボンナノチューブを電極材料に活用 リソグラフィー技術を用いて、マイクロキャパシターの集積化を初めて達成 電解コンデンサーの代替、電子機器の軽薄小型化、超小型電子機器の電源への応用に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】(以下「産総研」という)ナノチューブ実用化研究センター【研究センター長 畠 賢治】CNT用途チーム【研究チーム長 山田 健郎】小橋 和文 主任研究員、ラスチェスカ カロリーナ アーズラ 産総研特別研究員(現:技術研究組合 単層CNT融合新材料研究開発機構 パートナー研究員)は、アルミ電解コンデンサーと同等な性能(作動電圧4 V、静電容量30
「巨大な宇宙船が何光年もの距離をワープによって一瞬にして移動する」といったSFでおなじみのワープ・ドライブは、これまで「現実には実現不可能」といわれてきました。ワープ・ドライブを実現するには宇宙船を亜空間の場である「ワープ・バブル」で包む必要がありますが、新たにDARPA(国防高等研究計画局)から資金提供を受けてワープ・ドライブとは全く別の研究をしていた研究チームが、ワープ・バブルを偶然に出現させたと報告しました。 DARPA Funded Researchers Accidentally Create The World's First Warp Bubble - The Debrief https://thedebrief.org/darpa-funded-researchers-accidentally-create-the-worlds-first-warp-bubble/ ワープ
日本では、国内に風力市場が育たないまま、三菱重工業、日立製作所、日本製鋼所などの主要メーカーが大型風力発電機の開発・生産から軒並み撤退した。一方、デンマークのヴェスタスや独シーメンスはリスクを取った投資で着実に成長した。なぜ、日本勢は劣後することになったのか。「欧州に比べスタートラインで20年以上後れをとった」と話す、三菱重工出身で日本風力発電協会代表理事の加藤仁氏に聞いた。 加藤仁(かとう・じん)氏 日本風力発電協会代表理事。1977年に三菱重工業に入社。エネルギー・環境統括戦略室長、原動機事業本部副事業本部長兼風車事業部長などを経て、2014年にMHIヴェスタスのCo-CEO(共同最高経営責任者)に就任。17年に日本風力開発副会長、18年から現職。(写真:菊池一郎) 加藤仁氏(以下、加藤氏):今振り返れば、三菱重工業が風車で世界一になることもできたと思う。三菱重工は1980年代に風車事
ダニング=クルーガー効果(ダニング=クルーガーこうか、英: Dunning–Kruger effect)とは、能力や専門性や経験の低い人は自分の能力を過大評価する傾向がある、という認知バイアスについての仮説である。また、能力の高い者が自分の能力を過小評価する傾向がある、という逆の効果を定義に含めることもある。 1999年にこの効果を示したコーネル大学のデイヴィッド・ダニング(英語版)とジャスティン・クルーガー(英語版)の説明によると、このバイアスは、能力が低い人々の内的な(=自身についての)錯覚と、能力の高い人々の外的な(=他人に対する)錯覚の結果として生じる。つまり、能力の足りない人々による誤評価は、自身についての誤り(自身を過大評価する)から生じており、能力の高い人々による誤評価は他人についての誤り(他人を過大評価する)から生じている[1]。この効果は、優越の錯覚(英語版)という認知バ
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日本の研究が世界10位になったという報道があった。これに関連して、2018年12月に書いたもの*)に手を加えたものを掲載する。 %%%%%%%% 大学は、独法化とそれに期を一にして取られた「選択と集中」政策のために、組織も人も貧困化している。「貧すれば鈍する」、これが今回の数字に表れた帰結である。 ます誤解を解かないといけないのは、研究費よりも前に大学の「維持費」である運営交付金というデフォルトの教育・研究・人件費が毎年削減されている、ということである。これには教育費と人件費が含まれているので、なんとか最低限の大学教育を誠実に維持するために教員スタッフの給料を実質下げ(20年ほど前に年齢ごとの給与曲線を下に平行移動した)だけでなく、常勤の特に若い人のつく助教、准教授のポストを毎年のように減らしている、という状況なのである。したがって、有為の将来を担う若手研究者が付く常勤の教員ポストの絶対数
契約額は破格の22円――。防衛省が、中国や北朝鮮などが開発する新型ミサイルを人工衛星で監視する最新技術の調査研究を委託するため、競争入札にかけたところ、大手総合電機メーカーの三菱電機が22円で受注したことが防衛省への取材で明らかになった。防衛省の担当者は「これまで聞いたことがない低い額で驚いている」と話している。 日本周辺では、中国やロシアが高速で変則的な軌道を描く極超音速滑空兵器を開発している。北朝鮮も変則的な軌道のミサイルの開発を進めており、大きな脅威となっている。防衛省は2020年度予算で、人工衛星でミサイルを探知・監視する新技術の調査研究に約8800万円を計上した。 三菱電機が受注したのは、このうち、複数の人工衛星を同じ高度に配置し、新型ミサイルを横方向から監視することで探知を可能にする「リム観測」の実用化に関する調査研究。同省によると、競争入札には数社が参加し、1月14日に最安値
名古屋大学(名大)は1月12日、旧人と新人というふたつの人類集団の空間分布動態を表現すると同時に、集団間の資源競争による人口密度の変化を示す数理モデル「生態文化分布拡大モデル」を用いた人類進化史の説明に成功したと発表した。 同成果は、名大博物館・大学院環境学研究科の門脇誠二講師、明治大学 総合数理学部の若野友一郞教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、科学誌「Quaternary International」にオンライン掲載された。 ここ最近10年間の人類進化史の研究における進展はめざましく、現在の中学校や高校の歴史や生物の教科書が追いつかない状況となっている。それら教科書では、我々ホモ・サピエンスこと新人は、ネアンデルタール人などのさまざまな旧人よりもあとに登場し、より発展した文化を最初から持っていたと説明されている。しかし、もはや大きな更新が必要だという。 まず新人の登場時期が、約3
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