レッドブルが「世界最速」FPVドローンRBD1開発、パイロットみずから設計。時速300km超のF1マシンにぴたりと追尾する映像公開 | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 エクストリームスポーツを効果的にマーケティングに取り込んできたエナジードリンクのレッドブルが新たに公開したのは、レッドブル・レーシングのF1マシンを世界最速のカメラ搭載ドローンでぴったり追跡する空撮映像です。 F1世界選手権の2024年シーズンは今週末に開幕します。昨シーズンはレッドブル・レーシングF1チームのマックス・フェルスタッペン選手が圧倒的な強さを見せつけて世界チャンピオンの座を防衛し、先頃行われたシーズン前の合同テストでも、圧倒的な安定感とスピードを誇示していました。 そんな自動車レースの頂点に立つレッドブルのF1マシンと世界チャンピオンを追いかけ回すドローンパイロットとして選ばれたのは、Dutch
ユーザーが濡れないよう頭上をついてくる「空飛ぶ傘」 - ナゾロジー
傘付きドローン「空飛ぶ傘」を開発した発明家どんなに一般的なアイテムでも、アイデアを生み出して最初に形にした「発明家」は存在するものです。 登場時には不格好で突拍子もない発明品であったとしても、それが後に「日常生活では欠かせないアイテム」へと拡大していく可能性もあるでしょう。 YouTubeチャンネル「I Build Stuff」の男性クリエイターは、もしかしたら、そんな最先端を走る発明家の1人かもしれません。 傘を手に持たなくてもよい「空飛ぶ傘」 / Credit:I Build Stuff（YouTube）_I Built a Flying Umbrella（2024）彼が今回開発したのは、ドローンを応用した「空飛ぶ傘」です。 ユーザーの上を傘付きドローンが浮遊して追いかけることで、ユーザーは傘を持つことなく雨をしのぐことができます。 しかし、この開発プロセスは、クリエイター1人だけで行
“空飛ぶバイク”の開発会社が破産… 元社員が明かす開発の実態「見た目を重視して高コストになってしまった」「自転車操業だった。頂いていたお金をどんどん使って、あとがなくなりつつあった」 | 国内 | ABEMA TIMES | アベマタイムズ
“空飛ぶバイク”の開発会社が破産… 元社員が明かす開発の実態「見た目を重視して高コストになってしまった」「自転車操業だった。頂いていたお金をどんどん使って、あとがなくなりつつあった」 東京地裁に破産を申請した「空飛ぶバイク」を開発した日本のベンチャー企業「A.L.I.Technologies」が、破産手続き開始決定を受けた。 【映像】給料が払われず…空飛ぶバイク開発会社の元社員が証言 最高時速100キロで最大40分間飛行することができ、価格は7770万円。走れるのはサーキットなどの私有地のみで公道は走行不可。200台限定で予約販売を開始2022年12月にはSBCメディカルグループ相川佳之代表が購入し納車したことが話題となった。しかしA.L.I.Technologiesは1月10日に破産手続き開始が決定し、事実上倒産。報道によれば研究開発投資がかさんだことで赤字決算が続き、その負債総額は11
消耗できる強み、段ボールと輪ゴムで作った豪無人機がウクライナで活躍
オーストラリアが提供する段ボールと輪ゴムで作られた無人機「CORVO PPDS」がウクライナで活躍しており、Forbesは「段ボール製のUAVで立ち向かうというアイデアをロシアは笑うかもしれないが、その失笑は長くは続かない」と報じている。 参考：Cardboard drones drop bombs in Ukraine 参考：Paper Planes? Ukraine Gets Flat-Packed Cardboard Drones From Australia もしPPDSのようなUAVが数千機あれば1機のMQ-9やF-16よりも大きな影響力を持つようになるかもしれない非欧米諸国の中でオーストラリアはウクライナに軍事支援（M113AS4、ブッシュマスター、M777、レーダーなど）を提供している数少ない国の1つだが、豪州では無人機開発も盛んで多種多様のミリタリー向けドローンが製品化され
「Amazonのドローン配送」が始まる！事なかれ主義で取り残される日本の末路
