WHOで緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は7日、今夏の東京五輪の開催を望んでいると表明した。写真は5月5日、都内で撮影(2021年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [ジュネーブ 7日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)で緊急事態対応部門を統括するマイケル・ライアン氏は7日、今夏の東京五輪の開催を望んでいると表明した。また、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を巡るリスクが高まっているため、大会形式に関する判断の多くは直前になるとした。
IOC(国際オリンピック委員会)の名誉委員は17日、東京オリンピック開催の可否について、「国連に委ねる可能性もある」と語りました。 一方、コーツ調整委員長はJNNの取材に対し、決定はWHO(世界保健機関)のガイドに従うとしています。 IOCの元副会長で名誉委員のケバン・ゴスパー氏は、オーストラリアの公共放送のインタビューで、東京オリンピックの開催可否について、「最終決断の時は迫っている」としたうえで、「それを国連に委ねることも考えられる」と述べました。 一方、IOCのコーツ調整委員長は18日朝、JNNの取材に対し、「IOCと日本政府は新型コロナウイルスのパンデミック発生以来、 WHOのガイドに従っている」とし、 ゴスパー氏の発言はIOCの公式見解ではないとの考えを示しています。
画像説明, IOCのバッハ会長は東京五輪の延期決定以降で初めて放送局のインタビューに応じた(資料写真) 国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ会長は、延期された2020年東京五輪が来夏開催できない場合、中止せざるを得ないのは理解できると述べた。
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IOC=国際オリンピック委員会のバッハ会長は12日、ドイツのテレビ局のインタビューの中で、東京オリンピックの予定どおりの開催を目指していると強調した一方、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、WHO=世界保健機関から大会の中止を求められた場合は、開催を断念せざるをえないという考え方を示しました。 この中でバッハ会長は、東京オリンピックについて「7月24日に開会式ができるよう全力で取り組むととともに、アスリートたちが万全な準備をできるよう、あらゆる手を尽くし大会を成功させたい」と述べ、予定どおりの開催を目指していると強調しました。 また、感染が拡大している新型コロナウイルスの問題に対応するため先月中旬、WHOなどと対策チームを立ち上げたことについても触れ「週7日、24時間態勢で状況を注視している」と述べました。 一方、インタビュアーから、WHOに大会の中止を求められた場合の対応について聞かれ
「無観客の東京五輪」を協議 WHO 2020年03月06日20時27分 【ニューヨーク時事】新型コロナウイルスの感染拡大を受け、7月24日開幕の東京五輪を無観客で実施した場合のリスクと利点について、世界保健機関(WHO)と各国際競技団体の医療担当者が協議していたことが明らかになった。5日付のニューヨーク・タイムズ紙(電子版)が関係者の話として伝えた。 【特設ページ】東京五輪・パラリンピック2020~最新ニュースに写真特集、動画も~ 同紙によると、協議は先週に電話会議の形式で行われ、最悪の場合として無観客での五輪開催が話題に上った。 東京オリパラ2021年に延期 東京五輪・パラリンピック スポーツの言葉考
WHO=世界保健機関のテドロス事務局長は、新型コロナウイルスの感染拡大によって影響が懸念されている東京オリンピックの開催について、「今決めるのは時期尚早で、状況を見守るべきだ」と述べ、IOC=国際オリンピック委員会とともに状況を注視していく考えを示しました。 これについて、WHOのテドロス事務局長は、スイスのジュネーブの本部で開いた記者会見で、「日本はできるかぎりのすべてのことをしており、事態を打開できることを期待している。IOCのバッハ会長とも電話会談し、状況を見守ることで一致した。今決めるのは時期尚早で、状況を見守るべきだ」と述べ、IOCとともに状況を注視していく考えを示しました。 このほか、新型コロナウイルスの特徴ついて、「SARS」や「MERS」、それにインフルエンザとも異なるとしたうえで、インフルエンザよりも伝染しにくいようだと述べました。 一方で、感染した場合はインフルエンザよ
IOC=国際オリンピック委員会の理事会は、新型コロナウイルスの感染の拡大を受けて特別作業チームを設けて対応していることを明らかにし、バッハ会長が、理事会の途中で、東京大会の成功に向けてIOCが全面的に関与するなどとする声明をみずから公表する異例の対応を取りました。 この中で、先月中旬にIOCと大会組織委員会、東京都、日本政府、それにWHO=世界保健機関が合同で特別作業チームを結成し、新型コロナウイルスの対応に当たっていることや理事会として東京オリンピックの成功に向け全面的に関わっていくなどとする緊急の声明をまとめました。 そして、バッハ会長が理事会の途中でみずからメディアの前に姿を見せ、声明を公表する異例の対応を取り特別作業チームから定期的な情報提供を受けていることを説明し、「大会成功に向けてとても自信を深めた。建設的な協力に感謝している。IOCは今後も特別作業チームを通じてあらゆる想定に
東京オリンピックにまたしても暗雲が立ちこめ始めました。詳細は以下から。 ドイツメディアの報道によると、国際オリンピック委員会(IOC)が世界保健機関(WHO)と連絡を取り合っていることをDPA通信が報じたそうです。 これは新型コロナウイルスによる新型肺炎対策の一環で、あと半年に迫った東京オリンピックについて「感染症対策は、安全に大会を開催するための重要な要素」としています。 なお、新型肺炎の発生を受け、サッカーやバスケットボールのオリンピック予選トーナメントが中国から移転済み。 2002年11月に発生したSARSの終息が2003年7月までかかったこと、新型肺炎がSARSを上回る勢いで感染拡大していることを踏まえると、東京オリンピックに重大な影響が及ぶ可能性はあります。 その場合、急ピッチで設立した新国立競技場や3兆円にも及ぶ莫大な投資は、無駄になってしまうのでしょうか……。
WHOとIOC協議 東京五輪の新型肺炎対策 2020年01月29日17時17分 【ベルリン時事】国際オリンピック委員会(IOC)は、東京五輪での新型コロナウイルスによる肺炎対策をめぐり、世界保健機関(WHO)と連絡を取って協議している。DPA通信が29日、報じた。 <関連ニュース 新型肺炎、中国で感染拡大> IOCはDPA通信の問い合わせに対し「安全に大会を開催するための感染症対策だ。東京五輪の計画の重要な要素となる」と回答した。 新型コロナ最新情報 日韓関係 香港問題
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