ニュースの社会科学的な裏側: ジェンダー論をやっている社会学者は“被害者”
社会学者の千田有紀氏の何度目かの炎上騒動の最中なのだが、「市民的公共性」と言う単語を濫用して突っ込みを受ける*1ばかりではなく、自分は権威なのだから素人は学識を疑うなと言う姿勢の過去の発言が槍玉にあがっている*2。 今回の事例だけではなく、他分野から見て根拠をよくつけられていない主張を社会学者がすることは多く、社会学と言う学問への疑問が渦巻く自体になっている。しかし、千田有紀氏の議論に関しては、社会学と言うよりはジェンダー論に内在した問題に思える。 1. ネット界隈で露呈するジェンダー論界隈の主張の脆弱さ ネット界隈ではお気持ち表明と揶揄されているが、ジェンダー論者はその程度の論理しか構成できない。 小宮友根氏は相関と因果の見分けがついていなかった*3し、古谷有希子氏のときは彼女がまだ院生であることを加味しても、周囲の社会学者はあれだけ初歩的な間違い*4を指摘することなく、むしろ擁護してい
フェミニスト・上野千鶴子「不利なエビデンスはもちろん隠す、それが悪いことだと思ったことは無い」
フェミニスト・上野千鶴子「不利なエビデンスはもちろん隠す、それが悪いことだと思ったことは無い」 2018-04-03 上野千鶴子 『不利なエビデンスはもちろん隠す、それが悪いことだと思ったことは無い』 『ジェンダー研究はフェミニズムのツール』→これがフェミ学者の本音でしょね。 学者の仮面を被った活動家。学者であれば、給料も貰えるし、科研費も使える。 ▼CatNAさんのツイート 上野千鶴子『不利なエビデンスはもちろん隠す、それが悪いことだと思ったことは無い』『ジェンダー研究はフェミニズムのツール』→これがフェミ学者の本音でしょね。学者の仮面を被った活動家。学者であれば、給料も貰えるし、科研費も使える。 pic.twitter.com/D0cSTYr1r2 — CatNA (@CatNewsAgency) 2018年4月2日 上野千鶴子 プロフィール 上野 千鶴子は、日本のフェミニスト、社会学
「パスタは食べても太らない」──カナダ研究
＜糖質制限ダイエットで目の敵にされているパスタが、同じ炭水化物でもライスやパンとは違う健康食品だということがわかった＞ 糖質制限ダイエットが流行するなか、嬉しい研究結果が発表された。糖質の源として他の炭水化物と一緒に目の敵にされてきたパスタが、実際は食べても太らないどころか減量にもよいことが研究で明らかになった。 カナダ・トロントのセント・マイケルズ病院の研究チームによれば、パスタがGI値の低い食品であることが重要だ。GI（グリセミック指数）とは、ある食品が血糖値をどれだけ急激に上昇させるかを測定するための数値。数値が低くゆっくり体内に吸収される食品は、脂肪を作るインシュリンが分泌も抑えられて太りにくいのだ。 これに対し、同じ炭水化物でも米や小麦を使ったパン、ジャガイモなどGI値が高い食品は身体への吸収が速く、血糖値が急激に上昇する。血糖値を下げようとするインシュリンの分泌もその分、増える
第４次産業革命の中の日本――研究開発は成長に役立っているか？ 博士増、生産性向上に結びつかず ～問題は大学教育か、企業の活かし方か～ ～技術輸入は低迷、依然として「自前主義」
JCER 第4次産業革命の中の日本 第４次産業革命の中の日本――研究開発は成長に役立っているか？ 博士増、生産性向上に結びつかず ～問題は大学教育か、企業の活かし方か～ ～技術輸入は低迷、依然として「自前主義」～ 第４次産業革命を生き残るには、研究開発力は生命線となる。日本企業の研究開発の現状と課題はいかなるものか？1990年代半ばから進めてきた博士数の急速な増加は、必ずしも生産性の向上につながっておらず、博士の大学教育のあり方や企業の研究開発での活かし方に大きな問題がある可能性は否定できない。政府が政策の柱とする「人づくり革命」「生産性革命」の実現には、教育制度や雇用制度・慣行の大改革が必要になるだろう。総論/全文/英文版（すべて一般公開） ＊２月１２日付け日本経済新聞朝刊・科学技術面に関連記事が掲載されました。
