お客様の中にStarlinkのアンテナ工事をしてくださる方はいらっしゃいませんか？衛星インターネット常時接続への道はまだ続く（CloseBox） | テクノエッジ TechnoEdge
星空のディスタンス（550km）を経てインターネットを接続するSpaceX「Starlink」を仮設置してわかったのは、現状（南向きベランダにスチールラックを置いてその上に半固定）だと、常時接続にはならないということ。 SpaceXの衛星インターネット「Starlink」は悪条件下で繋がるか、試してみた結果（CloseBox） 最適解は屋根の上に設置することなのが確定したので、取り付け工事をしてくれるところを探し始めました。ただ、現状これがなかなか難しいのです。 BS / CSアンテナや地上波アンテナの取り付け工事を行っている業者を取りまとめたようなサービスに複数連絡してみたのですが、前回の記事のように、「Starlinkは取り扱っておりません」とのお断りの返事。 KDDIがSpaceXと提携し、認定Starlinkインテグレーターとして設置サービスを提供することが発表されましたが、これは
200Mbps超えを連発--日本上陸した「Starlink」をさっそく自宅に導入
10月11日、Elon Musk氏が率いる「Space Exploration Technologies Corp （SpaceX）」のTwitterアカウントが「Starlinkが日本でのサービスを開始しました。アジアでは初めてのサービス国です」とつぶやいた。その途端、SNSは一気に盛り上がりを見せた。 しかし、10月11日から契約受付を開始するのかと思いきや、実はSpaceXのサイトでは、かなり前から日本からの予約を受け付けていたのだった。 筆者は8月15日にFacebookでつながっているキャリアの元関係者が「Starlinkを申し込めた」というつぶやきを発見し、慌てて申し込んでいた。約2カ月後の10月12日、ようやく我が家にStarlinkのアンテナが届いたのだった。 衛星ブロードバンドサービス「Starlink」は、専用アンテナ代が7万3000円、利用料金が月々1万2300円かか
SpaceXユーザーになりました。日本進出した高速・低遅延の衛星インターネット「Starlink」に加入してわかったこと（CloseBox） | テクノエッジ TechnoEdge
イーロン・マスク率いる宇宙企業SpaceXの事業の一つである衛星インターネットサービス「Starlink」が、10月11日、日本で申し込みできるようになりました。 StarlinkはSpaceXが打ち上げた数千個の通信衛星を活用したサービスで、対象地域で小型のアンテナを設置すれば、高速・低遅延のインターネット回線が利用可能となります。ロシアによるウクライナ侵攻で分断されたインターネット通信を、イーロン・マスクがStarlink提供で支援したことで一躍有名になりました。 今回、対象となったのは東日本と北海道の一部。日本の他の地域は「順番待ち」となっています。北海道であっても札幌は対象外だけど函館は入っていたり、神奈川県の横須賀市は入っているけど小田原市では使えないなど、都道府県別になっているわけではないので住所を入れての確認が必要。利用価格は月額12,300円。アンテナやルータなどの初期設備
SpaceXのロケットが安い理由は再使用ではない、という話｜ina111 / 稲川貴大
結論：安いロケットエンジンを持っているからである。 SpaceXのFalcon1（退役済み）やFalcon9に使われているMerlinエンジンはRP-1（灯油に似た燃料）と液体酸素（LOX）を推進剤にしたロケットエンジン。A~Dとバージョンがあり、推力は34〜62トン重と2倍近くも差があるエンジンであるが、価格はおよそ1億円だと噂されている。極めて安い。 エンジンだけではなく全体で低コストの方法が取られているが、2002年創業のSpaceXはNASA等の技術をうまく活用している。 この記事ではMerlinに通じるエンジンのうち、日本語での情報が少ないNASAのFastracエンジンの紹介。 SpaceXのMerlinエンジンはSpaceXのCTO of PropulsionでもあったTom Muellerさんが設計していた彼のSpaceXの前職場であるTRW社のTR-106やTR-107が
アマゾン、3000基超の衛星打ち上げを計画 高速通信参入へ - 日本経済新聞
【シリコンバレー=白石武志】米アマゾン・ドット・コムが人工衛星を使ったブロードバンド通信サービスへの参入を目指していることが明らかになった。3000を超える通信衛星を打ち上げて地球のほぼ全域をカバーする計画だ。イーロン・マスク氏が率いる宇宙開発ベンチャーの米スペースXなども同様の構想を表明しており、米有力企業による宇宙開発競争が熱を帯びてきた。米連邦通信委員会（FCC）が通信衛星の運用を監督す
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