1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任（2020年1月）。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 ついに米アマゾン・ドット・コムによる一般向けドローン配送サービスが、米国の一部地域で年内に始まるという。世界では配送だけでなく、テロ対策や危険エリアの視察などでも活用事例が相次いでいる。片や日本はドローンに対する規制が厳しく、その潮流から取り残されている。事なかれ主義でドロ
高いセキュリティー機能の国産ドローン 国内5社が協力し開発 | NHKニュース
経済安全保障の観点から、国内の企業が協力して開発を進めてきた新しい国産のドローンが7日、報道陣に公開されました。 公開されたドローンは、ヤマハ発動機やNTTドコモ、ベンチャー企業など国内の5社が協力して開発したものです。 4枚の回転翼を持つ小型の機体で、災害時の被害状況の把握やインフラの点検作業などでの利用を想定しています。 サイバー攻撃によって機体が乗っ取られたり、撮影した画像の情報が抜き取られたりしないようデータを暗号化するなど、高いセキュリティー機能を備えているのが特徴だとしています。 ドローンをめぐっては、中国メーカーが、世界の市場で高い販売シェアを占めていることなどから、政府が経済安全保障の観点から、国産メーカーの育成を支援していて、7日に公開されたドローンも、経済産業省からの委託を受けて開発が進められてきました。 来年から、国内外で1000台規模の販売を目指しているということで
ドローンで草刈りの実証実験 「林業の負担軽減に」 大分 由布 | NHKニュース
今も人の手に頼っている山林の下草刈りをドローンで行う実証実験が、12日大分県由布市で行われました。 この実証実験は、九州電力が千葉大学などと共同で開発を進めている下草刈り用のドローンの性能を確かめるため、大分県由布市の山林で行われました。 実験に使われた試作機は全長1.8メートル余りの大型のドローンで、地上4メートルほどの高さに浮上すると、草刈り機の付いたアームを地面のほうに伸ばしました。 草刈り機は、刃の代わりに3つのワイヤーが回転するタイプで、地面を覆う草を次々と刈っていきました。 山林の下草刈りは、杉などの苗木に日が当たるよう植林から5年ほど必要となりますが、急な斜面での重労働で、転落などの危険も伴います。 九州電力は、電力設備の点検などでドローンを使っているノウハウを生かして地域に貢献しようと今回の開発を進めていて、実用化すれば、作業効率が10倍ほど向上することが期待されています。
「ユニークすぎて競合なし」製品を続けざまに投入 撮影の総合商社と化したDJIのパワーを探る
ドローンの世界では早い時期から有名企業だったDJIだが、良くも悪くも多くの人がDJIの名前を知ったのは、2015年の首相官邸無人機落下事件だったと思う。官邸職員によって発見されたドローンは、DJIの「Phantom 2」だったことが分かった。そこから一躍大論争が巻き起こり、拙速にドローン規制が行われた。 本来ならばこうしたケチが付いた国外企業は、そこから先日本のビジネスは難しくなるはずだ。しかしDJIは怯むことなく次々とドローン製品を市場投入し、日本でも広く展開していった。昨今の製品群を見てみると、もはやDJIはドローン企業というよりも、プロ〜コンシューマーの撮影全般を取り仕切る企業へと変貌した。 正直、普通のものは1個もないというユニークな製品は、どこから生まれるのか。その系譜を知れば、なるほどと思わせるものも多い。DJI製品の強さはどこにあるのか。 「ドローン屋」だった時代 DJIは、
米軍の極秘計画「Project Maven」にアマゾンとマイクロソフトが関与 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
グーグルは、社員からの猛反発を受けて2018年に米国の軍事プロジェクト「プロジェクト・メイヴン（Project Maven）」から撤退したが、その後、アマゾンとマイクロソフトが密かに5000万ドルの契約を国防総省と結び、ドローンなどの空撮映像から軍が物体を識別するのを支援していたことが、フォーブスが入手した情報で明らかになった。 大手テック企業の動向を監視する「Tech Inquiry」の創設者で、元グーグルのAI（人工知能）研究者であるジャック・ポールソン（Jack Poulson）が発見した契約書によると、米国防総省とグーグルのパートナー企業ECS Federalとの間で交わされた契約の一部として、マイクロソフトが3000万ドル、アマゾンのAWSが2000万ドルの下請け契約を獲得していた。 ポールソンは、この情報を広く公開するのに先立ち、フォーブスに分析結果を提供した。彼によると、契約
アマゾンのドローン配送「Prime Air」、英国でプロジェクトを縮小