前文部科学事務次官いわく、ネトウヨは「教育の失敗」 | 文春オンライン
「『ネトウヨ』といわれる人たちは、きっと自己肯定感の低い人たちなんだろうと思います。『個の確立』ができていないのでしょうね。ある意味、教育の失敗だと思います。学び直す機会が必要なんじゃないでしょうか」 教育行政の事務方の前トップから直々に「教育の失敗」と認定され、「学び直せ」といわれるネトウヨもなかなかに哀れである。「ひとりひとりの学ぶ権利の保障」を丁寧に説く前川だけに、その放言はいっそう際立つ。よほどネット上の批判が腹に据えかねたのだろうか。 このほか、官房副長官（当時）の萩生田光一が事務次官会議で『シン・ゴジラ』を「ぜひ観るように」と話していた、文科省時代の前川のノートパソコンの待ち受け画像がチェ・ゲバラの肖像写真だった、などのエピソードも興味深い。
ノーベル物理学賞受賞の中村氏「日本は研究者から選ばれない。上意下達が過ぎる」 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
「優秀な人材が逃げる…」地方国立大、人件費削減に悲鳴：朝日新聞デジタル
「北大でこの惨状」「博士号取得者の受け入れ先がなくなり、日本から優秀な人材が逃げる」……。 ９月、ツイッター上で、あるブログを引用したつぶやきが拡散された。北海道大学教職員組合執行委員会が「激震！ 教授２０５名分の人件費削減を提案」と伝えたブログだ。８月下旬の学内の会議で、大学側が教授２０５人分に当たる人件費削減案を示した内容だという。 北大は「案を示したのは事実だが、検討段階なので答えられない」とする。だが、学内資料や複数の教員によると、当初の削減案では２０１７年度から５年間で人件費を１４・４％、総額５５億円削減するとされ、削減幅は１７年度が最大の９・９％。 北大は各部局に配分された「人件費ポイント」に基づき、教授（１・０ポイント）や准教授（０・８ポイント）などの教員を雇用する。当初の削減案では、大学は「２０５・５ポイント」を削減予定で、本来は雇えるのに雇用していない未使用分を除くと、教
謎はすべて解けた!! それでも、STAP細胞は捏造です : 金融日記
今日、小保方晴子が事件後はじめて記者会見をした。午後１時からの記者会見は、他の番組を取り止めて、全局で中継され、異様なほどの注目を浴びた。記者会見はニコニコ生放送でも配信され、累計55万人以上が視聴するなど、こちらも記録的な視聴者数となった。 涙で言葉詰まらせ「それでも、STAP現象は真実です」、産経ニュース、2014年4月9日 この分野に明るい専門家たちの意見では、今回の２時間半に及ぶ会見ではひとつも新しい情報がなかったようだ。ただ涙を流しながら、「STAP細胞はできたんです。信じて下さい」と訴え、「捏造ではありません」と連呼した。しかし、具体的な証拠となると、「ノートは機密研究なので見せられない」「再現実験に成功した第三者の名前は明かせない」「具体的なレシピは将来の研究で明らかにする」などと言って巧妙に逃げてしまう。これら全てに、すでに多くの識者が反論する記事を書いているので、ここで僕
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臨死体験は「死後の世界」の証拠ではない？ 実は脳の働きによる“幻覚”の可能性：研究結果｜WIRED.jp
日本経済新聞、因果関係が謎のトンデモ記事を掲載して物議に（タイトルも右往左往） : 市況かぶ全力２階建
日本企業、博士使いこなせず？ 採用増で生産性低下 - 日本経済新聞
受動喫煙と肺がんに関するJTコメントへの見解 - 2016年9月28日 - 国立研究開発法人 国立がん研究センター