インフルエンザ患者数 さらに増加 1医療機関当たり30人超に | NHK
全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、今月10日までの1週間で1医療機関当たり33.72人と前の週からさらに増加し、今シーズン初めて30人を超えました。1医療機関当たりの患者数が30人を超えるのは過去10年で最も早く、専門家は「今シーズンは流行のピークが例年に増して高くなることが懸念される」として対策を呼びかけています。 1医療機関当たりの患者数が30人を超えるのは今季初 国立感染症研究所などによりますと、今月10日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は16万6690人で、前の週から3万4573人増加しました。 また、1医療機関当たりでは前の週から7人多い33.72人となりました。 1医療機関当たりの患者数が「警報レベル」とされる30人を超えるのは今シーズン初めてで、過去10年で最も早くなっています。 データを基に推計されるこの
コロナ感染者減少の本当の理由は？ 増減は4カ月周期…次回のピークは1月半ばか（全文） | デイリー新潮
ピークだった8月と比較すると…… 人流が戻り、飲食店がにぎわいを取り戻しても、感染者数は増えない。専門家たちは原因を、相変わらず人流とワクチンに求めているが、それだけで説明がつくはずがない。ウイルスが激減した理由はほかにある、と考えるほかないだろう。 ＊＊＊ 【写真4枚】この記事の写真を見る ここにきて日本は「ポストコロナ」に向け、急速に舵を切ろうとしている。政府は基本的対処方針を改め、感染を抑えながら社会経済を動かす、ウィズコロナの道を探りはじめた。イベントや飲食の人数制限も、ワクチンの接種証明や陰性証明を条件に、緩和される。 経済を動かすための財源にも余念がない。賛否が分かれる18歳以下への10万円給付を含む、55.7兆円もの財政支出は、前代未聞の大盤振る舞いである。 実際、ウイルスが好む冬が近づいているのに、日本ではいまのところ感染が広がる気配がない。東京都の1日当たりの新規感染者数
新型コロナ感染第5波 50代以下の現役世代の死亡割合が増加 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染の第5波では、50代以下の現役世代で亡くなった人が占める割合がおよそ17％と、それ以前の感染拡大時より高くなっていることが分かりました。専門家は、ワクチン接種の効果で高齢者の死亡が抑えられてきたため、接種が進んでいない50代以下の割合が増えているとしています。 厚生労働省が出しているデータをもとに、感染の第5波の時期、ことし6月30日から9月8日までに亡くなった人について、年代別にみると、50代以下は194人、60代以上は964人で、50代以下は年代が分かっているうちの16.8％となっていました。 感染拡大の波ごとにみますと、第1波の時期、去年5月下旬までに亡くなった人は60代以上が648人、50代以下が57人で8.1％、第2波の時期、去年7月から9月に亡くなった人は、60代以上が536人、50代以下が24人で4.3％、第3波の時期、去年10月からことし3月初めまで
「ロックダウンの法整備検討を」 政府分科会で求める声：時事ドットコム
「ロックダウンの法整備検討を」 政府分科会で求める声 2021年07月30日12時32分 ロックダウンの中、利用者が減ったオーストラリアの路面電車の駅＝１９日、豪シドニー（ＡＦＰ時事） ３０日に開かれた新型コロナウイルス対策を協議する基本的対処方針分科会で、出席者から将来的にロックダウン（都市封鎖）を可能とする法整備の検討を求める意見が出された。 感染急増、見えぬ菅首相の危機感 専門家が警鐘、溝拡大―新型コロナ 分科会に出席した東邦大の舘田一博教授は終了後、記者団に「ロックダウンは法的根拠がないからできないが、将来的にそういう仕組みを考えていく必要があるのではないかとの意見が出た」と明らかにした。 政治 社会 コメントをする
新型コロナ「勝負の3週間」の感染状況 「実効再生産数」で分析 | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大の対策を短期的に集中的に行う「勝負の3週間」の感染状況について、NHKは疫学の専門家の監修のもとで、感染の状況を見る指標で、1人の感染者から何人に感染が広がるかを示す「実効再生産数」を、簡易な方法で出して分析しました。 全国での実効再生産数は「勝負の3週間」の呼びかけの後も、感染が拡大に向かう「1」を超える状態が続いていることがわかり、感染症の専門家は「効果は出ていないように見え、より強い対策を取る必要がある」としています。 NHKは疫学の専門家で、国立感染症研究所鈴木基感染症疫学センター長の監修を受けて、1人の感染者が何人に広がるかを示す「実効再生産数」を、簡易な方法で計算しました。 実効再生産数をより正確に出すためには、発症日を推定して計算するなど、さらに多くの条件を考慮する必要がありますが、今回は確認された日ごとの感染者の数をもとに、簡易な方法で計算してい
ＰＣＲ検査、軽症者に推奨せず―新型コロナ 感染２学会「考え方」まとめる
新型コロナウイルスの感染拡大が続き、政府は７都府県だった緊急事態宣言の対象地域を全国に拡大した。日本感染症学会と日本感染環境学会は、感染症診療のあり方を変えていく必要があるとして、診療に携わる臨床現場などに向けて「新型コロナウイルス感染症に対する臨床対応の考え方」を発表した。ポイントの一つが、軽症の患者に対してはＰＣＲ検査を勧めていないことだ。さらに、医療崩壊を防ぐために重症患者の治療に特化することを提言している。 ◇治療のあり方柔軟に 「考え方」では現状を踏まえ、感染者が感染症病棟のベッドを占拠する率が高まっていく中で感染症診療の在り方を柔軟かつ適正に変えていくことが必要だとしている。 感染の有無の判定に欠かせない一方で、「検査を受けさせてもらえない」といった批判が続くＰＣＲ検査を最初に取り上げた。 検査対象を改めて「入院治療の必要な肺炎患者で、ウイルス性肺炎を強く疑う症例」と規定。同時
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「SARSより病原性は低そう。感染対策はインフルエンザに準じて」 日本感染症学会理事長が語る新型コロナウイルス