Amazonは、英国におけるドローン配送プロジェクトを大幅に縮小し、「Prime Air」部門の一部を解散して100人以上の人員を削減したと報じられている。 そのチームにこの数年間所属していたという人々がWired UKに対し、同部門内の問題について語った。プロジェクトをよく知らないマネージャー、職場で飲酒する従業員、コスタリカで自分の後任者のトレーニングを強いられる従業員などがいたという。 Amazonは米国時間8月3日、英国におけるPrime Airの運用を継続するが、各種プロジェクトの進行とともに試験地域を移行するのは企業として一般的なことだと述べた。Prime Airは現在、研究開発段階から運用段階へと移行しており、Amazonは、ドローンで30分以内に顧客に商品を届けることを目指した取り組みを、今でも継続している。 Amazon以外にも、DHL、UPS、Wing（Google X
ソニー、撮影用ドローン「Airpeak」の機体公開 ミラーレス一眼αシリーズを搭載可
関連記事 ソニー、オリジナルEV「VISION-S」の公道テスト走行開始 「Airpeak」で空撮 ソニーが昨年のCESで発表したオリジナルEV「VISION-S」の公道でのテスト走行をオーストリアで開始したと発表した。紹介動画にはその様子を同社のドローンプロジェクト「Airpeak」のドローンで空撮しているシーンもある。 ソニー、ドローンの新プロジェクト 2021年春に事業開始へ ソニーがAIを活用したドローンのプロジェクトを始め、新ブランド「Airpeak」（エアピーク）を設立した。2021年春の事業開始を予定する。 “宇宙エンタメ衛星”でどんな映像や写真が撮れるのか――ソニー、JAXA、東大のキーパーソンが語る 一般ユーザーが人工衛星のカメラを自由に操作し、宇宙から見た地球や遠い宇宙の画像、映像を撮影できるようになる——こんなプロジェクトをソニー、JAXA、東大が進めている。2022
ドローン規制強化、100グラム以上に 危険性指摘受け：朝日新聞デジタル
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DJIの小型ドローンに新モデル「DJI Mini 2」登場--199gのまま4K撮影に対応
DJI JAPANは11月5日、新型ドローン「DJI Mini 2」の日本モデルを発表した。公式ストアの価格は税込5万9400円。予備バッテリーやケース、充電器、各種スペアパーツが付属する「Fly Moreコンボ」は税込7万9200円。 DJI Mini 2は、小型ドローン「Mavic Mini」の後継モデルで、199gの重量に抑えてあるのが特徴（海外モデルは249g）。従来モデルでは、2.7K/30fps 40Mbpsだった動画性能を4K/30fps 100Mbpsに引き上げたほか、4倍までのズーム（2倍までロスレスズーム）を実現。センサーサイズは1/2.3インチで、1200万画素の静止画撮影にも対応。従来のJPEGに加え、RAW撮影も可能となった。 ドローンの映像伝送も「OcuSync 2.0」に刷新され、日本モデルでは従来の3倍となる最大6kmまでの伝送に対応する。さらに、モーターを
レディー・ガガのドローンショーは事前撮影だった--スーパーボウルで
歌手のLady Gagaさんが出演した「第51回スーパーボウル」のハーフタイムショーでは、初めての試みが行われた。300機のドローンが動きを合わせて踊り、夜空に星条旗を描いてみせたのだ。しかし、スーパーボウルのチケットに数千ドルを支払った観客が実際の目でドローンショーを見ることはできなかったようだ。 Intelのドローン「Shooting Star」が夜空を彩るなか、Lady Gagaがテキサス州ヒューストンにあるNRGスタジアムの屋根から飛び下りるというスリリングな演出は事前に撮影されたものだった。米連邦航空局（FAA）のドローンに関する規制、および試合当日はスタジアムから半径34.5マイル（約55.5キロ）圏内でドローンを飛ばすことが禁じられていた事情から、IntelとLady Gagaさんはハーフタイムショーのオープニング場面を事前に撮影しなければならなかった。そのほか当日の天候や、
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100g以上のドローン、登録義務化。未登録は飛行禁止 - Impress Watch
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